サステナブル戦略策定における対話の重要性　ー　 企業が取るべきTCFDとTNFDへの対応

サステナブル戦略を進めるための3つのポイント

気候変動対応やサステナビリティに対する社会的要請が高まっていますが、「何から始めるべきか分からない」という企業も多いのではないでしょうか。ここでは、サステナブル戦略を進めるための3つのポイントをお伝えします。

1つ目のポイントは、トップの本気度を社内に浸透させることです。トップメッセージとして社内外に発信していくことはもちろん、中期経営計画への組み込みを通して、各部門が自部門でできること、取り組まなければならないことを認識できるよう、落とし込みが必要です。

必要に応じて、組織再編も検討します。サステナブル戦略の推進には、環境部門が適切な意思決定権限を有することが不可欠です。これまでの支援の経験から、もともと環境部門が単なる報告のための部門ではなく、経営と連携した意思決定を行えるような位置付けにある企業では、比較的スムーズに取り組みを進められることが分かってきました。したがって、現状そうでない企業においては、環境部門を社長直轄の経営戦略部門の中に位置付けることで、推進を加速できる可能性があります。環境を軸とした経営を行うに当たって、環境部門が必要に応じた意思決定ができるようにするとともに、こうした組織再編が経営層の本気度を伝えるための有力なメッセージともなり得るためです。

2つ目のポイントは、議論のコアとなる人材選びです。検討時においては、経営層・環境部門・IR部門など部門横断型の検討チームを立ち上げ、ブレインストーミング型での検討方法をお勧めしています。この検討チームは、部門という切り口だけでなく、長くその企業のことを知っているシニア層やリスク・機会へ敏感な感覚を持つミドル層、世代的に環境への関心が高い若手層など世代の組み合わせも考慮します。これらの人材は検討が終わった後、元の組織で戦略を実現するコアメンバーです。よって、経営層や企業の推進担当者と相談しながら、運用プロセスにおいても中心的な役割を担えるような人材を選定することが重要です。

3つ目のポイントは、ブレインストーミングの中で、自然に意識の醸成が進むようなプロセスを活用するということです。2022年4月に東京証券取引所の市場再編に伴い、プライム市場上場企業にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）またはそれと同等の枠組みに基づく情報開示が求められるようになりました。多くの企業が、この動きを制度変更により課せられた義務としか捉えていませんが、実は企業がどのように気候変動と関わっていくのかを考えさせる仕組みとして非常に有効なフレームワークなのです。そこで私はこのフレームワークを、議論を深めるためのファシリテーションツールとして活用することを提案しています。