EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
EYパルテノンは、EYにおけるブランドの一つであり、このブランドのもとで世界中の多くのEYメンバーファームが戦略コンサルティングサービスを提供しています。
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一橋大学で開講する EY Japan寄附講義「サステナビリティ経営」のオープニングイベントとして、サステナビリティ×最新の経営トレンドについて解説いたします。
CEOからは最近、相反する複数の目標について優先順位を決めなければならないことが最も困難だ、という話をよく聞きます。従来は自分たちの事業とバリューチェーンに一途に邁進することでよかったのですが、今では幅広い関心を持つ多様なステークホルダーと広く交渉することが求められます。また投資家、顧客、規制当局、従業員の将来のニーズすべてに応えるとともに、投資家に市場平均以上のリターンをもたらさなければ、会社の長期の戦略的取り組みに対する支持を得ることができない、ともCEOは考えています。
ボラティリティが世界的に高まり、地政学的秩序が変動を続ける今、そうした外部要因を考慮に入れることは必須ではあるものの、CEOが直面するこうした喫緊の要請が、過去にないほど複雑で、かつ相反する対応課題を生んでいるようです。
CEOとステークホルダーは、サステナビリティをますます重視するようになってきています。その実現には、将来世代が成長と安定のツケを払うことなく、現在世代のサステナビリティの要求を満たす必要があります。また、企業のサステナビリティパフォーマンスはその評価の良しあしにより、自社の人材の獲得やつなぎ留め、資本調達の多寡、あるいは消費者が自社製品を選ぶかどうかに影響を与えるものとみられます。さらに新しい規制が制定されることで、サステナビリティの課題が特にエネルギー分野での経済的ショックとして影響を及ぼし始めています。
例として挙げられるのが、先ごろ米国で成立したインフレ削減法です。この法案により、多くの脱炭素化戦略において問われる費用と効果の関係を大きく変えるだけでなく、企業内の業務運営にも影響を与えるものとみられます。また、エネルギーミックスにも変化を及ぼすことになりそうです。同時にCEOは、競合他社が成⻑し、顧客ロイヤルティを⾼めているのは、サステナビリティ関連の製品やサービスを通じ、また、よりサステナブルな経済への世界的な移行によって生じる新たな利益プールにビジネスを集中させることによることを認識しています。デジタル技術がかつてそうだったように、サステナビリティは現在どの企業にとっても最大の戦略的関心事となっているように思われます。
こうした背景の下、CEOは価値を創造し競争上の優位性を保ち続けるために、サステナビリティをビジネス戦略に組み込む必要性を受け入れてきましたが、既存の枠組みは、サステナブルなビジネスの要素は明示しているもののその実現方法についてはほとんど何も示していません。「金融投資家をはじめとしたステークホルダーに優れた価値をもたらしながら、サステナビリティを企業戦略に組み込むことで競争上の優位性を獲得するには、いったい何をすればいいのか」という問いに対する答えを、CEOは見つけられずにいます。