情報センサー 2024年6月

情報センサー 2024年6月


  • IFRS実務講座

    仕入先から受領する支払の会計処理

    EY新日本有限責任監査法人 品質管理本部 IFRSデスク 公認会計士 上浦 宏喜

    オンラインショッピングやマッチングサービスといった電子商取引が普及し、新しいプラットフォームやツールの登場により複雑化されたビジネス環境下の取引について、企業が仕入先から受領する対価を会計処理する際の考慮事項をご紹介します。



  • 会計情報レポート

    サステナビリティ開示基準の解説と実務上の対応

    EY新日本有限責任監査法人 品質管理本部 会計監理部/サステナビリティ開示推進室 公認会計士  前田 和哉
    EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 公認会計士 山本 寛喜

    サステナビリティ基準委員会が2024年3月29 日に公表したサステナビリティ開示ユニバーサル基準公開草案「サステナビリティ開示基準の適用(案)」、サステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第1号「一般開示基準(案)」及びサステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第2号「気候関連開示基準(案)」の内容と当該基準の適用に向けた実務上のポイントについて解説します。


     
  • デジタル&イノベーション

    Space Techシリーズ 第4回:オープンイノベーションによる衛星データ利用エコシステムの構築に向けて

    EY新日本有限責任監査法人 宇宙ビジネス支援オフィス Space Tech Lab リーダー 加藤 信彦

    2024年4月24日~26日に開催された宇宙ビジネスの展示会、SPEXA -Space Business Expo-において、EY新日本有限責任監査法人にて、宇宙ビジネス支援オフィスのSpace Tech Lab リーダーを務める加藤 信彦が「監査×AI×衛星データ ~オープンイノベーションによる衛星データ利用エコシステムの構築~」をテーマに登壇しました。その模様の一部をご紹介します。



  • Tax update

    グローバル・ミニマム課税発効に伴う会計上の留意点

    EY税理士法人 ビジネスタックスサービス部 タックスアカウンティング アンド リスクアドバイザリーサービス 田山 万季

    グローバル・ミニマム課税の発効に伴い、企業が会計上留意し、準備を進めるべき点を解説します。



  • JBS

    米国M&A税務:「Sコーポレーション」買収の手法と注意点

    アーンスト・アンド・ヤングLLP(米国) パートナー 野本 誠

    日系企業による米国の「Sコーポレーション」買収案件が増加していますが、通常の法人をターゲットとしたM&Aとは異なる固有のリスクや課題が存在します。これらの解決テクニックを含め、Sコーポレーション買収戦略を米国税法の観点から考察します。
 

     
    情報センサー

    EYのプロフェッショナルが、国内外の会計、税務、アドバイザリーなど企業の経営や実務に役立つトピックを解説します。


    EY Japan Assurance Hub

    時代とともに進化する財務・経理に携わり、財務情報のみならず、非財務情報も統合し、企業の持続的成長のかじ取りに貢献するバリュークリエーターの皆さまにお届けする情報ページ