AIに答えがあるとして、CEOは戦略上正しい質問ができているか

2022年後半から2023年初頭にかけて話題をさらった生成AIの急速な台頭は、ビジネスリーダーや投資家、消費者の想像力をかき立てました。生成AIアプリケーションには、数百億ドルもの資金が投入され、中でも医薬品開発とソフトウェアコーディングに特化した生成AIへの投資・開発が最も加速しています。

CEOは、AIに大きなメリットをはっきりと見て取り、AIが生産性の向上や全てのステークホルダーに好ましい結果をもたらす可能性を秘めているということを認識しています。CEOの3分の2（65%）は、AIがビジネス効率を高め、それにより医療サービスの革新などの社会にプラスの結果をもたらす、善の力であることに同意またはある程度同意しています。

また、ほぼ同数のCEOが、AIが労働力において人間を代替することによる影響は、テクノロジーが創出する新しい価値を持った役割や職業の機会によって相殺されるとの見解を持っており、AIが雇用数に悪影響を及ぼす可能性には否定的です。

しかし、CEOは同時に、AIによって意図しない事態が生じる可能性について懸念を抱いています。これは、メディア、社会、現代文化においてさまざまな見解が交錯する中で、AIが秘めている魅力的な可能性とディストピア的なSF小説のお決まりの展開がしばしば対比されることに起因しています。

AIが招来する新しい未来ではサイバー攻撃や虚偽情報、ディープフェイクなど、社会的、倫理的、犯罪的なリスクが懸念されることから、3分の2近く（65%）のCEOがこうしたリスクに対処するための取り組みを強化する必要があると回答しています。また、ほぼ同数のCEOが、ビジネス界および社会一般の双方に及ぶ深刻な影響や意図しない結果への対策が十分に講じられていないことを懸念しています。

政策立案者と規制当局は、生成AIの利用に関する規則やガードレールの策定に向けて重要な役割を担っています。一方、CEOは、AIの倫理的影響、およびAIの利用がプライバシーなど、私たちの生活の重要な領域に及ぼす影響について、ビジネス界がより踏み込んだ対応を行う必要があるということを認識しています。また、CEOは、特にプライバシーとオンラインセキュリティに関して、AIが現在のデジタル環境全体に混乱を招く可能性について注目しています。

他方、このような懸念を抱きながらも、CEOは、現在および将来的にAIが事業活動にもたらし得るメリットを最大化するために投資戦略の策定に努めており、資本配分は、AI関連の新しいテクノロジーに集中しています。CEOの半数近くは、すでにAIを通じた製品・サービスの変更を資本配分プロセスに完全に組み込み、AIを基盤とするイノベーションに積極的に投資しています。

投資家、規制当局、社会全般のステークホルダーは環境・社会・ガバナンス（ESG）に関する透明性の向上を求めており、そうした声は今後ますます高まることが予想されます。そうした中、多くの企業では、サステナビリティに関する取り組みを加速させる可能性をAIに見いだしています。しかし、サステナビリティの優先課題に割り当てる資本に関するCEOの回答は3つに分かれています。

3分の1強（38%）のCEOが、資本配分について判断する際にサステナビリティの課題を優先していると回答したのに対し、優先していないと回答したCEOもほぼ同数（34%）を占めています。残りの回答者（28%）は、サステナビリティに関する課題を他のビジネス上の優先課題と同程度に重視しています。

投資家の関心はサステナビリティに配慮する企業へとシフトしています。一方、CEOの関心はそれとは逆の方向に向かっているようで、短期的な財務業績を重視する傾向が高まっています。多くのCEOがこうした姿勢を示す背景には、低成長、高インフレ、金利上昇という厳しい経済的環境があり、企業は四半期業績に固執せざるを得ない状況に置かれているという実情があります。他方、多くの企業では自社の戦略的目標にすでにサステナビリティを組み込んでいる可能性があります。

CEOがステークホルダーの要望に応えるには、非財務指標と財務指標の双方を通じて戦略的パフォーマンスをより効果的に伝える方法を模索し、投資家の期待との差を埋め、より要求の厳しいステークホルダーと歩調を合わせる必要があります。

新しい現実、短期的な変動性、リスクを受け入れる

短期・中期的な経済の逆風、事業コストの増大、資本コストの上昇、地政学的緊張の高まりを踏まえると、CEOが少しでも明るい見通しを持っていることは驚くべきことかもしれません。本調査でも、今後12カ月の自社の業績について、年初よりも明るい見通しを持っていると回答したCEOは過半数を占めました。

しかし、CEOは、かつては通常のものだと考えられていた事象に対する、一連の相互に関連する外部リスクにも対処しなければならず、多くのCEOが、今後12カ月に自社の事業に非常に深刻な影響が及ぶ、あるいは深刻な影響が及ぶと予想しています。

過去3年間を振り返ると、企業が直面したさまざまな危機的状況の性質や発生のペースには目を見張るものがありました。こうした次々と押し寄せてきた混乱に対し、CEOやビジネスリーダーはその本質に対処することに注力してきました。しかし、その結果、企業は今、以下に示す2つの状況に陥っています。

• 急速かつ根本的に変化する状況は加速の一途をたどり、企業はそうした変化に適応していくために、受動的な対応を余儀なくされています。このため、企業はますます戦術的になり、長期的な戦略的思考が妨げられています。
• さらに多くの時間と集中力が、その時点で実行可能な、後悔のない行動に対してではなく、起こり得る未来の正確な姿形を描こうとすることに浪費されています。

