2025年3月期 有価証券報告書サステナビリティ情報の開示分析

2025年3月期の有価証券報告書におけるサステナビリティ情報の開示について、2025年3月末日時点で、各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業293社の有価証券報告書を対象として、開示傾向を知るためのデータ分析と、開示内容について経営戦略との関連性や図解等の使用によるわかりやすさなどにおいて工夫がみられる好事例をご紹介しています。

また、サステナビリティ情報の開示も3年目となりましたが、開示分析から抽出された課題に対して、今後の開示に向けた取組みについても解説することで、有報サステナビリティ情報開示の充実に向けた参考資料としてお役立ていただけます。

 

1. 好事例集の構成

目次

概要

1. データ分析

有価証券報告書サステナビリティ情報について各社が開示している比率、集計範囲や開示の有無を分類集計し、定量的な観点からの有用な分析を示しています。

2. 好事例集

EY新日本有限責任監査法人が金融庁の好事例集の考え方などに基づき、総合的な視点から検討し選定した好事例について、「全般」、「気候変動」、「人的資本」、「多様性」、「その他」のそれぞれの領域について、好事例と判断したポイントを示しながら具体的な開示例をご紹介しています。

3. 望ましい開示に向けた取組み

金融庁から示された「有価証券報告書の作成・提出に際しての留意すべき事項等及び有価証券報告書レビューの実施について」や金融庁の好事例集の考え方などを踏まえ、抽出された課題とそれに対する望ましい開示に向けた取組みをまとめています。

4. Appendix

多様性の開示に参考となる「厚生労働省統計資料」の最新版と、リンク集をご紹介しています。


2. 本資料における好事例の選定対象会社

2025年3月末日時点で、各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業293社の有価証券報告書を対象として分析しています。

※ 資料は下記PDFをダウンロードしてご覧ください。

「2025年3月期 有価証券報告書サステナビリティ情報の開示分析」をダウンロード


〈お問い合わせ先〉
EY新日本有限責任監査法人
品質管理本部 IFRSデスク

馬野 隆一郎
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 室長 パートナー

中條 恵美
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室/CCaSS(気候変動・サステナビリティサービス) パートナー

大石 晃一郎
EY新日本有限責任監査法人 サスティナビリティ開示推進室/品質管理本部 IFRSデスク パートナー

※所属・役職は記事公開当時のものです。



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