13 分 2023年1月30日
アムステルダムの住民の生活と交通

電気自動車(EV)を選択する消費者が増えている理由とは

執筆者
Randall Miller

EY Global Advanced Manufacturing & Mobility Leader

Passionate about manufacturing, mobility and disruption. Champion for women and diversity & inclusiveness in the Advanced Manufacturing & Mobility industries.

Martin Cardell

EY Global Mobility Solutions Leader

Focused on business transformation. Passionate about cars and exploring the world.

Gaurav Batra

EY Global Advanced Manufacturing & Mobility Analyst Leader, EY Knowledge

Passionate about mobility disruption. Helping share the auto industry narrative in this disruptive landscape.

投稿者
EY Japanの窓口

EY Japan 製造業・モビリティ・ストラテジー・アンド・トランザクションリーダー EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 パートナー

国内およびクロスボーダーでの事業再生、バリュークリエーションサービス、組織再編およびM&Aなどのアドバイザリー業務を提供します。

13 分 2023年1月30日

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EV販売を促進する最大の要因は依然として環境への配慮である一方、ICE(内燃機関)車に対し罰則を設け、EVを奨励するという考え方も浮上しています。

要点

  • 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行以前と比べ、消費者の移動量は引き続き減少しているものの、自動車、特にEVを好む傾向が高まっている。
  • 最新の「Mobility Consumer Index」調査によると、自動車の購入を予定している消費者の50%超が、純電気自動車、プラグインハイブリッド車、またはハイブリッド車のいずれかを希望している。
  • 消費者は引き続き、公共交通機関を極力避けており、その利用は依然として2020年の水準を下回っている。
Local Perspective IconEY Japanの視点

日本でのパンデミック後の移動手段については、公共交通機関、二輪車、自家用車、タクシーなどの減少と、カーシェアの増加という変化が見られます。回答者の20%が車購入の意向を示したものの、グローバル平均45%に比べると非常に低い割合です。仕事ではレンタカー、余暇にはカーシェアやサブスクリプションサービスを利用するなど、目的別に使い分ける傾向があり、パンデミック前と比べ、車の所有を重要視する割合に特に変化は見られません。

一方、日本でもEVへの関心は着実に上昇しています。原材料の価格高騰による本体価格の上昇、在庫不足、インフラコストの上昇が否めない昨今、政府の積極的な取り組みや充電インフラの増加、設置コストの低減、充電時間の短縮、航続距離の安定化、納車期間の短縮などに見る要望や顧客の不安に寄り添うために、デジタルツールを駆使してコミュニケーションを活発にすることが市場の活性化に非常に有効です。

 

EY Japanの窓口

山田 マーク裕二郎
EY Japan 製造業・モビリティ・ストラテジー・アンド・トランザクションリーダー EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 パートナー

いわゆる「パーマクライシス」と呼ばれる永続的危機を伴う地政学的課題と、気候変動対策を控えるべきか強化すべきかの選択という三重苦により、主要市場の多くが新型コロナウイルス感染症の対応を地域固有の戦略へとシフトさせています。こうした状況にあっても、業界が望んでいたほど、消費者モビリティの回復が進んでいないのは恐らく当然のことでしょう。

それでは、いま何が起こっているのでしょうか。また、自動車メーカー(OEM)や部品サプライヤー、販売店、また、交通当局と政策立案者にとって、それは何を意味するのでしょうか。EY Mobility Consumer Index (MCI)2022年調査(PDF、英語版のみ)の調査結果での注目すべき点は、コロナ禍以前に比べ、消費者の移動量が引き続き減少しているものの、自動車、特にEVを好む傾向がかつてないほど高まっていることです。

本MCI調査は、2020年に新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以降、消費者モビリティのパターンと購買動向を追跡してきた、EYの主要なグローバル調査プログラムです。その対象は現在、18カ国にわたる1万3,000人近くの消費者に拡大されています。本調査結果によると、全体に人の移動は、パンデミック前の指標と比べて低い水準にとどまっています。一方で、自家用車を日常的に利用できることが非常に重要であると回答した消費者の数は増加しており、今回初めて、調査対象となった自動車購入希望者の半数超(52%)が、純電気自動車、プラグインハイブリッド車またはハイブリッド車のいずれかを選択する意向だと回答しました。

