Mark Brandon

EY税理士法人のアソシエートパートナー。日本の法人税および国際税務／クロスボーダー取引を専門としている。主な責務として、日本企業の源泉所得税および消費税の課題について、インバウンドの海外企業グループ向けに助言を行っている。

担当するクライアントは、消費財やテクノロジー、メディア・エンターテインメント、テレコム（TMT）、不動産、再生可能エネルギーなど複数のセクターにわたる多国籍企業グループやファンド投資家である。税務ストラクチャリング、税務アドバイザリーおよび税務デューデリジェンスにおける豊富な経験を生かして企業の日本市場における投資や成長を支援している。

法人税ガイド、恒久的施設（PE）や税務リスクの管理を含む幅広い税務問題についてEY内外の出版物に寄稿している。EY外では、現在、慶應義塾大学法学部の非常勤講師を務める。

英国勅許税務アドバイザーおよび英国勅許公認会計士。英ウォーリック大学にて学士号（LLB）を取得。

より良い社会の構築を目指すために

私の役割は、日本の複雑な税制について海外企業に助言し、円滑な市場参入や日本の規制へのコンプライアンスを支援することです。法人税やクロスボーダー税務アドバイザリーに関する私の知識と洞察を活用して、クライアントが日本においてサステナブルな成長を推進する、戦略的な意思決定を行うことを支援しています。

日本の大学で国際税務の講師として、ビジネスで培われたナレッジを次世代のリーダーたちに共有し、彼らが世界経済をナビゲートするスキルを身に付ける手助けができることをうれしく思っています。私は、文化のギャップを埋めることによって、インバウンドの海外企業が日本においてより連携を取りやすく、参入しやすいビジネス環境を築くことへの支援に尽力しています。