EY Tech MBA

People value の創出に向けて多様な働き方と自己実現をかなえる企業風土

長期的価値（Long-term value、LTV）対談シリーズ：EY Japanの組織づくりは People-first が原点であり、多様なバックグラウンドを持つメンバーが密にコミュニケーションを交わしながら、必要に応じて連携し、それぞれのポテンシャルを最大限に発揮しています。

サステナビリティ・長期的価値（Long-term value）

EYは、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。

EYのパラ・デフアスリートが語る、「より良い社会の構築に向けて」実現したいこととは

EY Japanに所属するパラ・デフアスリートの4名が、インクルーシブなカルチャーを持つEY Japanの魅力、EYのメンバーと共に実現したいことについて語り合いました。より良い社会を共に創る未来のプロフェッショナルに向けた、アスリートたちからのメッセージをご覧ください。

パラアスリートと会計士が語る本物の「プロフェッショナル」の条件とは

EY Japan所属のパラアスリート 富田宇宙と、公認会計士 多田雅之が対談を行い、社会で活躍できる場所の見つけ方を語り合いました。より良い社会を共に創る、未来のプロフェッショナルに伝えたいことをお届けします。

変革の難局を成功へのチャンスに変える秘訣とは？

人のチカラを原動力に問題に対処するアプローチが確立している変革プログラムでは、転換点を効果的に乗り越えられる可能性が12倍高まることが期待されます。

ウェルビーイングテクノロジーが創造する超高齢化社会の未来

ウェルビーイングテクノロジーは、日本が直面する超高齢化社会が抱えるいくつかの問題解決のサポートを行います。

労使の意識ギャップを埋めるために企業がやるべきこととは

EY 2023 Work Reimagined Survey（EY働き方再考に関するグローバル意識調査2023）では、従業員17,050人と1,575社のビジネスリーダーから得たグローバルな見解をまとめ、ワークフォース（労働力）に関する現実の輪郭を明らかにしています。

単なるコスト削減だけに終わらない 高度なGBSやシェアードサービスが企業にもたらす本質的な価値を見つめる

GBSやシェアードサービスは、単なるコスト削減のための手段にとどまらず、企業およびグループ全体の価値を高めていく原動力です。さらにサービスを高度化し、インテリジェントなGBSを通じて、いっそう経営に貢献していくことができるでしょう。

「人的資本経営と情報開示」から学ぶ、「社会」と「従業員」と「投資家」が価値を共有できる企業の在り方とは

人的資本の価値向上に対して積極的に取り組んでいるオムロン社の最新事例紹介や、アカデミアの視点から見た職場マネジメントの考察とともに、EYの専門家によるグローバルの人的資本情報開示に関する最新動向や、市場における企業価値測定方法が紹介されました。

新型コロナウイルス感染症：企業が従業員、業務、価値を守るためにできること

新型コロナウイルス感染症の世界的大流行による課題の急増によって、組織が検討・対処すべき重要な人材課題が浮き彫りとなっている現状を知る。

企業が捉えるべき男女の賃金差異に関する公表義務付けの意義とは

2022年事業年度分より企業における男女の賃金差異の情報開示が義務化されました。OECD加盟国の中でも4番目に男女の賃金差異が大きい日本では、ジェンダーギャップ解消に向けての対策が急務です。本質的な要因の洗い出しは効果的な施策検討に繋がり、今後企業が人的資本経営を行う上で重要な契機となります。

リーダークラスで活躍する女性を増やすために、今取り組むべきこと

多様な人材が活躍する、リーダークラスで活躍する女性を増やすためには、身近なリーダーが生活と仕事を両立しながら生き生きと働く姿を見せることが大切です。ダイバーシティという観点から、さまざまな施策において女性だけに焦点が当てられ、それが女性優遇と捉えられないためには、ジェンダーギャップの解消が必要です。そして、それには正しい知識を持つことが欠かせません。

パーパス経営が企業価値と個人のキャリア形成の双方にポジティブな影響をもたらす理由

ESG経営やパーパス経営は、ともすれば「お題目」と捉えられがちです。しかし、先進的な企業の取り組みからも、また経営学における内外の研究結果からも、財務パフォーマンスにポジティブな影響をもたらし、企業価値と社会価値の双方を高めるものであることが見えてきました。自社の戦略に立ち返り、強みを生かす契機として着目すべきでしょう。

