ニュースリリース

2022年5月27日 東京, JP

EY Japan、「令和三年度スポーツ功労団体」として表彰

EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、パラアスリートへの継続的な支援によるアスリートの成果に貢献した実績に対し、文部科学大臣から「令和三年度スポーツ功労団体」として表彰されたことをお知らせします。

プレス窓口
EY Japan

複合的サービスを提供するプロフェッショナル・サービス・ファーム

EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、パラアスリートへの継続的な支援によるアスリートの成果に貢献した実績に対し、文部科学大臣から「令和三年度スポーツ功労団体」として表彰されたことをお知らせします。

スポーツ功労団体とは、東京2020パラリンピック競技大会など世界的規模の大会において優れた成果を挙げた選手のスポーツ活動に対し多年にわたり支援し、日本の国際競技力向上に寄与した団体へ文部科学大臣より贈られる表彰制度です。

令和三年度スポーツ功労団体 表彰状

これまでのEY Japan所属パラ・デフアスリートの活動および支援についての詳細は以下の通りです。

  • 成果:2021年に開催された東京2020パラリンピック競技大会で銀メダルと銅メダル(パラ水泳、車いすテニス)、2022年5月開催の第24回夏季デフリンピック大会ブラジル2021では金メダル(デフ陸上競技)を獲得。
  • 支援開始年と人数:2015年よりパラ・デフアスリートの雇用を開始し、アスリートとして最大限の活動ができるよう支援。現在は12競技17名が所属。
  • 支援内容:報酬に加えて活動費や大会成績に応じた報奨金の支給。また、産業医による体調面の相談などが可能な環境およびEYのナレッジおよびスキル向上のための機会を提供。


EY Japan チェアパーソン 兼 CEOの貴田 守亮(きだ もりあき)のコメント:

「スポーツ功労団体として表彰いただきありがとうございます。EYは多様性を尊重し常に互いに学び合い、成長することを大切にしています。パラ・デフアスリートの活動と活躍は、EYのメンバーに対して、パラスポーツの理念の理解とダイバーシティによる共栄の精神を浸透させています。EYは今後ともパラ・デフアスリートの支援を通して、社会への長期的価値の創造に努めてまいります」

EYのパーパス(存在意義)である「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」のもと、DE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス)の促進を重視し、アスリートの支援においても、パラ・デフアスリートをはじめ、女性やLGBT₊のアスリートの活躍支援を積極的に行っています。また、EYの事業活動のあらゆるプロセスにおいてもDE&Iの実現を目指し、社会への浸透を図っていきます。今後とも多様性の力によって最高のパフォーマンスを発揮するチームを構築し、世界中の人々に公正(equitable)な成長の機会を提供するために尽力します。

EY Japan所属のパラ・デフアスリートは以下よりご覧ください。
EY Japan パラ・デフアスリート(EY Japan Para and Deaf Athletes)

 

   関連ページ

EY x Sports - Sports Power the Community

EY Japanは、スポーツによるコミュニティの再蘇生を目的とし、人づくり、場づくり、コトづくり、ルールづくりに取り組んでいます。

EYについて

EY  |  Building a better working world
EYは、「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」をパーパスとしています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。

本件に関するお問い合わせ

EY Japan BMC  (Brand, Marketing and Communications)

報道関係者の皆さま:TEL. 03 3503 1037

報道以外について:TEL. 03 3503 1100(大代表)