EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
2025年3月期の有価証券報告書におけるサステナビリティ情報の開示について、2025年3月末日時点で、各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業293社の有価証券報告書を対象として、開示傾向を知るためのデータ分析と、開示内容について経営戦略との関連性や図解等の使用によるわかりやすさなどにおいて工夫がみられる好事例をご紹介しています。
また、サステナビリティ情報の開示も3年目となりましたが、開示分析から抽出された課題に対して、今後の開示に向けた取組みについても解説することで、有報サステナビリティ情報開示の充実に向けた参考資料としてお役立ていただけます。
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目次 |
概要 |
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1. データ分析 |
有価証券報告書サステナビリティ情報について各社が開示している比率、集計範囲や開示の有無を分類集計し、定量的な観点からの有用な分析を示しています。 |
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2. 好事例集 |
EY新日本有限責任監査法人が金融庁の好事例集の考え方などに基づき、総合的な視点から検討し選定した好事例について、「全般」、「気候変動」、「人的資本」、「多様性」、「その他」のそれぞれの領域について、好事例と判断したポイントを示しながら具体的な開示例をご紹介しています。 |
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3. 望ましい開示に向けた取組み |
金融庁から示された「有価証券報告書の作成・提出に際しての留意すべき事項等及び有価証券報告書レビューの実施について」や金融庁の好事例集の考え方などを踏まえ、抽出された課題とそれに対する望ましい開示に向けた取組みをまとめています。 |
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4. Appendix |
多様性の開示に参考となる「厚生労働省統計資料」の最新版と、リンク集をご紹介しています。 |
2025年3月末日時点で、各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業293社の有価証券報告書を対象として分析しています。
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※所属・役職は記事公開当時のものです。
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2024年3月期 有価証券報告書サステナビリティ情報の開示分析(開示項目別)
2年目となった2024年3月期の有価証券報告書サステナビリティ情報の開示の振り返り、各社が開示している比率、集計範囲、開示の有無に関する集計分析、サステナビリティの考え方及び取組みに係る記述情報の好事例紹介および改善ポイントを踏まえたさらなる開示充実への取組みについてとりまとめています。