EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
気候変動・サステナビリティ・サービス
多様な経験と専門性を持った私たちCCaSSチームが、企業の気候変動を巡るリスクや機会への対応、更にはサステナビリティと経営戦略の統合をサポートします。
EYの関連サービス
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環境・労働安全衛生（EHS）リスク管理におけるコンプライアンス・生産性・オペレーションの問題はますます範囲が広がり、複雑になっています。EHSリスクの適切な管理によって、現場の生産性と財務業績の改善が期待できることが分かっています。
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EY Ripplesプログラムでは、環境を保護・再生するための新しい行動、技術、ビジネスモデルに特に重点を置いています。詳しい内容を知る
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持続可能なより良い社会の実現を目指し、4つの領域（教育・科学技術、人材活用・地方創生、環境・エネルギー、開発援助・技術協力）を対象として、政策立案から基盤整備、事業化・事業実施までの一貫した支援ならびに政策評価・事業評価までを含めた総合的なサービスを提供しています。
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EYでは、人権方針案の策定から本格的な人権デューデリジェンスの実施支援まで、貴社のご要望に合わせた各種支援を提供しております。
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気候変動や自然資本は、今日の企業経営にとって重要なアジェンダとなりました。企業には、経済活動を通じたサステナビリティ課題解決への貢献が求められています。制度対応や情報開示にとどまっては不十分であり、経営と組織の本質的な変革が求められています。EYは、企業のサステナビリティ変革をサポートします。
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規制対応に主眼を置いた受け身のレポーティングプラクティスではなく、信頼性の高いサステナビリティ情報を提供することによってステークホルダーに対する透明性と説明責任を追及する。これこそが、長期的な企業価値向上における重要なミッションです。
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2050年のカーボンニュートラル実現を後押しする施策として、令和３年度税制改正においてカーボンニュートラルに向けた投資促進税制が新設され、企業の将来を見据えた投資を後押しする環境が整備されています。EYは、専門チームのもと、税制適用判断をはじめ、産業競争力強化法に基づく事業適応計画および申請書などの策定支援、実施状況の当局への報告サポートなど、お客さまのご要望に応じたサービスを提供しています。
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EYでは、金融機関の実務を踏まえた、人権方針策定・人権DD（デューデリジェンス）の実施・救済制度の構築を支援いたします。
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ニュースリリース
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は、年次統合報告書を発行し、2023年度（2022年7月～23年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を公表しましたことをお知らせします。
EY、「2023年テラカルタ勲章」をSustainable Markets Initiativeから受章
EYは、Sustainable Markets Initiativeが発表した2023年テラカルタ勲章（Terra Carta Seal）の受賞企業の1社となりました。テラカルタ勲章は、気候と自然に前向きな未来を構築するために、精力的に先頭に立っているグローバル企業を表彰するものです。
EY、2023年度グローバル業務収入は過去最高の500億米ドル弱
EYは、2023年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入は494億米ドルと、現地通貨ベースで前期比14.2%増（米ドルベースでは9.3%増）となりました。これはEY史上最高の売上であり、著しい成長を続けているEYの歴史において、最も成功した年度のひとつとなりました。
EYは、EYメンバー全てを対象としたサステナビリティ修士号プログラム「Masters in Sustainability by Hult」の第一期修了生19名を発表しました。
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は本日、年次統合報告書を発行し、2022年度（2021年7月～2022年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を発表しました。
EY 調査、企業は気候変動対策で予想外の財務的リターンを取得
EYは、全世界で売上高が10億米ドル以上の企業を代表する500人以上の最高サステナビリティ責任者（CSO）およびそれに準ずる者を対象とした調査「2022年サステナブル・バリュー・スタディ」を発表しました。
EY調査、企業の気候変動関連の情報開示は改善しているが、脱炭素化実現への動きは緩慢
EYは、今年で4回目となる「EYグローバル気候変動リスクバロメーター」の最新レポート（2022年版）を発表しました。本調査によると、世界中の企業は、気候リスクに関する情報開示を改善し始めているものの、こうしたリスクに対処し、投資家や顧客のニーズに対応するために強く求められている措置をまだ取れていないことを示しています。
EYとOxford Analyticaが発表した最新レポート「サステナビリティ情報エコシステムの出現（The emerging sustainability information ecosystems）」によれば、環境・社会・ガバナンス（ESG）への投資および報告は、標準化された基準、規制、共通のパーパスが欠如する中で、存在意義を問われる問題に直面しており、インフレ進行とウクライナをめぐる情勢が問題をさらに難しくしていると指摘しています。
EY調査、機関投資家の74％が環境問題の実績に乏しい企業からの投資引き上げを検討
【EY Japan】EYは、機関投資家に関するグローバル調査「2021 EY Global Institutional Investor Survey」を発表しました。本調査によると、投資判断の際に以前よりもESGパフォーマンスを重視するようになった機関投資家が世界的に急増しており、ESGへの取り組みが遅れている企業への投資から手を引く可能性がこれまでよりも高まっているとの回答が74％に上っています。
EY、ESGコンサルティングサービス分野のリーダーとしての評価を獲得
【EY Japan】EYは、調査・アドバイザリー会社Verdantix社がまとめた最新レポート「Green Quadrant: ESG & Sustainability Consulting 2022」において、ESG（環境・社会・ガバナンス）サービスおよびサステナビリティ・コンサルティングサービス分野のリーダーとして評価されたことをお知らせします。
EY Japan、ESG課題に対するKPIを設定 年次統合報告書を発行し進捗の実証開始
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田守亮）は、ESG課題に対する自社のKPIを設定し、その進捗を実証するための統合報告を開始したことをお知らせします。
EY Japan、金融分野に特化した気候変動・サステナビリティ・サービスチームを新設
EY Japanは、世界全体で喫緊となっている気候変動問題への取り組みの一環として、銀行や保険、アセットマネージャーやアセットオーナーなど金融サービスに特化した気候変動・サステナビリティ・サービス（CCaSS）を2022年１月に立ち上げ、EY Japan全体でもさらに強化していくことをお知らせします。
企業を後押しして、トランスフォーメーションを加速させるには
EY新日本有限責任監査法人 CCaSS（気候変動・サステナビリティ・サービス）事業部 マネージャーの木内志香（きない しずか）は、世界的規模のスポーツイベントなどにおいて、大会運営で人権・環境問題が生じることのないよう、サプライチェーンにESG（環境・社会・ガバナンス）の理念を根付かせてきました。
「地球を守る理由は、一度壊れると元に戻せないためです」
木内らのチームが、気候に関する調査結果をクライアントのビジネス開発の機会にどうつなげているか、ご覧ください。