クラウド型電子カルテ導入で病院が押さえるべきポイント

医療DXやサイバーセキュリティ対策の重要性が高まる中、病院情報システムの更新ではクラウド型電子カルテを検討する医療機関が増えています。本稿では、その特徴と導入時の検討ポイントを解説します。

要点

• クラウド型電子カルテは、運用負荷の軽減やBCP対策強化に寄与する。
• 一方で、ネットワーク依存やカスタマイズ性などの面を踏まえ、検討が必要となる。
• 導入判断では、自院の経営戦略や医療提供体制との整合が重要である。

病院情報システムにおけるクラウド化の選択肢について

近年、医療DXの推進を背景に、病院情報システム更新時にはクラウド化を検討する医療機関も増えています。これまで電子カルテは院内サーバーに構築するオンプレミス型が主流でしたが、セキュリティ対策の高度化や拡張性などの要望に応えるようクラウド型電子カルテを選択する医療機関が増えつつあります。

一方で、クラウド型電子カルテは万能な解決策ではなく、病院の規模や方針によって向き・不向きも存在します。本稿では、クラウド型電子カルテの現状やメリット・デメリットなど、検討する上で参考となる観点を解説します。

クラウド型電子カルテとは

クラウド型電子カルテとは、電子カルテシステムを医療機関内のサーバーではなく、クラウド事業者のデータセンター上で運用する方式です。

従来のオンプレミス型では、

• サーバー
• ストレージ
• ネットワーク機器
• バックアップ設備

などを院内に設置し、医療機関自身が管理する必要がありました。

一方、クラウド型では、これらのインフラをクラウド事業者が提供し、利用者はインターネットまたは閉域網を通じてシステムを利用します。

一般企業ではクラウド利用が当たり前となっていますが、医療業界では診療情報という極めて重要な個人情報を扱うことから、これまで慎重な導入が進められてきました。しかし近年は、安全性の向上や医療DXの推進により、病院においてもクラウド利用が現実的な選択肢となっています。

なぜ今クラウド型電子カルテが注目されているのか

背景には大きく3つの要因があります。

① システム運用人材の不足

多くの病院では情報システム担当者が少数であり、システムの運用管理に大きな負担を抱えています。

特に地方病院では専門人材の確保が難しく、「システムを維持したいが担当者がいない」という状況が増えています。

クラウド型電子カルテではインフラ運用の大部分をベンダー側に委ねることができるため、病院側の管理負担を軽減できます。

② サイバーセキュリティ対策の強化

近年、病院を標的としたランサムウェア攻撃が国内外で増加しています。

従来のオンプレミス環境では、

• セキュリティパッチ適用
• 監視体制構築
• 不正アクセス対策

などを病院側で実施する必要があります。

クラウド環境では、高度なセキュリティ機能や監視体制を利用できるため、セキュリティ水準の向上が期待されています。

③ 医療DXの進展

電子処方箋、オンライン資格確認など、医療DX関連のサービスはクラウドとの親和性が高いものが多くなっています。

今後もデータ連携の重要性が高まる中で、クラウド基盤の活用はさらに進んでいくと考えられます。

クラウド型電子カルテのメリット

1. 初期投資を抑えやすい

オンプレミス型では、

• サーバー購入
• ストレージ導入
• データセンター設備
• バックアップ環境

などの整備が必要となります。

一方、クラウド型ではこれらの設備投資が不要または大幅に削減されるため、初期費用を抑えやすくなります。

病院にとっては大型投資を平準化できる点が大きな魅力です。

2. 災害対策（BCP）の強化

日本は地震・台風などの自然災害リスクが高い国です。

オンプレミス型では院内サーバー室が被災するとシステム停止のリスクがあります。

クラウド型では遠隔地のデータセンターにデータが保管されるため、

• 地震
• 火災
• 浸水

などへの耐性向上が期待できます。

3. システム運用負荷の軽減

インフラ運用の大部分をベンダー側に委ねることができるため、病院側の管理負担を軽減できます。

病院側の管理負担を軽減し、情報システム担当者が本来注力すべき業務に時間を充てることができます。

4. 拡張性が高い

利用者数の増加や容量増加に対して柔軟に対応できることも特徴です。

病棟増設や新たな部門システム連携が必要となった場合でも、比較的容易に環境を拡張できます。

クラウド型電子カルテのデメリット

1. ネットワーク障害の影響を受ける

クラウド型はネットワーク接続を前提としています。

そのため、

• 回線障害
• 通信遅延
• 通信設備の故障

などが発生すると診療業務に影響を与える可能性があります。

2. カスタマイズ性が限定される場合がある

オンプレミス型では比較的自由なカスタマイズが可能ですが、クラウド型では標準機能を前提とした運用となるケースが多くあります。

長年独自運用を行ってきた病院では、業務プロセスの見直しが必要となる場合があります。

3. ベンダーロックインの懸念

クラウド型電子カルテを導入した場合、他システムへの移行が容易ではない場合があります。

特に、データ移行の観点で、特定ベンダーへの依存度が高まる可能性があります。

病院はどちらを選ぶべきか

クラウド型電子カルテが必ずしもすべての病院に適しているわけではありません。

例えば、病院の規模や診療特性、将来構想によって最適解は異なります。

おわりに

クラウド型電子カルテは、運用負荷の軽減やBCP対策の強化など、多くのメリットを備えており、今後の医療DXを支える重要な基盤の1つになると考えられます。一方で、ネットワーク依存やカスタマイズ性などの課題も存在します。

電子カルテ更新を検討する際には、「クラウドかオンプレミスか」という二者択一で考えるのではなく、自院の経営戦略や医療提供体制、情報システム運用体制に照らして最適な方式を選択することが重要です。

クラウド型電子カルテの検討は、単なるシステム更新ではなく、病院の将来像を見据えた経営判断として捉える必要があるでしょう。