ニュースリリース

2021年4月5日 東京, JP

EY Japan、青山学院大学国際政治経済学部と連携 2021年度に寄附講座「特講(クロスボーダーM&A戦略論)」を新開講

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡、以下EYSC)は、2021年度より青山学院大学国際政治経済学部で、寄附講座「特講(クロスボーダーM&A戦略論)」を新規開講します。

プレス窓口
EY Japan

複合的サービスを提供するプロフェッショナル・サービス・ファーム

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡、以下EYSC)は、2021年度より青山学院大学国際政治経済学部(キャンパス:東京都渋谷区、学部長:末田 清子)で、寄附講座「特講(クロスボーダーM&A戦略論)」を新規開講します。

本講座の目的と意義

複雑さが増す事業環境において、M&Aやアライアンスといった「外部活用」は企業経営にとって必須の検討事項です。しかし、それを戦略的に実行し、成果を出すには課題も多く、その方法論はまだ十分整理されていません。この領域において実践的、かつ、最新の知見を有するEYのコンサルタントが、学問の府である大学へ講義を提供することにより「外部活用」を体系化し、日本の将来を担う人材の育成に寄与することで、日本企業の長期的な企業価値向上を目指します。

本講座では、EYSCのパートナー篠原 学を中心とした、戦略・M&Aコンサルティングに従事する現役コンサルタントが、日本企業およびグローバル企業によるクロスボーダーM&A事例を教材に、背後にある戦略上の意義や、M&Aプロセスと勘所を解説することで、企業の成長にとって不可欠であるM&Aを論じます。

寄附講座の名称

特講(クロスボーダーM&A戦略論)
 ― ケーススタディーを通じたM&Aとその背後にある戦略の理解 ― 

開講場所

青山学院大学 青山キャンパス

開講期間

2021年度(2021年4月~2021年7月) 全15回

講師プロフィール

篠原 学

EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
ストラテジック バリュー エンハンスメントリーダー
パートナー

クライアントの企業価値向上を実現するStrategic Value Enhancementのリーダー。
コンサルティングファームで20年近く、一貫してクライアントの企業価値向上を目指した戦略作りから外部活用(M&Aなど)領域を手掛け、国内大手企業を中心に多くのPJを成功に導く。
また、本サービスの専門チームをリーダーとして10年以上率い、高い成長を実現し、国内有数の規模を持つ専門家集団に成長させた。
EY参画後は、これまでのサービスを進化させるべくEY内外の様々なプロフェッショナルや企業とのコラボレーションを推進し、進化したコンサルティングサービスの確立を目指す。

学部概要

青山学院大学国際政治経済学部は、国際政治学科・国際経済学科・国際コミュニケーション学科の3学科の学問領域を超えて学べる独自の学際教育「 3学科×5コース体制 [ 3学科と、各学科から派生した5コース(政治外交・安全保障、グローバル・ガバナンス、国際経済政策、国際ビジネス、国際コミュニケーション)] 」のもと、グローバル社会の現実に対する理解を深め、課題解決へと導く実践的な学びを展開しています。


その他詳細は青山学院大学の公式ウェブサイトをご覧ください。

https://www.aoyama.ac.jp/

EYについて

EY  |  Building a better working world
EYは、「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」をパーパスとしています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。

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