サステナブル戦略策定における対話の重要性　ー　 企業が取るべきTCFDとTNFDへの対応

気候変動への対応やサステナビリティに対する社会的要請は必然的に高まっています。そうしたことを背景に、企業にもサステナブル戦略を策定する必要性が生じており、これを進める上でのポイントについて考察します。

要点

• 検討のコアとなる人材を選定し、自然に意識の醸成が進むようなプロセスで議論を進める。
• TCFDのフレームワークは、議論を深めるためのファシリテーションツールとしても有用である。
• 環境課題への対応は、検討プロセスにおける対話こそに価値である。

TCFDフレームワークとの照らし合わせ

ではここから、具体的にTCFDのフレームワークについてご説明しましょう。このフレームワークでは、まず自社の事業に照らして、気候変動やそれに伴う市場変化がどのようなリスク、または機会となるのかの洗い出しから始めます。これを先述した部門横断型のチームでブレインストーミングを通じて検討していくのですが、消費者、投資家、サプライチェーン上のステークホルダーなど事業環境を取り巻くプレーヤーを考察し、それらのリスク、機会を考慮しながら起こり得るシナリオを描いていくことになります。これらは現在の事業を再定義した上で、あらゆる角度から想像力を働かせるプロセスと言えるでしょう。そういった意味で、こうした取り組みの狙いは、環境に関するアジェンダのようで、レジリエントな経営の姿を描くことに他なりません。

このブレインストーミングを通じ、自社の事業を環境課題にどのようにつながるのか、何をしなければならないか、何もしなければどうなるのかを共有することで、環境課題への意識が自然に醸成されるようになっているのです。検討の初期段階では、「ただでさえ通常業務が忙しいのに時間を割きたくない」というような消極的な意見を頂くこともありました。しかしチーム内での対話が進むと、初めはネガティブな意見だった方も、徐々に意識が変わってきます。そして結果的には、一時的に負担が生じたとしても、長期的には企業にとって必要な投資であることを理解してもらえます。

計画策定はあくまで始まりで、それをどう運用し、根付かせていくか、常に時代を見据えた更新をしていかなければなりません。私たちはサポートが終わった後も、自社での自律的で継続可能な運用を目標としていますが、ご要望があれば、その後の計画浸透・運用・更新といったプロセスまでしっかりとサポートしていくことを大切にしています。

気候変動から生物多様性へ

ここまでTCFDについて説明してきましたが、この先、企業は気候変動だけではなく、複合的な課題に対応することが求められます。次に見えているのは生物多様性への対応です。2021年に複数の国際機関が設立母体となってTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）が発足し、2022年からTNFDのフレームワークに基づいた情報開示が試験的に始まります。

基本的にはTCFDの枠組みへの対応と同様に、まず自分たちの事業との生物多様性の関係を整理することから始めることになります。ただし、より広範なプレーヤーや影響範囲に対し想像力を働かせることが求められます。今はまだ一部の企業しか生物多様性の検討までは進められていないような状況ですが、TCFDのプロセスをしっかりと踏んだ企業にとっては、その議論の延長線上で進めることができる内容です。

TCFDやTNFDのフレームワークを、単なる制度対応としてではなく、議論を深めるためのツールとして利用することで、プロアクティブな姿勢でリ経営全体に関わる意識変革にもつなげることができます。

つまり、環境課題への対応は、計画策定そのものではなく、検討プロセスにおける対話こそに価値があるのです。同様に、EYのコンサルティング・サービスも、単にシナリオや計画作りを代行することではありません。お客さま自身による検討のプロセスを一緒に作り上げ、実のある対話となるようサポートすることがもっとも重要な提供価値だと考えています。お客さまの伴走者として、新しい時代を構築するお手伝いができるとしたら、これ以上の喜びはありません。