EY、人的資本経営に関するオックスフォード大学との研究発表および新たな人的資本価値関連サービスを開始

• EYはオックスフォード大学との共同研究で、企業変革の成否に影響をもたらす6つの主要ドライバーを新たに特定
• 企業変革の成否を握るのは人の行動や感情面のサポートが重要であり、人を中心に据える経営、つまり人的資本経営の大切さを裏付ける調査・分析結果
• こうした新たな潮流に対応するため、EYJapan ピープル・アドバイザリー・サービスは日本で4つの人的資本価値に関連するサービスを開始

世界で約13,000人超の組織・人材領域専門家を有するEYピープル・アドバイザリー・サービスは、オックスフォード大学と人的資本経営に関わるグローバル調査（Humans@Center Research 2022）を共同で実施しました。

今回の調査は、日本を含む世界主要23カ国、935名のCXO（役員）層、および、1,127名の従業員を対象にした企業変革に関する定性・定量両面からの調査であり、企業変革の成否に影響をもたらす6つの主要ドライバーを新たに特定しました。また、6つの主要ドライバーひとつひとつが変革の成功率の向上に大きく寄与するだけでなく、全てに取り組むことで変革の成功率が大幅（2倍以上）に向上することが明らかになりました。

1. 動機付ける：組織全体の共感を得られるビジョンを掲げる。
2. 寄り添う：さまざまな従業員の声を尊重する組織文化を醸成する。
3. 醸成する：テクノロジーを活用することでイニシアチブの具現化を促進。
4. 奨励する：責任の所在を明確にし、変化に備える。
5. 主導する：必要なリーダーシップスキルを見極め、醸成する。
6. 協働する：つながりと共創の最善のカタチを見いだす。
   
   

詳細は以下をご参照ください。
人を中心に据えた変革で成果を倍増させるには

EYとの共同調査をリードした オックスフォード大学サイードビジネススクール　アンドリュー・ホワイト博士のコメント：

「いかなる変革も人が主役です。従業員の発想、懸念、価値観、感情などに耳を傾けることは経営幹部に求められる重要なスキルであり、人の巻き込みを促進します。こうしたリーダーの姿勢・行動は、変革プログラムを適切に成功に導き、避けて通れない紆余（うよ）曲折にも屈せずに取り組みを進める上で不可欠です。従業員に寄り添うことで、変革で期待される将来像の実現に向けて従業員のモチベーションとエネルギーを高めることができ、期待を超える成果創出につながります」

世界的に人的資本に関する情報開示の義務付けが進み、日本国内においても、政府が提唱する新しい資本主義で人的資本への投資が重視されるなど、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる「人的資本経営」への注目が高まっています。企業変革の成否を左右する要因は複雑に絡み合っているものの、今回の調査はその根本を成すのは人の行動、とりわけ感情の変化に伴う行動の変化であること、つまり人を中心に据える企業変革の重要性を裏付ける結果となりました。

人を中心に据える経営、人的資本価値経営をさらに日本で加速させるためにEY Japan ピープル・アドバイザリー・サービスは今回、4つの人的資本価値関連サービスを新たに展開します。

1. 人的資本可視化サービス
   （①ISO30414認証取得支援 ②戦略に基づくKPI／KGI設計支援 ③人事データ基盤構想立案支援）
2. リスキリング
3. ミドル・シニアを活性化する自律型マーケットプレイスの構築
4. チェンジマネジメント
   
   

詳細は以下をご参照ください。
人的資本価値関連サービス


EY アジアパシフィック ピープル・アドバイザリー・サービス　日本地域代表　鵜澤 慎一郎のコメント：

「破壊的イノベーションの時代を乗り切るためには、変革を成功させること、そして破壊的イノベーションの脅威を看過せず、継続的に変革を行うことが企業にとって重要かつ不可欠です。これまでの企業変革は主に戦略策定プロセスやDXを始めとするテクロノジー面を重視してきましたが、どのような優れた変革シナリオがあっても、実行するのは結局、人間にほかなりません。人間の感情や行動力を軽視してはいけないということが最新調査によって明らかになりました。世界でも日本でも、EYは人を中心に据える経営、人的資本経営のコンサルティング支援を積極的に推進して参ります」

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アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。
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EYとオックスフォード大学の人的資本経営に関わるグローバル調査（Humans@Center Research 2022）について

本調査は、オックスフォード大学サイード・ビジネススクールとEYによって、23カ国、7業界にわたる935人のCXO（役員）と1,127人の従業員を対象に実施しました。回答者は、年間売り上げ10億ドルから500億ドル以上の公共または民間企業に所属しています。