逆に言えば、消費者は可能な限り公共交通機関を回避し続けているということです。この2年間、ソーシャルディスタンスを守るよう、公衆衛生上の重苦しいメッセージが発信されましたが、多くの都市では当局や交通機関の努力にもかかわらず、公共交通機関の利用は一貫して2020年の水準を下回る結果でした。例えば、ロンドンやニューヨークでは、大規模な広告キャンペーンを実施し、バス、地下鉄、鉄道での移動が再び安全になったことを旅行者に呼び掛けています。

パンデミック前には多くの高い支持を得ていたシェアードモビリティ(配車サービス、カーシェア、レンタカー)に対する消費者の意識にも、新型コロナウイルス感染症の影響が及んでいます。車による移動は、北米で11%、世界では4%減少しています。この運命の逆転とも言うべき状況は、一部は衛生上の懸念、また一部には時間や距離に応じた料金の上昇やサービス可用性の低下を起因としています。

こうした傾向は、自動車メーカーと販売店にとってはEVへのシフトを加速し続ける機会となりますが、同時に、自動車利用者の削減と公共のシェアードモビリティへの移行を通じてサステナブルな交通手段を実現しようとしている多くの都市当局や中央政府にとっては、明らかな脅威でもあります。

この難局に対処するには、政策立案者による3本の柱から成るアプローチが必要かもしれません。つまり、EVに対する消費者の好みをできる限り尊重し、内燃機関(ICE)車を使用しないよう奨励(特に都市では)し、そして短期的には公共交通機関の利用増を促すため、大規模な優遇措置を講じることです。

この構図に介入しているのは、地政学をめぐる外的要因、特にウクライナ情勢と、今も続くサプライチェーン分断の影響です。これらの要因は、短期的な問題から長期的な問題へと変化し、自動車メーカーが需要に応える能力に重大な影響を与える可能性があります。

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第1章

この先にあるモビリティシフト

ハイブリッド勤務や在宅勤務により、人の移動パターンは変化しています。

通勤時の移動と仕事以外での移動は、いずれもコロナ禍以前の水準を下回っており、2021年の予想に比較して、それぞれ11%減、8%減になりました。このパターンは、少なくとも中期的には継続するとみられます。オフィスは再開しつつありますが、柔軟な在宅勤務が新たな規範となり、通勤時の移動に影響を与えています。また、次第にデジタル化するライフスタイルは、当初はパンデミックのためにやむを得ず消費者が身に着けたものでしたが、今や多くの人にとっての積極的な選択肢になったとみられます。これは、仕事以外での移動を削減する永続的要因となっています。

最も一般的な2つの交通手段(公共交通機関と自動車)による通勤時の移動は、月次ベースでそれぞれ15%と11%減少しています。レンタカーは、通勤時の移動が2022年に5%増加(コロナ禍以前比)した唯一の交通手段です。

通勤時の移動がどの程度回復するかは議論の余地がある点ではあるものの、ハイブリッド勤務が進むにつれ、通勤時の移動は長期的に減少しているとみられます。調査対象者の3分の2近くが、少なくとも週に1度在宅勤務をしており、これはコロナ禍以前の半数未満からの増加を示すものです。また、少なくとも週に3〜4度在宅勤務をしている調査回答者は31%であり、コロナ禍以前の17%からの増加です。

人の移動は全体として、立ち直りとは言えないまでも、着実な回復傾向を示しています。コロナ禍以前の水準と比較すると、通勤時の移動と仕事以外での移動は、どちらも平均で9%の減少にとどまっています。

多くの国で移動制限が公的に解除されているにもかかわらず、2022年においても消費者は依然としてコロナ禍以前より移動の削減を選択しています。移動は任意の判断で行えるものになりましたが、実際に移動できるとなると消費者は自家用車での移動を希望しました。自家用車を日常的に利用できることが重要であると63%が回答しており、2021年の57%から増加しています。

