EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
次世代の未来のために、今、何をしますか？
EY Japan 統合報告書 2025
目次
Top message
より良い社会の構築を目指して、 All in 戦略を推進し、複合化する社会課題の解決に尽力
EY Asia Eastマネージング・パートナー EY Japan チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮
People highlight
EY Japanは、人的価値を高めることが、顧客価値のみならず社会価値を創出し、ひいては財務価値を創出すると考えています。仕事を通じた幸福と成長の実現でより良いサービスを実現するための施策をご紹介します。
Client highlight
企業・産業の変革に貢献するプロフェッショナルサービスの提供により、経済社会そのものの変革・整流化に挑戦している事例をご紹介します。
Social highlight
環境保全や次世代支援、ルール形成を通じて、持続可能な経済社会を支える基盤を創出している事例をご紹介します。
LTV metrics
私たちEY Japanは、長期的視点での価値（Long-term value、LTV）創出の実現に真摯に取り組み、ステークホルダーへの説明責任を果たすために、業界に先駆けて、世界経済フォーラムの国際ビジネス評議会が策定した「ステークホルダー資本主義指標」に基づき、自社のKPI（LTV metrics）を開示しています。
Building a better working world
（より良い社会の構築を目指して）
EY が 2013 年に策定したパーパス（存在意義）「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して」は、私たち EY のメンバーにとって、あらゆる判断の原点です。絶え間のない変化の中、先を見通すことが難しい時代にあっても、私たちは明確なパーパスを軸に、グローバルに団結し、あらゆるステークホルダーと伴走しながら、社会にポジティブな影響をもたらすことのできる存在であり続けるよう努力してまいります。
より良い社会の構築を目指して、 All in 戦略を推進し、複合化する社会課題の解決に尽力
EY Asia Eastマネージング・パートナー
EY Japan チェアパーソン 兼 CEO
貴田 守亮
EYのグローバルネットワーク
EYは世界150以上の国と地域に約40万人を擁し、アシュアランス、税務、ストラテジー・アンド・トランザクション、およびコンサルティングサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。
EYのメンバーファームとは
EYのメンバーファームは法的にはそれぞれが独立した組織です。各メンバーファームの義務と責任は、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッド（Ernst & Young Global Limited、EYG）が定めた規則およびその他の種々の契約の順守によって果たされています。EYGは英国の保証責任会社で、グローバルネットワークが効率的に機能するために、メンバーファーム間の調整役や連携の促進役を務めています。
EYのメンバーファームは10のリージョン※1で編成され、EY全体で足並みをそろえて協働し、グローバル・エグゼクティブが設定した戦略目標を実行しています。
Asia Eastとは
10のリージョンの1つであるAsia East※2 は日本、アセアン諸国、韓国などで構成されており、EY Asia Eastマネージング・パートナーを貴田 守亮が務めています。
Asia Eastでは、変化する世界でより包括的で相互に連携したサービスがクライアントに提供されるとともに、EYメンバーに対しては、リージョンのより広い地理的範囲で、モビリティとキャリア機会の拡大が実現されます。
EYでは、クライアントを取り巻く環境が、ますます複雑化かつグローバル化する中、シームレスなクライアントサービスを引き続き提供していきます。
※1 10のリージョン：Africa India、Asia East、Canada、Europe Central、Europe West、Greater China、MENA、Oceania、UK&I、USLI。
※2 Asia Eastの構成国・地域：日本、ブルネイ、グアム、ベトナム、ラオス、カンボジア、インドネシア、マレーシア、モルディブ、ミャンマー、北マリアナ諸島（サイパンを含む）、フィリピン、シンガポール、スリランカ、タイ、韓国。
この情報は「統合報告書 2025」発行時点のものです。