EYメガトレンド

2024年「SX銘柄」選定元年、来たる

2024年は「SX銘柄」選定元年になる予定です。多様なサステナビリティ課題が顕在化し、経済の不確実性が高まる中、社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを同期化し、そのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を行う「SX」はこれからの企業の稼ぐ力の本流になる見通しです。

2022年上半期のSPACの動向

2021年度はSPACに関する取引が活況を呈した年になりましたが、2022年度に入りSPACをとりまく状況が大きく変化しました。本稿では2022年上半期のSPACに関する取引にどの程度の変化が生じたのかを概括的に解説します。

未来を創りますか、それとも未来を待ちますか

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行により、世界経済の軌道が変わったといえます。長期的価値を創造する戦略の再定義にEYメガトレンドを活用できます。

資本主義を変える長期的価値フレームワーク

新型コロナウイルスの感染拡大により、日本でもデジタル化が加速し、新しい働き方も定着してきました。既に日本経済は新しいS字曲線に移っています。その中で企業が成長するためには、長期的なトレンドを理解する必要があり、新しい価値の創造が、いままで以上に重要になります。

インターネット上に氾濫する『ディープ・フェイク』から身を守るために、個人や企業にはどう備えるべきか

たった一枚の写真から本人と見分けのつかない動画を作ってしまう「ディープ・フェイク（合成メディア）がネット上に氾濫しています。「なりすまし」がさまざまな犯罪に使われ、米国大統領の偽動画がSNSにアップされるなど、国家安全保障を脅かしかねない状況が生まれています。

社会の絆を強くする、人生で重要な3つの要素

世界中で富裕層と貧困層の格差が広がり、主義、主張の異なる人々が衝突する分断が進んでいます。

ESGが各国の政策に取り込まれたことで生まれる新たな競争のルール

気候変動や人権問題が様々な産業活動に深刻な影響を与えるようになったことにより、ESG（環境・社会問題・ガバナンス）は経済問題になりました。

AIの役割が人間の能力を拡張に重点を置かれる現在、企業は何を目指すべきか

あらゆる場面ですぐさまAI（人工知能）がとって代わるという「AIブーム」が落ち着き「AIは人間の能力を拡張するもの」という理解が進んでいます。

米中冷戦という『経済の戦争』において日本企業はどのようなインテリジェンスが求められるのか

米国と中国の経済摩擦は過熱の一途をたどり、米国による中国企業への制裁は日本企業にも大きな影響を与え始めました。

気候変動に備えるため企業に必要なシナリオとは

「100年に1度」の災害が、毎年のように世界のどこかで起きています。気候変動に起因する天災の「物理的リスク」は確実に高まっており、各国政府はさまざまな対策を講じようとしています。金融機関や投資家も、企業に長期的な視野に立った気候変動への対応を求めています。企業は天災による「物理的リスク」に備えるだけでなく、規制やルールが変わる「移行リスク」にも備えなければなりません。

遺伝子工学の発展で明らかになった人体のマイクロバイオーム

人体には、体を構成する細胞の10倍にあたる数百兆個の細菌が存在し、その生態系はマイクロバイオームと呼ばれています。マイクロバイオームの研究はさまざまな分野においてこの5年で大きく進展し、その中でも健康の観点から注目を浴びているのが腸内細菌です。

Z世代がアフターコロナの『ニューノーマル』における消費や働き方の変化をリード

EYが実施したグローバル消費動向調査では、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、Z世代が消費の牽引役になっていることが明らかになりました。デジタル感度が高いZ世代を取り込むには、マーケティングから販売に至る全てのプロセスにおいてデジタルに軸足を置く必要があり、中国の消費財・流通企業の多くはコロナ禍の真っただ中でデジタル・トランスフォーメーション（DX）を一層、推進しました。日本の消費財・流通企業も速やかにDXへの優先的投資を決断しなくてはなりません。