残る衛生面への懸念

交通手段の選択に関しては、衛生と感染リスクの認識が依然として消費者の懸念事項のトップにあります。回答者の65%は、このことを非常にまたは極めて重要であるとしており、2021年の67%からほぼ変化していません。政府と交通当局は、住民に対して家に居て安全を保つよう奨励し続けてきた理由から、交通手段の安全性に関して意図に反した懸念を消費者の心の中に生じさせたのかもしれません。安全性と衛生面を基準にすると、自家用車が最も優れた移動手段であるとみなされており、公共交通機関は最も評価が低く、タクシーやライドシェア(相乗り)などのシェアードモビリティは、この両者の間に位置しています。

公共交通機関における「満足度の格差」

自動車、特にEVが消費者にとって「勝者」であるとすれば、公共交通機関は間違いなく敗者でしょう。公共交通機関による通勤時の移動は、コロナ禍以前の水準と比較して世界で15%減少しており、アジア・パシフィック、欧州、北米の3つの主要地域全てにおいて、この傾向がみられます。公共交通機関による通勤時の移動は、豪州で35%、カナダで30%、イタリアで29%と大きく減少しました。調査対象となった18カ国のうち、公共交通機関の利用がわずかにしろ増加(1%)したのはインドのみでした。

ハイブリッド勤務により公共交通機関の利用が長期的に減少する可能性もあるものの、現在消費者にとって決定的な問題となっているのは「満足度の格差」であることがMCI調査で示唆されています。この満足度の格差により、公共交通機関は、消費者の関心が最も低いものを提供するには最適である一方で、最も関心の高いものを提供するには最も適していないという不利な立場に置かれています。

例えば、消費者は公共交通機関を利用する際に感じる衛生リスクを最重視していますが、その衛生リスクの管理方法に対する満足度は非常に低いものです。これに対して、非接触型決済サービスの普及により公共交通機関での支払いやすさに対する満足度は非常に高い反面、消費者は簡単に決済できることを決定的な要因とみなしていません。

サステナブルな交通手段は気候変動への取り組みにおいて重要な柱となっているため、満足度の格差を克服することが都市交通当局の大きな課題として浮上しています。このことは、アメとムチのアプローチにより成果を期待できるかもしれません。46%の消費者は公共交通機関が無料であれば自家用車の使用頻度を減らすと回答し、38%が都市部の有料道路化も車での移動の減少につながると回答しています。

都市交通当局の多くは、何カ月にも及んだ旅客収入の劇的減少を経て、厳しい財政状況に直面しています。そのため、有料道路化でもたらされる収入増の可能性に心が動く可能性があり、また、EVの普及が進むにつれて車両税や燃料税の歳入減に対するヘッジの役割も期待できます。

揺らぐシェアードモビリティ

シェアードモビリティ(ライドシェア、カーシェア、レンタカー)は特に、よりサステナブルな都市交通手段という点ではパンデミック前の成功事例の1つでしたが、この状況はほぼ逆転しています。シェアードモビリティは、世界全体で見るとコロナ禍以前の水準から4%減少し、北米では11%と大幅に減少しています。シェアードモビリティでは、衛生面に対する消費者の不満が重要な要素として挙げられますが、時間や距離に応じた料金やサービスの可用性に対する満足度も同様に低くなっています。また、燃料価格の急騰(米国のガソリン価格は現在、コロナ禍以前よりも60%上昇)に伴い、これらのコストはさらに上昇する可能性があります。利用しやすさの低下も継続する可能性があります。米国で報道されているライドシェアドライバーの抗議活動は、燃料費が彼らの収入を侵食する状況が続けば、彼らの一部がプラットフォームを完全に離れる可能性を示唆しています。

一部のシェアードモビリティプロバイダーは事業を多角化し、パンデミックの間に需要が増加した宅配業(ラストマイルデリバリー)に進出することで、需要の減少に対応しました。EYの最近の調査によると、宅配需要の急増により、2030年までに世界の主要100都市で配送車両が36%増加すると予測されています。