女性アスリートが語る自分らしく生きるために必要な「P・O・W・E・R」とは

女性アスリートとしての経験から、自身の能力を最大限に生かしてインパクトのある行動を取るためのヒントを得るためのフレームワークをご紹介します。

すぐ成果を出せるマネージャーの違いとは － 有効な行動と組織からの支援を探る

EYと立教大学経営学部の田中聡准教授が共同で実施した「管理職のマネジメントに関する調査」からは、転職や異動といったトランジションにおいて早期に成果を出すことのできるマネージャーにとって鍵を握るのは「タイミング」であることが判明しました。一方で、そうした優れたマネージャーの4分の1が「キャリアが充実していない」と感じており、サイバーエージェントのような先進的な企業の取り組みを参考に、組織的な支援を行うことの重要性も浮き彫りになっています。

マジョリティの特権を可視化し、コミットの本気度を示す

EYは「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）として、エクイティ（公正）の実現に取り組んでいます。エクイティとは、個人差を考慮して、それぞれに見合ったリソースの配分や支援をする考え方です。EYは、より公正な社会の実現に向けて障壁を取り除き、さまざまなバックグラウンドやアイデンティティの人々が平等な結果を得られるよう取り組んでいます。

ライツホルダー中心の人権デューデリジェンスのために企業に求められる役割とは　～2022国連ビジネスと人権フォーラムハイライト～

2022年11月、「第11回ビジネスと人権に関する年次フォーラム」がスイス・ジュネーブの国連本部にて開催され、人権への影響を受ける人々の声を人権デューデリジェンスの取り組みの中心に置くために、政府や企業に求められる役割について3日間議論されました。

将来を見据えたデジタル人材計画に必要な方策

これからの行政サービスをより良いものにしていくには、適切な人材やスキルを獲得するダイナミックなモデルが必要です。

行政機関の職員にデジタルファースト文化を育てるには

職場の変化を促し、イノベーションや職員のやりがいを重視するのが新しいタイプのデジタルリーダーです。

未来の市民サービスのために、人材とテクノロジーを連動させるには

人材変革に取り組む際には、人を中心に考えるとデジタル化のメリットを実現しやすくなります。

早期に成果を出せるマネージャーの条件～着任後ではもう遅い？　鍵は「何をするか」よりも「いつするか」～

マネージャーが環境変化にかかわらず成果を上げるには、最も効果的なタイミングでマネジメント行動を発揮することが重要です。さらにキャリアに対する充実感を持ち、持続的に活躍するためには、メンバーをおもんばかる姿勢やアプローチが自身のキャリア充実の向上につながることを理解する必要があります。

なぜ日本経済の再生にリスキリングが不可欠なのか：経営課題・社会課題としての取り組みが必要

2022年10月12日に開催された日経リスキリングサミットにEY アジアパシフィック ピープル・アドバイザリー・サービス 日本地域代表 パートナー 鵜澤 慎一郎が登壇し「2050年の日本未来予想図から考える『社会課題解決としてのリスキリング』」と題した講演を行いました。

DXを実現するための人材育成と定着の要諦

業種・業界やその企業の置かれた状況により、DX人材確保等の取組みが加速しない、または着手できないなどの困難に直面している実態を踏まえ、われわれの考える講ずべき手段および効果的なアプローチについて提案します。

HRDXを通じて、「Hondaの組織・ヒトをイノベーティブに」

「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第6回）では、本田技研工業（以下、Honda）で人材育成やHRDX推進など、幅広い人事領域を統括する大野慎一氏による基調講演「Honda流 仕事の意味×HRDX」と、リンクトイン・ジャパンでエンゲージメントソリューション事業戦略の責任者を務める梁 志栄（ヤン ジィヨン） 氏による講演「データから読み解くエンプロイーエクスペリエンスの最新動向」が行われました。

『論語と算盤』がニューノーマルの時代に読み解かれるべき理由 ～新たな価値を生み出し、人的資本経営につなげる「と」の力

ニューノーマルにおいては、財務的価値だけでなく非財務的価値の向上も求められます。政府の「新しい資本主義」も同じ問題意識に立ち、成長と分配の好循環化を目指しています。その中で新たな価値を生み出すには、日本の資本主義の父、渋沢栄一が本書を通して訴えた「と」（and）の力をいかに生かすかが問われるでしょう。

海外赴任者の所得税の本社一元管理の必要性

海外出向者に関する税務問題について、出向者コストを本社負担した場合の寄附金リスクと同等に、重要で対応策を検討すべきは「赴任先国における個人所得税の申告・納税漏れのリスク」です。対応策はあるのでしょうか。

