従業員のウェルビーイングを中心としたワークフォース・レジリエンスを構築できていますか

執筆者

Pamela Spence

EY Global Health Sciences and Wellness Industry Leader and Life Sciences Industry Leader

Ambassador for outcomes-based performance and healthy aging. Advocate for women.

Liz Fealy

EY Global and EY Americas PAS Solutions Leader, EY Global PAS Workforce Advisory Leader

Passionate about solving clients’ organization and people issues through innovative Future of Work Solutions and leveraging EY’s proprietary digital accelerators. Employment and labor attorney.

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EY Japan Life Sciences Leader

EY Japanライフサイエンスセクターのリーダー。健康に楽しく生きることを自ら実践

3 分 2020年5月29日
関連トピック ライフサイエンス

公衆衛生の危機に際して、企業は従業員の心身の健康を守らなければなりません。

本記事は、COVID-19エンタープライズ・レジリエンスに関するシリーズ記事です。

研究者によると、健康行動は、医療へのアクセスや医療の質と比べてはるかに大きな役割をヘルスアウトカムで果たしています。企業(雇用主)がワークフォース・レジリエンスの強化と従業員の安全な職場復帰のサポートに力を入れていく上で、健康行動とそれに伴うヘルスアウトカムに自社がどのような影響を与えるかについて目を向けないわけにはいきません。

現状にオペレーションを適応させる

多くの企業にとって従業員の職場復帰は現在の優先課題になっており、安全重視でこれを進めることが欠かせません。テクノロジーを活用し、人を中心とした方針とプロセスに移行することで、従業員は安全を確保し、大切に扱われていると自らの価値を実感することができます。


  • 従業員の不安に耳を傾け、データを活用して迅速かつ適切に対応します。従業員の個別ニーズに合う、人を中心とした方針を新たに採用・実施し、体の健康と健やかさを支えることが必要でしょう。リーダーに求められるのは、従業員が抱く不安の変化を常に把握する傍ら、こうした方針を策定する際にデータとテクノロジーを活用してリスクを評価することです

  • テクノロジーを活用して必要なサポートを行い、従業員の心の健康に対処します。心の健康は職場における喫緊の課題です。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響によって、家庭と仕事の両立の難しさ、新たな健康リスク、喪失感といったストレスが増えています。企業側ができるサポートとしては、従業員の支援プログラムの不備の削減、従業員同士のサポートのほか、入念に検証したチャットボットやデジタルセラピーの導入などがあります。インセンティブの提供も考えられます。ある先進的なIT企業を例に挙げれば、従業員に対してマインドフルネス・アプリを割引価格で提供しています
  • 勤務体制と移動(通勤・出張)に関する変化に伴う変更計画と関連方針を作ります。新型コロナウイルス感染症拡大の第2波、第3波が予想されることから、それに合わせて職場環境を変え、ウイルスのまん延を抑えることが不可欠です。定期的なウイルス検査の実施に加え、オフィスのレイアウト変更、個人用保護具の利用により、従業員は安心してオフィスに出社することができます。地域による感染拡大状況の違いや、従業員一人一人のニーズを勘案できるよう、ガイドラインには柔軟性を持たせることが重要です。健康に不安を抱える従業員や、重症化リスクの高い家族を介護している従業員には、より柔軟な対応が求められます

レジリエンスを構築する

今後、経済回復期の次の段階に入り、さらなる取り組みを進めていく中で、企業は従業員のウェルビーイングをいかに守り続けるかを考慮しなければなりません。長期的なレジリエンスを構築するには先回りした戦略を要します。具体的には、長期的価値の創造に向けてより大規模なトランスフォーメーションをどのように起こすか検討を進めながら、引き続き従業員を守り、サポートする必要があります。

1. 従業員の健康と安全をモニタリングしつつ確保するため、統合された一連のテクノロジーソリューションを導入する

従業員との信頼関係の構築にもテクノロジーを活用することができます。ある自動車メーカーは、従業員同士の距離が2メートル以内だと振動するウエアラブルデバイスや、熱を検知するサーマルイメージングシステムを使用しています。このようなツールを活⽤することで従業員の安⼼感が増し、企業との新たなつながりを後押しすることにもなるはずです。AIを活用したツールを用いてソーシャルディスタンシングをリアルタイムでモニタリングすれば、従業員からさらなる信頼を得られるでしょう。可能であれば、単独のアプリではなくプラットフォームを導入することで、従業員は職場環境の安全性について全体像を把握することができます。

従業員の健康

44.4%

新型コロナウイルス感染症拡大以降、自分の心の健康状態が良くないと回答した在宅勤務者の割合。(出典:Qualtrics survey 2020年3月・4月)

2. 従業員からの声が届く仕組みやチャンネルを強化し、どのような問題(偏見・差別など)に直面しているのかを調べる

オフィスへの出社の有無にかかわらず社会契約の一環として、企業は従業員の一体感とインクルージョン意識を醸成しなければなりません。従業員の不安に耳を傾け、その情報を総合的に分析することで、従業員が現在抱いている不安や新たな不安を解消するための解決策を速やかに見いだすことができます。

3. デジタルトランスフォーメーション戦略を見直し、従業員のサポートに今すぐ使えるデジタルツールを組み込む

ビジネスリーダーには従業員のウェルビーイングを守ることに加え、より幅広いビジネストランスフォーメーション計画に着手することが求められています。今後、長期的価値を創造するには、人を中心としたアプローチで従業員の健康と安全を推進することが欠かせません。最も生産性の高い従業員をつなぎとめられるのは、従業員の健康とウェルビーイングを守るためのソリューションに投資する企業でしょう。

従業員の健康とウェルビーイングは最低限必要なこととみなすべきです。今アクションを起こすか否かが、パンデミック終息後のレジリエンスを左右することになります。心身の健康に対する従業員の不安に耳を傾けてインクルーシブなソリューションで対応することは、長期にわたって良い結果をもたらすでしょう。

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EYは、皆さまが新型コロナウイルス感染症の影響を乗り越え、「その先」の未来へと進むための支えとなるグローバルネットワークを擁しています。パンデミック下において政府の対策が刻々と変化する中、それらに対応するためのレジリエンス構築をサポートします。EYのウェブキャストを通じて政府指導者たちの知見が視聴できます。

 

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サマリー

人間の行動は、ヘルスアウトカムの重要な要因です。新型コロナウイルス感染症による影響から経済回復を図る長い道のりを歩む中では、従業員を守り、サポートする計画を立てる必要があります。企業はその際、テクノロジー、データ、人を中心とした方針転換をどのように活用すれば従業員の健康とウェルビーイングに良い影響を与え、ワークフォース・レジリエンスを高めることができるのかを考えなければなりません。

この記事について

執筆者

Pamela Spence

EY Global Health Sciences and Wellness Industry Leader and Life Sciences Industry Leader

Ambassador for outcomes-based performance and healthy aging. Advocate for women.

Liz Fealy

EY Global and EY Americas PAS Solutions Leader, EY Global PAS Workforce Advisory Leader

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