デジタル︓消費者は代替となる体験や製品を重視するようになっている
今回のIndexでは、新興技術やデジタルチャネルに興味のある消費者層が、規模は⼩さいながらも拡⼤していることが明らかになりました。デジタル通貨の使⽤やメタバースの体験、仮想製品の購⼊を実践したことがある消費者は、10⼈に1⼈に上ります。
意外にも、この⽔準は、5年前の電⼦商取引の状況と類似しています。2017年には電⼦商取引は⼩売販売の10%を占めており、その後倍増しました。このような電⼦商取引の普及率は、⼀部の識者にとっては⽬抜き通りでのショッピングの終焉を容易に予測できるものでした。消費財企業も、同様の転換点にあるのでしょうか。
パンデミックを経験したことで、消費者の⽇常⽣活の大部分が「デジタルファースト」になりました。家計をもっとしっかり管理したいと思う消費者は、再びデジタルに⽬を向けています。例えば、デジタルな体験と物理的体験をヘッジし、ライフスタイルを犠牲にすることなく、別のもので代替しています。
新形態のデジタル商品・サービスの導⼊により、企業には新たな機会がもたらされます。ブランド体験の差別化、イノベーションの推進、消費者データの捕捉、デジタルな製品テスト、デジタル製品ラインなどの実現につながる形で、デジタルに投資できるでしょうか。
信頼が極めて重要になるでしょう。データの使⽤と保護に関しては、消費者はデータの共有先について強く懸念しており、データがどのように利⽤され、保護されるかを理解したいと望んでいます。消費者は、パンデミック後の「常に危機意識を持つ」姿勢に「安全優先」という要素を追加しています。