将来のキャリア設計とD&I促進のためにDXが「色眼鏡をなくすための道具」となりうる

【EY Japan】「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第4回）では、V・ファーレン長崎 前代表取締役社長、公益社団法人 日本プロサッカーリーグ 理事 髙田 春奈 氏をゲストに迎え、ご自身の人事経験や教育思想、Jクラブでの唯一の女性経営者（在任時）として、デジタルとアナログのバランスやD&I、今後のキャリアマネジメントへのヒントをご紹介いただきました。

「企業文化は戦略に勝る」-DXやイノベーションが求められる時代だからこそカルチャー変革が大事となる

「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第5回)では、Almoha LLC 共同創業者COO／デジタル庁人事・組織開発の唐澤俊輔 氏をゲストに迎え、「HRDXと企業文化」をテーマに解説していただきました。同氏は日本マクドナルド株式会社、メルカリ、SHOWROOM株式会社、デジタル庁など多種多様な業態でカルチャーの変革に関わり、独自の「カルチャーモデル」を提唱している。

ジェンダーとマイノリティの壁を越えて

EYは「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）として、メンバー一人一人のあらゆる行動の中心に据え、事業活動を展開してきました。インクルーシブで心理的安全性が高い職場づくりに取り組んでいる株式会社ポーラ代表取締役社長 及川 美紀氏からお招きいただき、EY Japanチェアパーソン兼CEO 貴田 守亮 が対談しました。

給与部門で組織の価値を高めるには

2021 EY Global Payroll Surveyの調査結果から、未来の給与部門の構築を進めるに当たって、企業が引き続きさまざまな課題に対処していることが分かりました。

わが国の水際対策と出張者の受入れにおける留意点

新型コロナウイルス感染症の世界的な流行から各国でさまざまな水際対策が導入され、日本も長期間にわたり外国人の新規入国を原則として認めない政策を続けてきました。2022年3月1日から、観光目的を除く外国人の新規入国を原則として認めることとなりましたが、幾つかの問題点が浮かび上がっており、企業は対応に追われています。

電通の先進事例から学ぶ「Well-Beingを経営アジェンダとして日本企業が今こそ取り組むべき理由」

3回目の「HRDXの教科書」出版記念セミナー。今回は電通 エグゼクティブ・アドバイザー 大内 智重子氏をゲストに迎え、企業における「Well-Being」をテーマに、テクノロジー×人の力で社員の活力を増進した取り組みについて、具体例を交えながら解説していただきました。

ジョブ型人事制度やリスキリング推進成功の鍵は仕組みの巧拙でなく、キャリアのオーナーシップを個人が保有し、行動変革につなげること

「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第2回）では、LinkedIn 日本代表 村上 臣 氏をゲストに迎え、独自調査で明らかになった「働き方の未来」の世界観をベースに、ジョブ型人事、リスキリングなど、デジタルと組織・人材マネジメントの新トレンドについてお話しいただきました。

オーストラリアにおける取締役会の課題と未来

現在、豪州企業の取締役会は多くのプレッシャーに直面しています。取締役会が直面している主要課題と、未来にふさわしい取締役会になるためには何が必要かを考察します。

CEOが直面する喫緊の課題 ：逆境を成長への足がかりにできるか

パンデミックの発生は、リーダーたちの間ですでに議題であったトレンドの到来を加速させました。 CEOはこの変革の機会を逃すと取り残されてしまうでしょう。

デジタル社会のその先は？　実は人間中心社会の到来。デジタルと人間は競争せずに共生する存在となる

先ごろ開催した「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第1回）では、スイス・ジュネーブ大学や経済協力開発機構（OECD）などでグローバルに活躍してきた原山優子氏（現・国立研究開発法人理化学研究所 理事）をゲストに迎え、「人と技術：古くて新しい関係を世界の潮流から紐解く」と題した基調講演を行っていただきました。

海外赴任者規程とグローバルなモビリティポリシーの考え方

【EY Japan】海外赴任者の働き方が多様化してきたこともあり、海外赴任者規程の見直しの機運が高まっています。本稿では、グローバルモビリティポリシーの作成を行う場合、よくあるパターンと解決策について説明します。

社会の絆を強くする、人生で重要な3つの要素

世界中で富裕層と貧困層の格差が広がり、主義、主張の異なる人々が衝突する分断が進んでいます。

30年先の世界、組織・人材が抱える重要課題はどのように変化しているのでしょうか？

EY Japanは2020年9月8日、企業における組織や人材のあり方をテーマにしたイベント「EY Global Workforce and Mobile Talent Conference 」をオンラインで開催しました。

エクスペリエンスと価値を紡ぐ糸になる組織・人事変革とは？

なぜこれからの人事部門が組織横断的に横串を通したオペレーションを実行する必要があるのかについて、考察します。