EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
2025年12月期 有価証券報告書サステナビリティ情報の開示分析
2025年12月期の有価証券報告書におけるサステナビリティ情報の開示について、2025年12月末日時点で各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業40社を対象に分析を行いました。
開示内容については、金融庁「記述情報の開示の好事例集」の考え方等を踏まえ、経営戦略との関連性や図解の活用による分かりやすさといった観点に加え、今後SSBJ基準の適用を見据える企業にも参考になるポイントを含む段階的な開示の拡充の工夫が見られるか等さまざな視点から検討し、参考事例として選定しご紹介しています。
また、サステナビリティ情報の開示が進展する中で、開示分析から抽出された課題を踏まえ、今後の開示に向けた取組みについても解説しており、有価証券報告書におけるサステナビリティ情報開示の充実に向けた参考資料としてご活用いただけます。
1. 好事例集の構成
| 内容 | 概要 |
|---|---|
選定基準 | 好事例分析の対象とした選定企業と、好事例の選定基準について説明をしています。 |
好事例集 | EY新日本有限責任監査法人が金融庁の好事例集の考え方などに基づき、総合的な視点から検討し選定した好事例について、「全般」、「気候変動」、「人的資本」、「その他（人権等）」のそれぞれの領域について、好事例と判断したポイントを示しながら具体的な開示例をご紹介しています。 |
望ましい開示に向けた取組み | 金融庁から示された「有価証券報告書の作成・提出に際しての留意すべき事項等及び有価証券報告書レビューの実施について」や金融庁の好事例集の考え方などを踏まえ、抽出された課題とそれに対する望ましい開示に向けた取組みをまとめています 。 |
2. 本資料における好事例の選定対象会社
2025年12月末日時点で、各企業の直近年度末における時価総額が5千億円以上であった東証プライム市場上場企業40社の有価証券報告書を対象として分析しています。
※ 資料は下記PDFをダウンロードしてご覧ください。
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お問い合わせ先
EY新日本有限責任監査法人
サステナビリティ開示推進室
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