シェアードモビリティでは、レンタカーが唯一、パンデミック前の水準よりも成長しました。これは主に、衛生リスクが低いと認識されているためで、通勤時の移動では5%、仕事以外の移動では2%増加しました。現在、車両不足(主に半導体生産の世界的な停滞による)が続いている理由で、サービスの可用性が低下し、消費者が支払う料金が上昇していることから、今後の成長は制約される可能性があります。

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第2章

購入ブームの到来

自分の車を持ちたいと望む消費者の意欲は高まり続けています。

モビリティへのシフトは、ドライブトレイン(駆動列)がICEであるかEVであるかを問わず、自動車の需要増につながっています。自動車購入を計画している消費者の数は急速に増加しています。消費者の45%が今後24カ月以内に自動車を購入する予定があると回答しており、2020年の調査から12%の増加となりました。そのうちの3分の2近く(63%)が今後12カ月以内に購入する予定としています。購入の過半数は新車となりましょう。購入予定者全体の32%が新車を選択しているのに対し、中古車の購入を予定している消費者は12%です。

パンデミックの2年目には、自分の車を持ちたいと望む消費者の意欲が高まり続けており、2022年の調査では、63%が自家用車を日常的に利用できることが非常に重要であると回答し(前年57%からの増加)、60%がマイカーこそ安全と安心を担保する最高の移動手段であるとしています(52%からの増加)。一方、購入以外の選択肢としてレンタカーやサブスクリプションサービスを受け入れると回答した消費者は16%に過ぎませんでした。

自動車への高い需要が見込まれるのは、中国、インド、メキシコです(購入する可能性が「非常に高い」または「やや可能性が高い」と述べた回答者が、それぞれ75%、75%、66%)。一方、スウェーデン、シンガポール、日本での需要は低いとみられます(それぞれ33%、27%、20%)。

中国とインドでは、購入者の大半を都市の住民が占めると予想されますが、欧州では、地方の小さな町の住民がより積極的な買い手になるでしょう。これは恐らく、欧州の都市部には利用可能な、公共のシェアードモビリティの多様な選択肢が存在することを反映しているとみられます。

主役は電気自動車

とりわけ、EVに対する消費者の信頼が急速な高まりを見せています。自動車全般に対する需要ブームの中にあって、舞台の主役を務めるのはEVとなるでしょう。今回初めて、今後24カ月以内に自動車購入を予定があると回答した消費者の半数超(52%)が、EVまたはハイブリッド車を選択すると回答しました。これは2021年からは11%の増加、2020年との比較では22%の増加です。EV技術に対する消費者の信頼が向上していることは、純電気自動車を選択する消費者の増加にも反映されています(2020年の7%から2022年には20%に増加)。一時しのぎでハイブリッド車やプラグインハイブリッド車の人気も高まりましたが、純電気自動車に比較するとそのペースははるかに緩やかなものです。

EVを好む傾向が高まる中、EVを選ぶ動機についても変化がみられます。環境への配慮を主な購入理由とする、環境意識の高い「アーリーアダプター(初期の導入者)」に加え、現在では、単に経済面で懸念を持つ主流の購入層もEVを選択するようになっています。購入理由としては、「プル」効果(EVを購入することで環境に配慮しているとみられたいという願望)が上位ですが、それに続く、渋滞や汚染による負担がICE車の所有者に対し金銭的打撃を与えるかもしれないという懸念による「プッシュ」効果との差が狭まっています。なお、環境への配慮については、初めてEV購入を検討している人よりも2度目のEV購入者にとってのほうが優先順位が低いものとなっています。

消費者はEV自体には慣れてきていますが、充電インフラが依然として障壁となっています。初期費用の高さと航続距離への不安をめぐる従来の懸念が和らいでいる兆候があることから、充電スポットが利用しやすいかどうかや充電速度が、購入予定者にとっての主要な阻害要因として浮上しています。

消費者のEV購入意欲は、欧州ではイタリア、スペイン、ノルウェーで、また、アジア・パシフィックでは中国、韓国、シンガポールで最も高くなるとみられます。米国、カナダ、メキシコではEVの購入意欲が平均を下回っていることから、北米における消費者の意欲は世界の他の地域に立ち遅れると予想されています。

