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ニュースリリース

EY Japan, 「EY Winning Women 2025」に6名の女性起業家を選出

EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン兼CEO 貴田 守亮)は、EY Entrepreneurial Winning Women™が主催する2025年度のEY Winning Women に6名の女性起業家を選出しましたことをお知らせいたします。

EY、2025年度の全世界の業務収入は532億米ドル

EYは、2025年6月末終了の会計年度における全世界の業務収入が532億米ドルで、現地通貨ベースでFY24から4.0%増加したことを発表しました。

EOY 2025 Japan 日本代表候補12名のアントレプレナーを決定

EY Japanが主催するアントレプレナー表彰制度「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2025 ジャパン」(以下、EOY Japan)は、2025年の日本代表候補のアントレプレナー12名を決定したことをお知らせします。

    EYストラテジー・アンド・コンサルティング、京都に新拠点を開設

    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、2025年11月1日付で京都オフィスを開設します。

    2025年11月4日 | Tokyo, Japan | EY Japan

    EY新日本、「監査品質に関する報告書2025: ステークホルダーとの深い対話がもたらす高品質な監査とは?」を発行

    EY新日本有限責任監査法人は、監査品質の持続的向上に向けた取り組みをまとめた「監査品質に関する報告書2025」を発行しました。本報告書では、監査品質の基盤となる監査品質体制および人材育成制度を紹介するとともに、セクターナレッジ活動、デジタル化の推進、サステナビリティ情報開示および保証制度への取り組みについて説明しています。

    2025年10月31日 | Tokyo, Japan | EY Japan

    EY Japan、総務省の「地域社会DX推進パッケージ事業」における計画策定支援(3次公募)の支援先団体を公表

    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、総務省の「地域課題解決に資する計画策定支援に関する調査研究等の請負」を受託したことを受け、令和6年度補正予算「地域社会DX推進パッケージ事業」における計画策定支援の支援先団体の3次公募を2025年10月1日~10月24日の間に実施し、20団体が決定しましたので、お知らせします。

    EY Japan、総務省の「地域社会DX推進パッケージ事業」における計画策定支援の支援先団体の3次公募を開始及び公募説明会を開催

    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、総務省の「地域課題解決に資する計画策定支援に関する調査研究等の請負」を受託したことを受け、令和6年度補正予算「地域社会DX推進パッケージ事業」における計画策定支援の支援先団体の3次公募を開始しました。

    EY Japan、観光庁と全国約390地域の伴走支援結果をもとにした「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化事業 優良事例集」を発表

    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、観光庁が実施した「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化事業」において、『優良事例集』の作成を支援しました。

    EY新日本、経済産業省の令和7年度「なでしこ銘柄」「Nextなでしこ 共働き・共育て支援企業」選定を支援

    EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:松村 洋季)は、経済産業省の受託事業として、経済産業省および東京証券取引所が共催する令和7年度「なでしこ銘柄」「Nextなでしこ 共働き・共育て支援企業」の選定を6月より支援しており、このたび選定に向けた公募を開始しました。

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      「LinkedIn」へのなりすまし登録に対するご注意のお願い

      2021年05月14日
      ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)“LinkedIn”において、第三者がEY Japanのメンバーになりすましてアカウント登録をしている事案が確認されています。

      【注意喚起】EY Japanの関係者を騙るサイトを確認しました

      2021年05月14日
      このたびEY Japanが一切関与していないにも関わらず、EY Japanの複数の関係者を騙り、関与しているように掲示しているサイトを確認しました。EY Japanとそのすべての関係者が、仮想通貨や投資などの推奨に名前を貸すことはありません。