ファイナンス・コンサルティング・サービス

EYがこれまで培ってきた業績管理・管理会計に関する深い知識と、Wolters Kluwer社が提供する統合プラットフォームアプリケーション（CCH® Tagetik）を組み合わせて、クライアントの経営管理の高度化をサポートします。

経営環境の急速な変化と企業の課題が複雑化する中で、CFOの役割を「長期非財務重視」、「社会課題解決によるサステナブルな成長」を含めたCVO（Chief Value Officer）へと進化していく必要があります。これらCFOのミッション遂行のため、ファイナンス組織はそのケイパビリティを企業にとってのBusiness Partnerへと変革していく必要があります。 ファイナンス・トランスフォーメーションサービスはファイナンス組織のビジョン・ミッション・提供価値を再定義し、その将来像を実現するためのバリュードライバーを明確にすることで、ファイナンス組織の変革を支援します。

【EY Japan】ビジネス環境が激変する中、CFOおよびファイナンス組織が企業の持続的成長を支えるためには、leanな組織を構築し、限られた人数で日々の業務を安定的にかつ継続的に推進しながら、高付加価値業務に携わっていくことが求められます。アジャイルファイナンスはさまざまなテクノロジーを活用しながら、経理部門の業務効率化・自動化、リモートワークの実現、業務品質の向上、ガバナンスの強化など、レジリエントな経理部門の構築をサポートします。

経営環境の急速な変化に伴い企業の課題が複雑化する中で、CFOおよびファイナンス組織はその役割を進化させ、企業にとってのビジネスパートナーとなることが求められています。 EYでは、CFOおよびファイナンス組織がビジネスパートナーとしての役割を高度化させ、グループ全体の各事業の強化、および新たな成長領域への進出により、中長期視点で企業価値の最大化を達成するための活動をクライアントと共に推進します。

デジタル化やグローバル化、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）や地政学リスクに代表されるような不確実性の高まりといったメガトレンドに対処していくため、企業の財務部門は戦略財務組織への進化が求められています。EYのトレジャリーサービスでは、資金管理・為替管理・決済管理などの足元のオペレーションに係る効率化・高度化支援に加え、戦略財務部門への変革に向けた構想策定・実行支援や、長期的価値を最大化する資金アロケーションの実行など、真に長期的価値の創出に貢献する財務部門への進化を支援します。

昨今、国内外において、企業の間接業務を中心としたSSC（Shared Services Center)／BPO（Business Process Outsourcing）の活用から、GBS（Global Business Services）モデルを前提としたグローバルにおけるエンド・ツー・エンドの改革、効率化、高度化のニーズが急拡大しています。 また、テクノロジーの進化に伴う業務効率化ソリューションの導入障壁の低下や、コロナ禍における業務継続性の確保に向け、既存GBS／SSCの機能強化に対する関心がこれまで以上に高まっています。EYでは新規GBS／SSCの設立から運用後の高度化、成熟度評価までトータルでサポートします。

【EY Japan】ファイナンス・デジタルトランスフォーメーション＝「ファイナンス領域のデジタルツールの導入」ではなく、ファイナンス・デジタルトランスフォーメーション ＝「デジタルを活用したファイナンスの役割・業務そのもののトランスフォーメーション」であるとEYは、考えます。 この考えのもと、ファイナンス組織の変革の方向性やそれを実現するためのデジタルの活用ポイントの初期検討、デジタル適用の構想・計画策定、導入支援までクライアント企業をサポートします。

経営環境の急速な変化と企業の課題が複雑化する中で、CFOの役割を「長期非財務重視」、「社会課題解決によるサステナブルな成長」を含めたCVO（Chief Value Officer）へと進化していく必要があります。これらCFOのミッション遂行のため、ファイナンス組織はそのケイパビリティを企業にとってのBusiness Partnerへと変革していく必要があります。 ファイナンス・タレント・トランスフォーメーションサービスは、従来の経理・決算業務を中心とした人材育成から、Business Partnerたるファイナンス・タレントを育成するための体系構築を支援します。

紛争・疫病などの世界情勢や気候変動をはじめとする環境問題の高まりを受け、経済安全保障政策や持続可能なビジネスモデルに対応する企業戦略の立案は不可欠です。このような課題に対応するリマニュファクチャリング支援コンサルティングを提供します。

経営課題と社会課題の両者への対応、両立が求められる現代の企業経営において、EYは、公平な付加価値の分配による長期的な価値創造の実現をサポートします。