EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
少子高齢化時代におけるサステナブルなファイナンス組織への変革
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株) BC-Finance
中山 俊秀
戸田 貴裕
少子化による若年層減少や働き方の意識変化により人材獲得競争が激化しています。本稿では、国内外のファイナンス機能維持のために日系企業がとるべき3つの施策を紹介します。
EY税理士法人 エグゼクティブ・マネジメント 公認会計士 税理士 南波 洋
令和5年度税制改正大綱が昨年12月に公表されました。本稿では、主要な改正・見直し項目について概要を説明します。
EY新日本有限責任監査法人 アシュアランス・イノベーション本部 AIラボ
公認会計士 市原 直通
公認会計士 成行 浩史
公認会計士 出口 智子
連結財務諸表監査において、多数の子会社の中からリスクの高い動きを捉えるアプローチとしてAI/機械学習と不正の手口を想定した伝統的な財務分析を組み合わせた分析手法を紹介します。
EY新日本有限責任監査法人 品質管理本部 会計監理部
公認会計士 石川 仁
公認会計士 宮﨑 徹
変化の大きい事業環境が続く中で、繰延税金資産の回収可能性の判断する場合に気を付けていただきたい論点や、その他税公開会計において勘違いしやすい論点について、解説します。
EY新日本有限責任監査法人 海運セクター 公認会計士 山中 武
海運業のTCFD開示から各社が共通して認識しているリスクおよび国際海運の2050年カーボンニュートラル達成に向けた動向と「国際海運GHGゼロエミッションプロジェクト」で提案された経済的手法について紹介します。
IFRS第16号の改訂 セール・アンド・リースバック取引におけるリース負債
EY新日本有限責任監査法人 品質管理本部 IFRSデスク 公認会計士 大島 隼
国際会計基準審議会(IASB)は2022年9月22日に「セール・アンド・リースバック取引におけるリース負債(IFRS第16号の改訂)」を公表しました。本稿では、本改訂の概要をまとめ、特に、リースバックが指数またはレートに応じて決まるものではない変動リース料を含む場合における留意事項について解説します。
役員退職慰労金制度と株式交付信託を用いた退任時支給型の株式報酬制度
公認会計士 太田 達也
近年、株式交付信託を用いた退任時交付型の株式報酬制度の導入事例が多くみられます。本稿では、従来の役員退職慰労金制度に係る会計・税務の取扱いと、株式交付信託を用いた退任時交付型の株式報酬制度に係る会計・税務の取扱いについて解説します。
シンガポール個人所得税およびイミグレーションの最新動向について
EYシンガポール ピープル・アドバイザリー・サービス 飯島 陽佑
本稿では、シンガポールに活動拠点を設け駐在員を派遣する企業にとって共通の課題である個人所得税およびイミグレーションの最新動向について解説します。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株) Business Consulting Financeユニット 田畑 興
経済安全保障とは「経済面からの脅威」から自国を守ることを指します。本稿では、経済安全保障の重要な観点であるエコノミック・ステイトクラフト(ES)と、日本企業におけるESにひも付くリスクについて紹介し、その上で、日本企業が新時代の経営環境の中でファイナンスの観点からとるべき対策の方向性について考察します。
M&A・組織再編等トランザクションのプロジェクト管理にデジタル・トランスフォーメーション(DX)を実現
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)ストラテジー・アンド・トランザクション
長谷 健一
牛島 希
M&A・組織再編等のトランザクションのプロジェクト管理をデジタルツール(EY Capital Edge)を活用しデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現することで可視化/自動化し効率的・効果的なプロジェクト管理を目指します。
EY新日本有限責任監査法人 企業会計ナビチーム 公認会計士 久保 慎悟
当法人ウェブサイト内の「企業会計ナビ」が発信しているナレッジの1つである解説シリーズを取り上げ、紹介します。今回は「解説シリーズ『外貨建取引』第3回:外貨建有価証券等の換算と処理」の一部を編集し、紹介します。