EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、京都大学経営管理大学院(キャンパス:京都府京都市、大学院長:澤邉 紀生)において2024年度前期(2024年4月から7月)の寄附講義「パーパス経営(Purpose driven Corporate Management)」(全15回)を開講することをお知らせします。
本講義は、財務価値(経済価値)と非財務価値(顧客価値、社会価値、人的価値)を両立させる新たな経営手法に関するプログラムです。京都大学経営管理大学院の教員の皆さまとEY Japanの各領域のプロフェッショナル(アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクション)が理論・概論のパートを担当し、実践パートでは、先駆的な取り組みを行っている企業のエグゼクティブをゲスト講師としてお招きするプログラムで、昨年度に続き2年連続での開講となります。
本年度の講義は、EY Japanのさまざまな領域でのパーパス経営に対する最新の取り組みを加え、昨年度に引き続きエグゼクティブゲストをお招きし、多角的にパーパス経営を学ぶことができるプログラムに仕立てています。EY Japanでは、このような実践的な取り組みを通じて日本企業の長期的な企業価値向上を支援します。
また、EYはグローバルで展開しているプロボノ活動(各分野の専門家が、専門知識や経験を生かして社会貢献する無償の活動)である「EY Ripples」の活動を通して、2030年までに10億人の人々の生活を向上させるという長期的な目標を掲げており、この取り組みの一環として本寄附講義を提供します。
京都大学経営管理大学院 若林 直樹(わかばやし なおき)教授のコメント:
「この講義は、日本の企業や従業員が、単に受動的に企業の社会的責任を果たすのではなく、EYが提案する『パーパス経営』という主体的な視点で、会社や社員のビジネスの中心に、社会、環境との調和と持続的発展を重要なミッションとして据えるという新たな戦略的発想を教えていただいております。京都大学においては、国際的で多様な学生がこうした新たな企業経営の視点を学ぶことができて有意義という評価を得ております」
京都大学経営管理大学院 砂川 伸幸(いさがわ のぶゆき)教授のコメント:
「昨年に続き、EY Japanさまから寄附講義『パーパス経営』を開講いただけること、ならびに京都大学エグゼクティブ・ビジネスプログラムにおいて『パーパス経営と企業価値』のセッションをご担当いただけることに、心より感謝いたします。ハーバード・ビジネス・スクールのコアカリキュラムに Social Purpose of the Firm が追加されたように、『パーパス経営』はビジネススクールの必須科目になりつつあります。パーパス経営に取り組まれている専門家の方々がされる理論的かつ実践的な双方向の講義は、学生や受講者から高い評価を得ております。本年度もよろしくお願いします」
EY Japan代表講師を務めるEY Asia-Pacific 兼 EY Japan ピープル・コンサルティングリーダー(京都大学経営管理大学院特命教授)鵜澤 慎一郎(うざわ しんいちろう)のコメント:
「現代は会社のパーパスと自分のパーパスをつなげて、そのありたい姿を実現していくことが学生や従業員に求められる時代です。京都大学経営管理大学院の寄附講義として、EYのパーパス経営を2年連続で開講できることを大変光栄に思います。EYの多様な専門性を持つプロフェッショナルたちが力を合わせて推進するこの新しい取り組みにご理解とご支援をぜひお願いいたします」
講義名称 |
パーパス経営(Purpose driven Corporate Management) |
---|---|
開講場所 |
京都大学 吉田キャンパス |
開講期間 |
2024年度前期(2024年4月~2024年7月) 全15回 |
代表講師 |
EY Asia-Pacific 兼 EY Japan ピープル・コンサルティングリーダー(京都大学経営管理大学院特命教授) 鵜澤 慎一郎 |
シラバス |
第1回 イントロダクション:講義の概要「パーパス経営」 |
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EYは次世代教育・就労⽀援の⼀環として、さまざまな学校や団体で講義・講座やワークショップを実施しています。
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アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
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