ニュースリリース
2023年9月19日 

EY Japan、福岡でのメタバースなどを活用した次世代教育プログラムを支援

プレス窓口

EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、福岡を中心に子どもの教育格差をなくすため、学校に通えない子どもたちが通うオルタナティブスクールを運営している認定NPO法人エデュケーションエーキューブ(福岡県福岡市、代表理事:草場 勇一)が実施する、子どもたちがメタバース体験やデザインシンキングの授業など最新のデジタルテクノロジーやマインドセットを学ぶ全4回のプログラムを支援します。

当プログラムは通常の授業とは異なる思考方法や課題解決能力の習得を目的として、小中高生に対して実施するものです。次世代を担う若者が今後テクノロジーとの共生が求められる社会で、より良い働き方や自分らしいキャリアを考えるマインドセットおよびスキルを習得してもらうことを目指しています。

プログラム1回目は、EYストラテジー・アンド・コンサルティング テクノロジーコンサルティングのメンバーがEYデジタルハブ福岡でメタバースやVRといったデジタルテクノロジーを活用したコミュニケーション体験を提供しました。当日は1人1台タブレットを使用し福岡にある鳥飼八幡宮の拝殿や境内を実際に近い形で再現したメタバース空間上で、それぞれが作成した自身のアバターを操作し、参拝や境内の散策などを仮想空間で体験しました。また、VRゴーグルを使用し、立体的でよりリアルな仮想空間でのミッションクリアにも挑戦しました。
参考リリース:
EY Japan、鳥飼八幡宮のメタバース構築を開始

参加した子どもたちからは「メタバ―スのことがよくわかって楽しかった」「メタバースの空間が不思議だった。今度はみんなと一緒に仮想空間内で遊びたい」「(VRゴーグル体験は)物を実際に掴んでないのに掴んでいる感じがしてすごいと思った!」などのコメントがありました。

6月半ばに実施予定のプログラム2回目以降のデザインシンキングワークショップでは、クライアントの課題解決を支援し、イノベーションを促進するための体験を提供する環境であるEY wavespace™のメンバーが論理思考とデザイン思考を組み合わせたより良い解決策を追求する思考方法を学ぶ場を提供します。子どもたちは、身近にある課題を整理し、その課題へのアイディアを出した後、最終的にグループごとに解決案を発表する予定です。

エデュケーションエーキューブの草場 勇一氏からは「将来メタバ―スの世界で仕事や遊びができるという可能性を感じることは、子どもたちの希望につながります。また問題に対して自ら解決策を思考していく過程を学ぶデザインシンキングの考え方に早くから触れることは、変化の激しい時代を生きる子どもにとっても重要なスキルだと考えています」とコメントがありました。

当プログラムはEYがグローバルで展開しているプロボノ活動(各分野の専門家が、専門知識や経験を生かして社会貢献する無償の活動)であるEY Ripplesの一環として実施しています。EY Ripplesではより良い社会の構築を目指し、EYのプロフェッショナルが⾃らの知識・スキル・経験を活用し、2030年までに10億人の生活にポジティブな影響をもたらすことを目指しており、今後も将来的な仕事につながる次世代教育に取り組んでまいります。

メタバース説明の様子

メタバース説明の様子

子どもたちが自身で作成したアバターで鳥飼八幡宮メタバース神社で遊ぶ様子

子どもたちが自身で作成したアバターで鳥飼八幡宮メタバース神社で遊ぶ様子

EYについて

EY  |  Building a better working world
EYは、「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」をパーパス(存在意義)としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、
ey.com/privacy をご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.com をご覧ください。


本件に関するお問い合わせ

EY Japan BMC  (Brand, Marketing and Communications)