カーボンZERO 気候変動経営

カーボンZERO 気候変動経営
出版社
日経BP日本経済新聞出版本部
価格(税抜き)
2,800円
発行年月
2021.06

概要

2015 年のパリ協定採択以降、気候変動をめぐる潮流が世界で加速しています。

気候変動というアジェンダは、今後の企業経営にとって極めて重要な意味をもつようになっています。

一歩梶取りを誤れば、事業の競争力が削がれ、企業の存続が危ぶまれるリスクとなっているのです。

一方で、適切に自社を適合させることができれば、企業価値の向上と持続可能性の実現に寄与する機会にもなり得ます。 気候変動にかかる情報は日々あらわれていますが、企業経営の目線から気候変動問題を論じている書籍は未だあまり見られません。

 科学的根拠にもとづき人類社会に警鐘を鳴らすものや、将来について技術的な観点を中心に論じるものがほとんどです。 本書の執筆に関わった私たちは、特に日本企業および産業が、気候変動をめぐる社会の動向を読み違え、対応を誤ることにより、国際的な競争力を阻害される事態を危惧しています。

 本書は、経営層を中心に企業で働くビジネスパーソンが、自身の文脈に照らして気候変動問題を捉え、自社において取るべき対策を検討する契機となることを狙いとしています。

目次

第1章 気候変動をめぐる国際潮流

カーボンニュートラルを実現する社会経済変革

  1. 2015年パリ協定からの激動
  2. 気候変動イニシアチブの興隆
  3. 相次ぐカーボンニュートラル宣言
  4. 気候変動対策が社会経済を変革する

第2章 気候変動と金融機関・投資家投融資への圧力が変革を促す

  1. TCFD 最終報告のインパクト
  2. 投資家の意識変化
  3. 金融当局・金融機関の変化
  4. 気候変動対策はもはや「良いこと」でない

第3章 気候変動と経済安全保障

  1. 気候変動と安全保障のつながり
  2. 北極海航路の必然性とロシアが有する戦略的価値
  3. 中国の水問題が日本企業にもたらすリスク
  4. 気候変動と経済安全保障の両面から極めて重要なハイブリッド

第4章 気候変動経営

経済と環境を両立させる社会と企業経営の実現 

  1. 無尽蔵な経済成長の負の影響と社会変革への期待の高まり
  2. あるべき未来の社会像
  3. あるべき未来の経営像
  4. 変革に向けて求められるアクション

第5章 気候変動対応の事業変革

カーボンニュートラルでも稼ぐ方法

  1. 事業転換を迫る外圧の高まり
  2. 事業転換に向けた欧米企業の取り組み
  3. カーボンニュートラルでも稼ぐ戦略を構築する
  4. 既存事業から将来事業へのシフトシナリオを明らかにする

第6章 TCFDシナリオ分析

気候変動リスクに強い企業になる方法

  1. TCFDシナリオ分析を実践する:2℃以下を含む複数のシナリオで気候変動の事業影響を分析
  2. これまでの企業情報開示の傾向と限界
  3. シナリオ分析の発展型「破壊的シナリオ分析」アプローチを採用する
  4. OODA:臨機応変な戦略変更に備える

第7章 脱炭素技術をサプライチェーンに取り入れる

再エネ・水素・新技術 

  1. 世界における再エネの導入状況
  2. RE100の潮流
  3. 水素社会の可能性
  4. 新たな脱炭素技術の興隆
  5. 将来の再エネ分散型エネルギー社会像
  6. 脱炭素技術をサプライチェーンに取り入れる

第8章 気候変動とサーキュラーエコノミー 

  1. 源問題とサーキュラーエコノミー概念
  2. EUのサーキュラーエコノミーへの取り組み
  3. サーキュラーエコノミーをめぐる企業の動向
  4. 気候変動と資源枯渇を解決する新たな社会像


第9章 気候変動と行動科学

  1. 社会と企業のカーボンニュートラルに立ちはだかる心理的障壁
  2. 行動科学トランスフォーメーション(BX)の台頭
  3. 行動科学をステークホルダーのカーボンニュートラル行動変容に活かす

第10章 日本を救う「50年経営」

長期的視点の経営で投融資家を味方に

  1. COVID-19 と長期社債
  2. 「50年経営」アプローチ
  3. 「50年経営」を支える金融変革


第11章 未来を共創する

  1. 気候変動をめぐる社会の変革
  2. 不確実な時代を生き抜く
  3. 口下手な日本企業とパーパス経営
  4. 社会とともに未来を共創する

執筆等

【編者】EYストラテジー・アンド・コンサルティング
【監修】國分俊史
【執筆者代表】尾山耕一

備考

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