EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
インサイト
財務パフォーマンスを最大化するサプライチェーン ──リスク時代のサプライチェーンパフォーマンスの新たな形
在庫削減や生産性向上などを通じて財務パフォーマンスに貢献するサプライチェーン変革への関心が高まっています。リスク対応にとどまらない全体最適化を、いかに財務価値の創出につなげるか。本セミナーでは、その実現に向けた考え方と実践のポイントが提示されました。
変化の時代を勝ち抜くCFOのための次世代税務DXと税務・関税ガバナンス
不確実なグローバル環境下で、税務・関税情報を迅速にインサイト化するガバナンス体制は、企業の競争優位を決定づける成長ドライバーとなります。AI・テクノロジー活用によるプロセス標準化、そして戦略的な外部協業が次世代の企業価値創出への道筋となります。
SSBJ基準の最新動向:温室効果ガス排出の開示に対する改正及び実務対応基準案
最近のサステナビリティ開示動向として、サステナビリティ基準委員会が公表した、「温室効果ガス排出の開示に対する改正」と、実務対応基準公開草案第1号「温対法におけるSHK制度の定める方法により測定し報告する温室効果ガス排出を用いて『気候基準』の定めに従う場合の測定及び開示(案)」を解説します。
イベント・セミナー
シェアードサービスセンター(SSC)における決算領域の集約化・標準化・属人化の壁を乗り越えるための業務改革を実現するための考え方や実践例をご紹介します。
DX・AI活用で強化する海外ガバナンス・監査セミナー -グローバル展開時代の不正リスク対応-
グローバル展開が進む日本企業では、海外子会社での不正が増加し、本社ガバナンスや内部統制の在り方が改めて問われています。本セミナーでは、中国・ASEANにおける典型事例を踏まえ、本社と海外拠点の連携強化による不正防止・早期発見のポイント、さらにEYが取り組む不正予兆検知やデータ分析を活用した監査高度化について解説します 。
外国人材活用の最前線~送り出し国の最新動向、採用・定着戦略、企業実務のポイントを一挙解説
企業の人事担当者や経営者、自治体職員など、外国人材の受け入れや実践に対して興味がある方に向けてセミナー・交流会を開催します。外国人雇用の法務・労務の専門家をはじめ、外国人受け入れ政策の専門家、実務経験豊富な行政書士より外国人材の受け入れ実態および実務など有益な情報をお届けします。
経済安全保障OSINT活用セミナー第4回:研究における産業スパイ対策事例~研究セキュリティ確保のため必要な取り組みとは~
安全保障環境が激変し、エコノミック・ステイトクラフトが激しさを増す中で、日本企業・大学・研究機関は経済安全保障を念頭に置いた研究セキュリティ対応が必須となっています。最新の経済安全保障政策の動向を解説し、日本企業・大学・研究機関にも求められる対策や、そのために有効なソリューションをご紹介します。
EY Japan では、アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクション、業種別などに関するさまざまなイベント・セミナーを開催しております。
税務
日本国内外の企業・個人に対して、税務アドバイザリーおよび税務コンプライアンスにおいて、EYの豊富な実績とテクノロジーを最大限に活用し、クライアントの期待に応えるサービス提供を心掛けています。
コンサルティング
クライアントの皆さまが変革の時代(Transformative Age)にもさらなる飛躍を目指し成長し続けられるよう、EYの優れた連携力を持つコンサルタントが支援します。
ストラテジー・アンド・トランザクション by EY-Parthenon
戦略、買収・合併(統合)・セパレーション、パフォーマンスの再構築、コーポレート・ファイナンスに関連した経営課題を独自のソリューションを活用し、企業成長を支援します。
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ニュースリリース
EY新日本、不動産売却取引における収益認識の検討を生成AIで支援
EY新日本有限責任監査法人は、監査業務の高度化と品質向上を目的に、生成AIを活用した「収益認識判定サポートツール(不動産売却取引)」を開発しました。本ツールの活用により、検討プロセスを標準化し、作業負担を軽減できます。会計士はより専門性の高い判断や検討に注力することで、監査品質の向上を図ります。
EY新日本、監査品質向上に向けて生成AIを活用したデータ分析基盤を開発
EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:松村 洋季)は、会計監査や財務分析サービスの品質向上に向け、生成AIを活用し、会計帳簿や財務諸表、有価証券報告書等の数値データと定性的なテキスト情報を総合的に分析できる基盤を開発しました。本年4月よりEY新日本内で運用を開始し、3月期以降の決算の監査で活用しています。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング、攻撃者視点で生成AIリスクを検証する新サービスを発表
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、攻撃者視点で生成AIのセキュリティリスクを把握・評価する新サービス「エンドツーエンドAIレッドチーミング」の提供を開始します。
EY新日本、環境省の「令和8年度グリーンファイナンスサポーターズ制度」を支援
EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:松村 洋季)は、環境省の「令和8年度グリーンファイナンスサポーターズ制度運営等委託業務」をEY新日本の金融サービスCCaSS(気候変動・サステナビリティ・サービス)チームが受託したことを受け、「令和8年度グリーンファイナンスサポーターズ制度」の登録申請の受付を開始しました。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング、観光庁のオーバーツーリズム対策・手ぶら観光推進の調査を支援 手ぶら観光サービスが“観光体験価値の向上”と“オーバーツーリズム対策”に貢献する効果を提示
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡、以下EYSC)は、観光庁が実施した「オーバーツーリズム対策に向けた手ぶら観光推進に係る調査事業」を支援しました。本調査の結果は2026年4月24日に観光庁より公表されました。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング、 環境省「国立公園における利用者負担制度導入ガイドライン」の作成を支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、環境省が策定した「国立公園における利用者負担制度導入のためのガイドライン」の作成を支援しました。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング、日本初の大阪狭山市・河内長野市2市共同ウォーターPPPを支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡)は、大阪狭山市及び河内長野市が共同で実施する、日本初となる2市共同ウォーターPPP 事業「大阪狭山市公共下水道施設包括的維持管理業務(第3期)及び河内長野市下水道施設包括的管理業務」において、アドバイザリーとして公募支援を行いました。
EY Japan所属 石田 考正選手 都民スポーツ大賞を受賞
このたび、EY Japan所属のデフアスリート 石田 考正選手が、第25回夏季デフリンピック競技大会 東京2025での活躍によりスポーツの向上発展に貢献した功績が認められ、東京都より「都民スポーツ大賞」を受賞することが決定しましたのでお知らせいたします。
EY Japan所属 石田 考正選手の東京デフリンピック2025銅メダル獲得のお知らせ
EY Japanに所属の石田 考正選手が、第25回夏季デフリンピック競技大会 東京2025の陸上ハンマー投げにおいて、銅メダルを獲得しましたので、お知らせいたします。
EY Japan所属 石田考正選手の東京2025デフリンピック出場決定のお知らせ
EY Japan所属の石田考正が、第25回夏季デフリンピック競技大会 東京2025のデフ陸上競技、ハンマー投げに出場することが決定しました。
EY Japan が発行する出版物・刊行物・各種レポートをご案内いたします。