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第3章

業界は需要の急拡大に追いつけるか

サプライチェーンは、供給遅延や供給不足など、経済や物流の混乱により打撃を受けています。

パンデミックが始まって以来、モビリティセクターは2つの包括的な疑問に直面してきました。つまり、これは一時的な状況なのかということと、そうでない場合は、移動に関する行動変化のうち、どれが一時的なもので、どれが恒久的なものかという疑問です。

まだ不明確な点も相当あるとはいえ、長期的な変化の兆しがいくつか現れています。ハイブリッド勤務と在宅勤務は多くの国々ですでに浸透しているとみられ、通勤は毎日ではなく週一度の活動になる可能性がありそうです。一方、デジタル化されたライフスタイルが確立され、仕事以外の移動にも同様の抑制効果をもたらしています。しかし、引き続き、大部分の消費者にとって自動車が好ましい移動手段であり、新車購入時にEVが主流の選択肢となる傾向が急速に高まっています。

しかし、需要状況が明白になったとしても、供給は別の問題です。すでに世界の自動車サプライチェーンは、特に半導体市場における供給遅延と供給不足により、打撃を受けています。さらに、ウクライナ情勢による地政学的影響と拡大し続ける経済や物流の混乱が追い打ちをかけています。自動車メーカーや販売店が今後数カ月間に直面することになる最も難しい課題は、増大する需要に応じて十分な自動車を供給することかもしれません。

ガソリン価格の高騰とマイクロチップの不足は、最近報告された、米国において第1四半期の自動車販売が急激に減少(前年比26%減1)し、英国でも自動車販売が前年比34%減となったことが原因とされています2。一部のメーカーは、設計を変更して使用するチップを減らす、あるいは一時的に必要最小限のチップセットのみを搭載した新車を出荷するなどの非常手段を取り、供給が制約される中で出荷を増やすべく取り組んでいます。

EVの販売台数は、技術に対する消費者の信頼が向上し、ガソリン価格や通行料金に対する懸念に後押しされ、予想を上回る速度で伸び続けています。 EY Mobility Lens Forecaster (EY独自の予測モデリングツール)では、前回の予測よりも5年早く、2033年までにEVの販売が他の駆動系全ての販売を上回ると予測しています。

しかし、生産の増加に伴い、EVも、ICE市場を悩ませている供給制約要因の多くから逃れられなくなるでしょう。また、EVに特有であり、同じ程度に厄介で、特にバッテリーの原材料と容量に関する供給制約要因も存在します。古いICE技術と新しいEVやハイブリッド車の双方の供給と収益性の間に妥協点を見いだすことは、移行が加速する中で、深刻な課題であり続けるでしょう。

このように、自動車業界はパンデミックを通じて、意識的な移動手段の選択(およびモビリティの一般的な低下)とともに、EVを好む消費者の行動が明確化するのを目にすることになりましたが、その一方で、供給に関するまったく新しいジレンマも生まれました。EVやハイブリッド車のドライブトレインを優先するか、また、より手頃な価格の(しかし利益率の低い)車両よりもプレミアムモデルを優先するかについて、難しい選択をしなければならないかもしれません。

2022年に躍進するには、消費者に「どんな自動車を買いたいか」を尋ねるだけでは十分ではなく、「もし十分な量を製造できないとすれば、どうするべきか」と業界が自問する必要があるかもしれません。

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    1. "Toyota Bests GM Again in Latest U.S. Tally: Auto Sales Update"、Bloomberg、https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-04-01/toyota-bests-gm-again-in-latest-u-s-tally-auto-sales-update,2022年5月アクセス。

    2. "UK car registrations fall -14% in March, fleet sales down -34%"、MOTORTRADER.com、https://www.motortrader.com/motor-trader-news/automotive-news/uk-car-registrations-fall-14-march-fleet-sales-34-05-04-2022,2022年5月アクセス。

サマリー

新型コロナウイルス感染症流行以前に比べ、消費者の移動量は引き続き減少しているものの、自動車、特にEVを好む傾向はかつてないほどの高まりを示しています。その結果、自動車業界には、供給に関する新たなジレンマが生じています。 

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Randall Miller

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