電気自動車（EV）がパンデミック後の市場を牽引する方法―販売攻勢の先頭に立つために―

消費者は公共交通機関の利用や移動手段のシェアリングを避けているにもかかわらず、主要市場における自動車販売は急激に落ち込んでいます。

パンデミックの間、世界は動きを止めていました。休暇中の旅行は減少し、通勤は過去のものとなりました。

最初の記事では、重大な行動変化、特に、もはや必要なくなった旅行の回避という点に着目しました。旅行量全体は49%減少し、なかでも、出張が61％減と最大の減少幅となりました。

モビリティ業界への影響の深刻さは明白でしょう。現在、旅行の必要性と意欲の双方が大きな制約を受けており、消費者は、公共交通機関や移動のシェアリングを以前ほど利用されていません。また、主要市場における自動車販売は、急激に落ち込んでいます。欧州最大市場であるドイツでは、新車登録台数が、2020年上半期に35％減少しました。スペインと英国では減少幅はさらに大きく、それぞれ、51％と49％でした。

これら全てを受け、自動車販売市場にかつてない大きな課題が生じています。しかも、自動車販売市場はすでに、過去例を見ない（そして政府による統制が強まる一方の）、内燃機関（ICE）車からよりサステナブルなハイブリッド車や完全電動車への転換に伴う苦難の只中にあるのです。しかし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの有効性が現実になった場合に、業界が問うべき重大な質問があります。再び人々が今より移動できる環境になった時、何が起こるのでしょうか。

サステナビリティ、密の回避、デジタル化が進む生活様式、移動手段の意識的選択による新たな優先度に基づき、革命的なリセットを目にすることになるのでしょうか。それとも、以前の移動パターンや移動手段の選択へと徐々に戻っていくのでしょうか。

私たちは、今とは異なる、デジタル化が進展し低炭素化した未来を垣間見ています。仕事や余暇、家族旅行の減少、そして、ビデオ会議やエンターテインメント配信、宅配サービスなどのデジタルな代替手段利用の増加は、移動量の減少と排出量の削減につながります。

感染リスクを最小限に抑えることを強く望む消費者は、不要不急の旅行を控えるとともに、移動手段をよりリスクの低いものに変更しています。クルマは安全な場所となり、まだ行われている移動におけるコロナ対策として現実的な選択になりました。そしてこの点が、自動車購入決定要因として重要性を増しています。

自動車所有者の19％が、新型コロナウイルス感染症を理由に、3カ月以内に1台を追加購入する予定だと回答しています。さらに重要な点は、コロナ対策を目的として初めてクルマを購入する層が生まれたことです。自動車非所有者の32％が、6カ月以内に1台購入する予定だと述べています。いずれの場合も、購入予定者の約半数が、従来、自身の親世代と比較して自動車の所有に対する関心が低かったミレニアル世代に属しています。

新型コロナウイルス感染症に起因するICE車の販売急拡大は、地球温暖化、そして、化石燃料技術が衰退の一途をたどっている業界で生産計画が混乱するという点でも、悪い知らせでしょう。あらゆる市場にわたる規制基準の厳格化、充電インフラへの投資、電動化に関する自動車メーカーの野心的な目標を背景に、現在EV市場は成長の機運が高まっています。「EY Mobility Lens Forecaster」によると、2030年までに、米国、中国、EU（英国を含む）におけるEV総販売台数は年平均成長率22％で成長し、17百万台を超えると見られます。

この予測が現実のものになれば、消費者が、よりサステナブルな車両の選択をする理由になるでしょう。

この待望の変化が今起こっているのは、アフターコロナ時代の消費者が、ビフォーコロナと比べ、よりサステナブルな目的意識を持ち、環境への配慮が進んだ、改良された車両を求めているためかもしれません。調査対象の自動車所有者の約15％が、ICE車ではない車両を所有していました。また、所有者、非所有者の両方の30％が、追加購入や買い替えについての質問に対し、ICE車以外の車両の購入を選択すると回答しました。

新興のディスラプティブなEVメーカーは、購入や所有の適切な体験を提供することで、少なくともニッチ市場として、EVが市場シェアを獲得できることを証明しました。しかし、主流の市場においては、EV普及に常に付きまとってきた問題が、未だに消費者の心理的な障壁となっています。価格、充電インフラの利便性、従来の自動車購入体験や所有のあり方に対する不満に対し、さらなる消費者を起点としたアプローチを取らなければ、まだしばらくの間は、EV普及は低速走行のままかもしれません。