今取るべき行動

CEOにとって鍵となるのは、高度なモニタリングとシナリオプランニングを用いて、外部の逆風がさらに強まった場合に取るべき行動と対策を展開してみることです。例えば、自社の資産、事業運営、エコシステム、サプライチェーン（顧客への販路を含む）のポートフォリオを定期的に評価し、⾃社事業の各方面に根本的にどのような影響が及ぶのか考察することが重要です。そして、各領域を綿密に調整して複雑なリスク環境に戦略的に対処することができれば、組織全体にポジティブな効果が期待されます。

現在の環境では、CEOが取り得る最も効果的な事業上の戦略的行動とは、基本的事項に集中し、ビジネスリーダーが制御できるものを制御することです。これは資本配分戦略にもみられます。

これらの重点分野は、多くの点でCEOが現在直面している主要な課題を反映しています。そうした課題は、地政学的な情勢の変化、技術的な革新やディスラプションの加速、あるいは事業のサステナビリティを高める必要性など多岐にわたりますが、どんな課題であれ、CEOは優位に立つことを目指しています。

長期的成長の促進に加えて、短期的な株主還元の増加とステークホルダーの信頼向上につながるよう、資本配分について賢明な判断を下すことは、経営幹部にとって不可欠です。また自社の競争力向上のため、優れたCEOはアジャイル投資に対する障壁を取り除いています。

定性的および定量的指標に焦点を当てた、データドリブンで⼀貫性のある、全社的アプローチにより資本配分を決定することで、CEOは投資判断を客観的に行い、混乱を乗り切り、⻑期的価値を創造することができます。

持続的変革が将来の繁栄につながる

このような先見的に資本配分を行う姿勢は、CEOの変革プランに表れています。

回答者の過半数（63%）が、自社のポートフォリオ変革を継続または加速しています。積極的な取り組みを行っているこのグループは、変革のための資金を主に業績の向上により創出することを考えています。これは、過去18カ月間のうちに、極めて低コストの資金と流動性上昇に支えられた、費用を気にすることなく成長を追求するという状況から、収益性や価値創造への明確な道筋を備えた持続可能な投資が求められる新しいパラダイムへと環境がシフトしたことを反映しています。

資金調達の状況は根本的な変化を遂げています。危機的な状況を緩和するための政策介入により、魅力的な条件で一時的な資金や補助金が提供され、市場の一部では依然としてこのような資金が潤沢に残っています。しかし、直近の金融政策は、高インフレと戦うために金利を急激に引き上げるなど、過剰な流動性のために意図しない結果が生じることを防ぐ目的で実施されており、結果として信用収縮が発生しかねない環境をつくり出しています。

その結果、企業は短中期的な流動性に再び焦点を当て、コストと財務リスクを抑制するための取り組みをさらに進めています。このような脅威により、流動性に注意する必要性が高まっており、企業は以下に関して、差し迫った問題に直面する可能性があります。

• エクスポージャーを理解する
  • 資本・流動性の短中期ニーズの把握（財務予測と調整）
  • 短期的な資金調達手段（残高、借入枠、キャピタルコール）の評価、および必要に応じた予備資金源の調整
  • 金融機関パートナーに対するエクスポージャーの評価（残高、資金管理口座の条件、すぐに換金できる製品）
• 内部資金調達の可能性を最大限に活用し、レジリエンスを高めつつ資金をトランスフォーメーション投資に振り分ける
  • 運転資金管理の最適化
  • 継続的な取り組みによる直接・間接コストの削減
  • アジャイルなコスト構造と軽量な資産配置に向けた取り組み

これら全てがどのように進展していくかを正確に予測することは困難です。しかし1つ確かなことは、外部資金の利用が、今後より難しく、より高価になっていくということです。つまり、自社のトランスフォーメーションのための最もコストが低く、アクセスしやすく信頼できる資金源は、CEO自身の内部コスト管理にあるといえます。

CEOは、今後12カ月間でM&Aを加速したいと明確に示しています。

CEOのほぼ3分の2（59%）が、今後12カ月間に買収を計画しており、その割合は年初の46%から過去最高水準近くにまで増加しています。また、ほぼ半数（47%）が資産の売却を計画しています。この強い意欲により、2023年の現時点から2024年にかけてディールメイキングが加速することが予想されます。しかし、規制の厳格化や資本コストの上昇など、ディールの実施に対するさまざまな障壁がある現状を踏まえると、こうした計画の多くが滞る可能性があります。

2023年はディール市場が穏やかに始まりましたが、第2四半期を通じて持ち直しました。CEOは、バリュエーションギャップ拡大への対応、資金調達コストの上昇、規制当局の監視の厳格化など、ディールのファンダメンタルズに関する新たな現実を受け入れています。ただし、これら全ての要因は依然として取引完結の妨げとなる可能性があります。

M&Aの環境がさらに複雑化し、トランザクションがより困難になっているにもかかわらず、2020年下半期から2022年上半期末にかけてM&A市場を加速させたディールの基本的な推進力は損なわれていません。テクノロジーがけん引するディスラプションに対応する必要性が、すぐになくなることはないと思われます。

AIや新しいテクノロジーは、かつてないペースで生まれ成熟していきます。これらのテクノロジーについて創造性を発揮する手段として活用できる企業が、優れた業績を収めるでしょう。企業が顧客、従業員、ビジネスエコシステムの絶えず進化するニーズに応えるためには、テクノロジーをより迅速に導入する必要があります。こうした中、企業は価値提案の改善や市場での地位の強化を目指しており、AI機能などのデジタル資産への投資が加速し、トランザクションの増加につながるものと思われます。

CEOは、M&Aのプロセス自体を強化するためにこれらのテクノロジーを活用しています。トランザクションへのアプローチの一環としてAIを活用しているかどうかを尋ねたところ、現在活用していない、あるいは活用する予定がないと回答したのはごく一部（5%）でしたが、このグループは、競争で後れを取るリスクを負っています。