EY Japan 統合報告書 2025: People highlight

EY Japan 統合報告書 2025

People highlight

EY Japan は、人的価値を高めることが、顧客価値のみならず社会価値を創出し、ひいては財務価値を創出すると考えています。
仕事を通じた幸福と成長の実現でより良いサービスを実現するための施策をご紹介します。

 

一人一人が幸福を実感するために

ウェルビーイングの推進

EYは長期的価値の向上において中核をなす人的価値はウェルビーイング(実感としての豊かさ)に大きく依存していると考えます。ウェルビーイングを高め、個人が生き生きと業務に取り組むことは生産性の向上につながり、困難な課題も創造性をもって協働して解決することはクライアントサービスの向上や社会貢献に資することになります。具体的な活動としては、次世代リーダー候補人材100名が組織のエンゲージメントと個人のウェルビーイングが両立した状態を目指してウェルビーイングを推進する「Well-beingチャンピオン活動」を実施。SDGs後のビジョンである「Sustainable Well-being Goals宣言」のターゲット・指標案の一部についても、その策定に貢献しています。さらに「Well-being調査」を通じて個人の状態と組織環境について可視化。これからもEYのメンバー全員の幸福感の実感に真摯に向き合ってまいります。

EY Japan 統合報告書 2025: ウェルビーイングの推進

 

「EY Japan Family Day」を開催

EY Japanは2024年12月、EYメンバーとそのご家族やパートナーを東京オフィスに招く「EY Japan Family Day」を5年ぶりに開催しました。参加者は、約200名のEYメンバーを含む約1,300名。スタッフとして企画や運営を担ったEYメンバーも200名を大きく上回りました。当日はEY Japan所属のパラアスリート講演会のほか、会計士・税理士教室、各サービスラインの職業体験などが行われ、お子さまを含めて大いに盛り上がりました。ご家族やパートナーからは「会社の雰囲気を知ることができた」「子どもが、大きくなったらここで働きたいと話していた」等の感想が寄せられ、EYメンバーからは「家族が仕事により理解を示してくれた」「子育て世代には大変ありがたいイベント」との声が上がりました。EYメンバーと家族やパートナーとのつながりを深めるとともに、エンゲージメント向上にも寄与する催しとなりました。

EY Japan 統合報告書 2025: 「EY Japan Family Day」を開催

 

「Green Well-being」キャンペーンの実施

EY Japanでは、社会貢献プログラムのEY RipplesとWell-beingチームが合同で、環境月間に合わせて2025年5月30日から6月30日まで、楽しみながら環境保護に貢献する「Green Well-being」キャンペーンを実施しました。期間中は、グループに分かれてごみ拾いのランキングを競いあう「Green Well-beingチャレンジ」を開催。札幌・山形・東京・名古屋・大阪・福岡・沖縄など各地から参加した約600名が80のグループに分かれ、ごみ拾いSNSアプリ「ピリカ」を活用しながら楽しくごみ拾いを行い、環境保護に貢献しました。アプリの特性を活かして、海外の出張先から参加したメンバーもいました。EY Japanはこれからも地球環境保護や持続可能な社会の実現に向けて、また、個人のウェルビーイングの実現に向けて、取り組みを推進していきます。

EY Japan 統合報告書 2025:「Green Well-being」キャンペーンの実施

 

一人一人のインクルーシブネス

「Diverse Abilities Center(DAC)」の進化

EY Japanは、障害を「Disability(能力が損なわれている)」ではなく「Diverse Abilities(多様な能力がある)」と捉え、適切な環境が整えば特別な能力として発揮されると考えています。この考えのもと、精神・発達障害の診断を受けた人材の雇用や就労状況の改善を目指し、個々人が自分に合った柔軟な働き方を試しながら専門的なスキルとキャリアを習得できる組織として、2022年に「Diverse Abilities Center(DAC)」を株式会社Kaien様と共同で発足させました。DACは、EY Japanの全社的な取り組みであり、特例子会社の設立ではなく、EY Japan内に組成して支援体制を構築しています。EY Japanでは、障がい者雇用をCRとしてではなく、企業価値を高めるための価値創造のプロセスと考えています。つまり、障がい者雇用は会社にとってコストではなく、持続的な成長に寄与する重要な取り組みです。

2025年にかけてDACのメンバーは40名を超え、正社員登録人数も25名となりました。DACのさまざまなチームが、社内外の案件に広く関わり、3,000時間を超える業務自動化や、4,000万円を超える外注費の削減などに寄与しており、従来の障がい者雇用とは異なる価値を創造しています。

DACのメンバーは他のEYのメンバーと同等の業務に従事し、幅広いキャリア構築の機会を享受しています。今後も外部の支援団体の常駐や研修の充実などを図り、多様な就労経験と柔軟な働き方の提供を推進します。

 

「Tokyo Pride 2025」に参加

アジア最大級のLGBTQ+イベントである「Tokyo Pride」。EY JapanではLGBTQ+だけではなく、多様なアイデンティティを持つ全ての人を歓迎するEYのインクルーシブな文化を実感する機会と捉え、全社に参加を呼び掛けています。2025年6月に開催された「Tokyo Pride 2025」には、パートナーから新入社員、メンバーの家族やパラ・デフアスリートなど約220名が参加。「All differences are included. All voices are invited.」のテーマのもと、沿道の人々と開催祝福のメッセージを交わしながら、約1時間のパレードを楽しみました。また、EYブースではフォトスポットや体験型のメッセージ企画を通じてEYのDE&Iへの取り組みを紹介。メンバーの家族やボランティアスタッフなどが組織を越えた一体感を実感する一日となりました。今後もEY Japanは次世代に向けて「誰もが自分らしく働ける職場」を目指し、発信を続けていきます。

