EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
国連の持続可能な開発目標を達成する上で、企業は非常に大きな役割を果たします。
EYの関連サービス
環境・労働安全衛生(EHS)リスク管理におけるコンプライアンス・生産性・オペレーションの問題はますます範囲が広がり、複雑になっています。EHSリスクの適切な管理によって、現場の生産性と財務業績の改善が期待できることが分かっています。
続きを読むEY Ripplesプログラムでは、環境を保護・再生するための新しい行動、技術、ビジネスモデルに特に重点を置いています。詳しい内容を知る
続きを読む気候変動や自然資本は、今日の企業経営にとって重要なアジェンダとなりました。企業には、経済活動を通じたサステナビリティ課題解決への貢献が求められています。制度対応や情報開示にとどまっては不十分であり、経営と組織の本質的な変革が求められています。EYは、企業のサステナビリティ変革をサポートします。
続きを読む規制対応に主眼を置いた受け身のレポーティングプラクティスではなく、信頼性の高いサステナビリティ情報を提供することによってステークホルダーに対する透明性と説明責任を追及する。これこそが、長期的な企業価値向上における重要なミッションです。
続きを読む2050年のカーボンニュートラル実現を後押しする施策として、令和3年度税制改正においてカーボンニュートラルに向けた投資促進税制が新設され、企業の将来を見据えた投資を後押しする環境が整備されています。EYは、専門チームのもと、税制適用判断をはじめ、産業競争力強化法に基づく事業適応計画および申請書などの策定支援、実施状況の当局への報告サポートなど、お客さまのご要望に応じたサービスを提供しています。
続きを読む近年、品質データの改ざん・ねつ造などの品質偽装や、不正の意図なく慣習化していた不適切行為など、さまざまな品質に係る不正・不適切行為が報告されています。こうした不正・不適切行為への対応や防止に取り組む企業に対して、EYの品質不正対応における経験豊富な専門家が、グループ全体を対象とした徹底的な事実調査や類似案件調査に加え、実効的な再発防止策の策定と実行を支援することで、品質インテグリティの実現をサポートします。
続きを読むEY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、年次統合報告書を発行し、2023年度(2022年7月~23年6月)における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を公表しましたことをお知らせします。
EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は本日、年次統合報告書を発行し、2022年度(2021年7月~2022年6月)における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を発表しました。
EY、2022年度グローバル業務収入は過去最高の454億米ドル
EYは、2022年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入が454億米ドルと、現地通貨ベースで前年比16.4%増(米ドルベースでは13.7%増)となりました。これはEY史上最高水準に並ぶ業績で、過去約20年間で最高の伸びをもたらしたのは、EY NextWave戦略です。同戦略において、EYはメンバー、クライアント、コミュニティに対する長期的価値の提供を目標として掲げています。
EY Japan、長期的価値(LTV)ビジョンに基づく自社取り組みの22年度実績を発表
【EY Japan】EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV(Long-term value、長期的価値)ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2022年度(2021年7月~2022年6月)実績を発表しました。
EY、ESGコンサルティングサービス分野のリーダーとしての評価を獲得
【EY Japan】EYは、調査・アドバイザリー会社Verdantix社がまとめた最新レポート「Green Quadrant: ESG & Sustainability Consulting 2022」において、ESG(環境・社会・ガバナンス)サービスおよびサステナビリティ・コンサルティングサービス分野のリーダーとして評価されたことをお知らせします。
EY Japan、ESG課題に対するKPIを設定 年次統合報告書を発行し進捗の実証開始
EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田守亮)は、ESG課題に対する自社のKPIを設定し、その進捗を実証するための統合報告を開始したことをお知らせします。