EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
イベント・セミナー
Digital Trust Webinar：データドリブン社会における信頼性の確保とデータ共有の未来 ～組織間データ連携における企業の課題とは～
データドリブン社会への移行は、企業にとって避けて通れない道です。信頼性の高いデータ連携は、経営戦略の核となりつつあります。国際的なDFFT（Data Free Flow with Trust）の枠組み整備が進む中、企業はどのように対応すべきでしょうか？EDI取引やAPI連携が一般的になりつつある今、CO2排出量の算定など、第三者データの共有が新たな課題として浮上しています。本ウェビナーでは、DFFTを巡る最新動向と、企業間DX推進のための戦略を専門家が解説します。データ連携の未来を見据えた議論にぜひご参加ください。
多くの日本企業ではプロジェクトを組成し、さまざまなテーマに取り組んでいます。しかし、成果が上がらないプロジェクトも多く、そこには共通した課題が存在します。本セミナーでは、主体性と創造性が高い状態でプロジェクトを遂行するために必要となる“直観と主観の覚醒”を切り口に、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社が提供する「プロジェクトコーチング」のコンセプトやアプローチをご紹介します。
各国のサステナビリティ情報開示制度 ～日本、欧州、米国、シンガポール、英国、オーストラリア～
グローバルで事業展開する企業におけるサステナビリティ情報開示の責任者様、ご担当者様の状況理解の一助とするため、サステナビリティ情報開示についての各国の制度を紹介するセミナーを開催いたします。
EY Japan イベント・セミナー
EY Japan では、アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクション、業種別などに関するさまざまなイベント・セミナーを開催しております。
EY Japan のサービス
税務
日本国内外の企業・個人に対して、税務アドバイザリーおよび税務コンプライアンスにおいて、EYの豊富な実績とテクノロジーを最大限に活用し、クライアントの期待に応えるサービス提供を心掛けています。
コンサルティング
クライアントの皆さまが変革の時代（Transformative Age）にもさらなる飛躍を目指し成長し続けられるよう、EYの優れた連携力を持つコンサルタントが支援します。
ストラテジー・アンド・トランザクション
戦略（EYパルテノン）、買収・合併（統合）・セパレーション、パフォーマンスの再構築、コーポレート・ファイナンスに関連した経営課題を独自のソリューションを活用し、企業成長を支援します。
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ニュースリリース
EY新日本、イノベーションを推進するスタートアップ企業15社を表彰 EY Innovative Startup 2025
EY新日本有限責任監査法人（東京都千代田区、理事長：片倉 正美）は、今後の著しい成長が期待される未上場のスタートアップ企業を表彰する制度「EY Innovative Startup 2025」において、15社を表彰企業として決定しました。
EY税理士法人、Coincheck Group N.V.の米国ナスダック（NASDAQ）上場を支援
EY税理士法人（統括代表社員 蝦名 和博、東京都千代田区）は、Coincheck Group N.V.に対し、米国証券取引所ナスダック（NASDAQ）上場に向けた税務ストラクチャリングに関する支援を提供し、米国の特別買収目的会社（SPAC）との対象企業の合併（deSPAC）を通じた上場の実現に寄与したことをお知らせします。
EY新日本、理事長の片倉正美が在日イタリア商工会議所のMimosa Day Awardを受賞
EY新日本有限責任監査法人（東京都千代田区、理事長：片倉 正美）は、在日イタリア商工会議所が国際女性デーを記念して活躍する女性に授与する「Mimosa Day Award」を理事長の片倉正美が受賞したことをお知らせします。
お知らせ
「LinkedIn」へのなりすまし登録に対するご注意のお願い
ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）“LinkedIn”において、第三者がEY Japanのメンバーになりすましてアカウント登録をしている事案が確認されています。
【注意喚起】EY Japanの関係者を騙るサイトを確認しました
このたびEY Japanが一切関与していないにも関わらず、EY Japanの複数の関係者を騙り、関与しているように掲示しているサイトを確認しました。EY Japanとそのすべての関係者が、仮想通貨や投資などの推奨に名前を貸すことはありません。
EY Japan ライブラリー
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