前・EY Global Chairman兼CEO。在職期間中、グローバル組織であるEYはとてつもない変化を体験した。かつてないほどより多くの地域で、より多くのクライアントが困難な課題に取り組めるよう支援するために成長。2019年、EYは150を超える国で27万人を擁する組織となり、その前年には65,000人が新たに参画した。
EYがプロフェッショナルサービスを提供する先駆的な組織になるために必要な変革に際して、在職中には年間総収入の伸び率8.5％を達成。加えて、彼のリーダーシップの下で行われた120件以上の買収によって、サイバーセキュリティ、AI、データといった新しい技術とケイパビリティをもたらした。2019年には2,000体のソフトウエアロボット（ボット）を働かせ、そのうち1,300体をクライアント用に、700体を組織内用に使用。EYは、20,000人を超えるデータやアナリティクスの専門家、2,000人以上のデータサイエンティストを擁し、最上級のブロックチェーン、サイバー、デジタルソリューションを開発してきた。
組織内では、あらゆる分野における多様性を増進、さらなるインクルーシブな文化の創造を主導した。EYの最高ガバナンス委員会であるGlobal Executiveにおける女性の比率は26％以上に増加し、振興市場や振興企業からのパートナーも増え、若手の声も多くなっている。また、FY18においてはパートナークラスの30％近くが女性だった。さらに人材開発にも注力。EY Badge制度（スキルの認定プログラム）やLEAD（非数値的業務管理システム）といった革新的なプログラムを通じて最高クラスの技能を持つ人材を育成している。在職中、グローバル組織としての理念「より良い社会の構築を目指して」を確立、EYを理念主導型の組織へと発展させた。
Chairman兼CEOとして選出される以前は、EY Global Vice Chair — TaxおよびAmericas Vice Chair — Taxとして従事。それ以前はジョージ・W・ブッシュ政権下において、米国財務省（税務政策担当）の次官補を務めた。またクリントン大統領に任命され、社会保障制度について大統領と米国議会に助言する米国社会保障諮問委員会（US Social Security Administration Advisory Board）に所属。
それ以外にも米国政府と政策における官職、1994年のクリントン政権における給付金制度および税制改革超党派委員会の参謀長、ジョン・ダンフォース（米国ミズーリ州、共和党）上院議員の税務予算首席顧問、経済成長および税制改革国家委員会顧問、国家退職年金保険委員会のコミッショナーなどを歴任した。
ワシントンDCを拠点とする法律および立法顧問機関であるWashington Counsel, P.Cの共同創立者でもある。この機関はのちにEYと合併し、現在はWashington Council EYとして運営している。
ジョージア州アトランタのEmory Universityで学士を取得。オハイオ州クリーブランドのCase Western Reserve UniversityよりMBA とJ.D.（法務博士）を取得。ワシントンDCにあるアメリカン大学のKogod School of Businessでは名誉博士号が授与された。
より良い社会の構築を目指すために
世界経済フォーラム（WEF）では、国際ビジネス評議会と経済的発展のためのグローバル・アジェンダ・スチュアードのメンバーとして積極的に活動しました。ドミートリー・メドヴェージェフ首相とともにロシアの外国投資諮問評議会（FIAC) の共同チェアを務めたほか、上海市市長への国際企業家コンサルティング会議（IBLAC）のチェアマンとしても従事。またワシントンDCを拠点に活動するビジネス・ラウンドテーブル（US）の理事会メンバーでもあり、税務・財政政策委員会の議長を務めました。現在は、インクルーシブな成長と長期的な価値創造に焦点を当て、数々の国際フォーラムや組織の一員として活動しています。
2012年12月、名誉毀損防止同盟の「業績賞」を受賞。また2015年9月、コーネル大学はロバート・S・ハットフィールド経済教育賞を授与。これは、コーネル大学が民間人に授与する最高の栄誉ともいえる賞である。さらに同年、税務政策研究所より「Pillar of Excellence賞」を受賞している。2017年にはケース・ウェスタン・リザーブ大学のウェザーヘッド・スクール・オブ・マネージメントからは、会計学の知識とこの分野の進展に際立った貢献をしたプロの実務コミュニティのリーダーに贈られる「Braden賞」を授与された。
