EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、脱炭素化に取り組むクライアントのエネルギートランジションを戦略から実行に至るまで一気通貫で支援します。
私たちのチームは再生可能エネルギーや水素・アンモニア、CCUS(Carbon Capture, Utilization and Storage)等のエネルギートランジションに関するプロフェッショナルであり、EYがグローバルで展開する戦略策定、M&A支援、組織再編、システム導入などの包括的なサービスメニューと組み合わせ、業界問わず、あらゆるクライアントに対して最適なソリューションを提供します。
関連イベント・セミナー
COP30速報ウェビナー/現地参加で得た気候変動に関する国内外の潮流
2025年11月10日から22日にブラジルのベレンで開催されたCOP30を受けて、現地参加した日本企業と共に速報ウェビナーを開催いたします。COP30が今後日本企業に与える影響や取るべきアクションについてディスカッションするとともに、EYのプロフェッショナルが気候変動に関する国内外の新潮流についてもご紹介します。
EYの事例
非財務データの利活用でサステナブル経営を推進するコスモエネルギーHDの戦略
コスモエネルギーホールディングス株式会社(以下、コスモエネルギーホールディングス)は、非財務情報(数値化された財務データ以外の企業情報)の収集・管理プロセスをシステム化。財務と非財務を一体化させたデータドリブンなサステナブル経営を推進し、企業価値向上の好循環を目指しています。
SMBCグループの「社会的価値の創造」を実現させるインパクトの可視化とは?
事例記事:SMBCグループの経営戦略における「社会的価値の創造」に向けたインパクト可視化の取り組みを、EYが支援した事例をご紹介します。
戦略策定から実行までシームレスな脱炭素を可能にする伊藤忠テクノソリューションズ株式会社のGX支援の在り方とは?
企業の脱炭素化をデジタル領域から支援する伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(CTC)。同じくGX(グリーン・トランスフォーメーション)支援を行うEYと共に、サステナブルな社会の実現に向けた思いを語り合いました。
ニュースリリース
EY調査、エネルギー投資急増でも、2030年の再生可能エネルギー目標達成は遠い
EYは、再生可能エネルギーに関する最新の調査「EY再生可能エネルギー国別魅力指数(RECAI)第63号 」を発行しました。
EY調査、洋上風力発電はコスト上昇やサプライチェーン課題によるプロジェクト見直しの岐路に立っている
EYは、再生可能エネルギーに関する最新の調査「EY再生可能エネルギー国別魅力指数(RECAI)第62号」(以下、RECAI 62号)を発表しました。本調査では、洋上風力発電セクターが経験している混乱が、今後の大規模エネルギープロジェクトの設計や資金調達の方法を変える可能性があることが、最新の再生可能エネルギー国別魅力度指数(RECAI)で判明しました。
EU理事会、「Fit for 55」に基づく新たな再生可能エネルギー規則と持続可能な航空燃料の導入(SAF)促進のための規則を採択
再生可能エネルギーと持続可能な航空燃料(以下、「SAF」)の導入促進のための新規則は、欧州委員会の「Fit for 55」気候政策パッケージ(以下、「Fit for 55」)の中で重要な要素にあたります。
EY Japan、気候変動リスク・機会の財務インパクトを分析するツールを開発
EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、企業のサステナブル経営に向けた変革を支援するため、TCFDで要求される気候変動リスク・機会の財務的なインパクトを短期かつ高精度に分析するためのツール「気候変動リスク財務インパクト分析ツール」を提供することを発表します。
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サステナビリティ経営に重要なESG関連の政策や、経営課題にまつわる国内外の最新動向を解説。また、事例やイベント開催情報など、ビジネスに役立つ知見をお届けします。
EYができること
EYの再生可能エネルギーチームは、組織が再生可能エネルギー社会に移行できるよう支援します。
続きを読むEYのアシュアランスチームの詳細と、気候変動やサステナビリティの課題がビジネスにもたらすリスクと機会を理解するために私たちがどのように企業のビジネスをサポートできるのか、詳しい内容はこちらをご覧ください。
続きを読む気候変動や自然資本は、今日の企業経営にとって重要なアジェンダとなりました。企業には、経済活動を通じたサステナビリティ課題解決への貢献が求められています。制度対応や情報開示にとどまっては不十分であり、経営と組織の本質的な変革が求められています。EYは、企業のサステナビリティ変革をサポートします。
続きを読むTCFDで要求される気候変動リスク・機会の財務的なインパクトを短期かつ高精度に分析し、企業のサステナブル経営に向けた変革を支援します。
続きを読む企業、人々、社会、そして世界に向けた価値の保護・創出を支援するEYのサービスおよびソリューションを紹介します。
続きを読む規制対応に主眼を置いた受け身のレポーティングプラクティスではなく、信頼性の高いサステナビリティ情報を提供することによってステークホルダーに対する透明性と説明責任を追及する。これこそが、長期的な企業価値向上における重要なミッションです。
続きを読む環境・社会・企業統治(ESG)の基準が、消費者、従業員、投資家にとってますます重要になっています。政策立案者も炭素軽減政策に注意を払うようになってきており、企業は自社のカーボン・フット・プリントとその影響を把握することが不可欠です。
続きを読む2050年のカーボンニュートラル実現を後押しする施策として、令和3年度税制改正においてカーボンニュートラルに向けた投資促進税制が新設され、企業の将来を見据えた投資を後押しする環境が整備されています。EYは、専門チームのもと、税制適用判断をはじめ、産業競争力強化法に基づく事業適応計画および申請書などの策定支援、実施状況の当局への報告サポートなど、お客さまのご要望に応じたサービスを提供しています。
続きを読むEYのサステナビリティ税務のプロフェッショナルが、企業のサステナビリティ戦略の実現を支援します。詳しい内容を知る
続きを読むEY Japan エネルギー 非監査サービス・マーケットリーダー
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 パートナー
松崎 豊
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
エネルギーセクター シニアマネージャー
山脇 伶王