EY Japan 統合報告書 2025:「Tokyo Pride 2025」に参加

 

「女性が活躍する会社BEST100」で1位、「PRIDE 指標」でも最高評価

EY Japanは、2025年版「女性が活躍する会社BEST100」において初の総合第1位に選出されました。このランキングは、日経BP社が毎年実施している〈企業の女性活躍度調査〉を基に選考されるものです。女性管理職対象のキャリア支援強化や、幅広い職階の女性社員を対象にキャリアの次のステップを後押しするリーダーシッププログラムにより、女性管理職比率が20.4%まで上昇したことなどが高い評価を得ました。

また、EY Japanは、職場における性的マイノリティへの取り組みを評価する「PRIDE指標」において、2025年も9年連続で最高評価の「ゴールド」、5年連続で企業間の協働を評価する「レインボー」を獲得しました。全世界共通の差別禁止規定の順守に加え、同性パートナーを配偶者と同等に扱う制度運用や継続的な啓発活動を実施しています。さらに、NPO法人プライドハウス東京や一般社団法人work with Pride、公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)などと連携し、「スポーツ版PRIDE指標(仮称)」の策定にも参画するなど、協働による社会変革(コレクティブ・インパクト)を推進しています。引き続きEY Japanは、DE&Iのリーディングカンパニーとして取り組みを強化していきます。


EY Japan 統合報告書 2025: PRIDE指標 ロゴ

 

人材の可能性を引き出し、育てていく

「Milestone Program」の実施

昇格者が新職階に適応するためのスキルやマインドセットを獲得し、同時にEYの戦略やビジョンをより理解するために毎年開催されているEYのプログラムが「Milestone Program」です。プログラムは職階別に開催されており、新たにパートナーに昇格した者を対象に毎年EYのグローバルネットワークにおいて会議が実施されるほか、エグゼクティブ・ディレクターおよびディレクターに昇格した者に対してはAsia-Pacificで、その他の職階は日本のみで対面もしくはオンラインによりプログラムが開催されます。世界中のリーダーが一堂に会して新たな昇格者を祝福するプログラムは、同時に昇格者同士の貴重なネットワーク構築の場でもあります。昇格者が集まって実施される会議に加えて、昇格してから徐々に新職階に適応するための継続的な研修の場も提供されます。個人の成長に深くコミットし、人間関係の構築も含めて総合的に支援するプログラムとして、今後も力を入れていきます。

EY Japan 統合報告書 2025:「Milestone Program」の実施

 

充実の研修制度

EY Japanではメンバーが持続的な成長を実現し、自らキャリアデザインを構築できるような企業文化と風土の醸成および制度設計に取り組んでいます。一例が、デジタル時代にふさわしいスキルの習得やクライアントへのサービス提供を支援する社内資格認定制度「EY Badges」です。無料の学習支援プラットフォームとして、メンバーは自らの成長に応じて学び続けることができます。また、若手スタッフがチューターである先輩のサポートのもとで監査現場をイメージしながら実務を学ぶ「Audit Pre-OJT研修」、Japan Taxの魅力を伝える動画制作を通じて、プロフェッショナルマインドを習慣化し、それを体現できる状態を目指す「Tax Professional Mind Program」、2カ月半をかけてコンサルタントとして必要な基礎スキルとマインドセットの習得を目指す「新入社員研修」なども実施。今後も次世代の人材の育成に注力していきます。


EY Japan 統合報告書 2025:充実の研修制度
左から、Audit Pre-OJT 研修(EY 新日本有限責任監査法人)、Tax Professional Mind Program(EY 税理士法人)、新入社員研修(EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社)

 

「モビリティプログラム」― グローバルへの挑戦を通じてキャリアを広げる

EYでは、従業員が国境を越えて活躍するための「モビリティ」の機会を提供しています。海外赴任やクロスボーダー案件、短期・長期の国際プロジェクトなど、多様な挑戦を通じて、グローバルな視野を広げ、専門性を高めることができます。
国境を越えた経験によるグローバルマインドセットの醸成、多様な文化・市場での業務経験による柔軟性と適応力の強化、クライアントへの価値提供力の向上等を目的としており、キャリアの幅を広げるとともに、異なる国、文化、経歴を持つ同僚やクライアントと仕事を進める上での効果的な体験となります。




海外赴任経験者の声

ドイツでの経験から学んだこと


EY Japan 統合報告書 2025: 金融サービス/Consulting 所属 ディレクター

ドイツ・フランクフルトでの勤務は、日本とは異なる働き方を体感する機会でした。オフィスは広く、労働者の権利が丁寧に守られており、非常に快適な環境が整っています。また、チームはベルリンやデュッセルドルフ、ミュンヘンなど各地に分散しており、リモートで協働するスタイルが当たり前。日本の「全員が東京に集まる」感覚とは大きく異なる、新しい働き方でした。

チームワークにおいて印象的だったのは、EYのカルチャーです。国や地域が違っても、「こういう力が必要だ」と伝えると、すぐにレスポンスがあり、会話がスムーズに進む。この一体感は、ドイツでも日本でも同じで、EYならではの強みだと感じました。 

海外で働きたい方へのアドバイスとして、語学力だけが全てではないと伝えたいです。私は帰国子女でもなく留学経験もありませんが、コンサルタントとして培った課題整理力や説明力が大きな支えになりました。英語が完璧ではなくても、伝える力を磨くことが重要です。基本を理解し、着実に積み重ねることで、必ず道は開けると信じています。

金融サービス/Consulting 所属 ディレクター、2021~24年ドイツ・フランクフルトに赴任

※所属情報は「統合報告書 2025」発行時点のものです。





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