EY Digital Audit
EY Digital Auditは、さまざまなデータと先端のテクノロジーを活⽤することで、より効率的で深度ある監査を提供します。
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監査業務のデジタルトランスフォーメーション（DX）
会計監査の変遷とDigital Audit
会計監査の変遷を紐解くと、精査に始まり（Assurance 1.0）、監査先企業のビジネスの拡大に合わせ試査が導入され（Assurance 2.0）、今日ではすべての会計仕訳のデータ（全量データ）を分析する精査的手法も併用しています（Assurance 3.0）。そして、AIなど先端のテクノロジーを活用した監査業務のデジタルトランスフォーメーション「Digital Audit」に発展しています。
情報センサー記事の紹介
グラフ理論を用いた循環取引の検知
循環取引を検知する方法として、企業間取引をモデル化したグラフ上の閉路を全て列挙することで相互発注取引を全て見つける、というグラフ理論を用いたアプローチの可能性について紹介します。（情報センサー 2020年12月号、PDF: 557KB）
補助元帳を活用した循環取引の検知について
仕訳データの基礎となる総勘定元帳を補助する補助元帳は、特に取引件数が多い売上などの勘定科目について、総勘定元帳よりも広範囲の情報を持っているため、これを分析対象とすることで、より詳細なデータアナリティクスが可能となります。今号では、複数の補助元帳を用いて、異常な取引を検知する手法について紹介します。（情報センサー 2020年11月号、PDF: 565KB）
リスク評価におけるAI活用について
われわれの取り組みが監査（外部監査）でどう役に立つのか、特にリスク評価という観点からAI（機械学習）の適用の可能性について論じます。（情報センサー 2020年10月号、PDF: 553KB）
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EYができること
監査テクノロジー
チーム
EY新日本有限責任監査法人 理事長
片倉 正美
私たちEY新日本は、2020年7月1日付で理事長直轄の「アシュアランスイノベーション本部」を設置します。
「オペレーション」「アナリティクス」「オートメーション」の各専門分野の人材と知見を集結した専門組織（Center of Excellence（CoE））の強化、およびリアルタイムなリスク識別に向けたテクノロジーの開発を担う「AIラボ」の設置を進め、2023年6月末までに総勢800名体制を構築します。
より戦略性と機動性を高めた新本部では、AI監査ツールをはじめ次代の監査・保証サービス「Assurance 4.0」の実現と、ITリテラシーを活用した専門性の高い業務をCoEに集中化することで、監査品質の向上と効率化をさらに進めていきます。
加えて私たちEY新日本は、この取り組みを通じて、5,000名超の監査プロフェッショナルの時間を生み出し、監査プロフェッショナルがビジネスの本質を理解、クライアントとの対話や専門的な分析・判断業務により注力することで、資本市場の信頼性向上とデジタル社会の健全な発展に貢献してまいります。
EY新日本有限責任監査法人
アシュアランスイノベーション本部 イノベーション戦略部およびAIラボ部長
EY Japan アシュアランス部門 デジタル&イノベーションリーダー
加藤 信彦
変化の激しい時代にあっても、一貫して会計監査の品質や信頼性の向上を追求し、社会に貢献していきます。そのためにも、最先端のデジタル技術を積極的に活用し、監査業務を変革し続けなければなりません。デジタル技術を活用し、会計監査のエコシステムの最適化を目指します。特に財務情報の集中化・標準化による監査先企業・会計監査人双方の利点や、契約書などビジネス文書における監査の留意事項を監査先企業に伝えることで、経営管理体制の強化と会計監査の高度化および生産性の向上につなげていきます。
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