ウェルビーイング経営(健康経営)への取り組み

長期的価値(Long-term value、LTV)と「より良い自分(Better Me)」の向上を目指して

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ウェルビーイング経営(健康経営)への取り組み

なぜEYはウェルビーイングに取り組むのか?

EY Japan チーフ・タレント・アンド・ウェルビーイング・オフィサー ‐ 末吉 正郎

EYは「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」というパーパス(存在意義)を掲げており、クライアント企業や社会の長期的価値(Long-term value、LTV)を創出していく必要があると考えています。
EYのメンバー一人ひとりが個人として成し遂げたい「My Purpose(マイ・パーパス)」を持ってEY全体で目指す方向性と共鳴しながら価値創造に貢献することを目指しています。

より良い社会とは、すなわちウェルビーイングの高い持続的な幸せに満ちあふれた社会とも言えますが、これを達成するには、私たち自身の幸福度も高くなければ実現することは容易でありません。

EYはウェルビーイングに組織的に取り組んでおり、これが社会に良いインパクトを与えられると信じています。
EYのメンバー全員が個人の豊かさを実感でき、会社としての成長・パーパス実現の両立ができるような組織となることが私たちが目指している姿です。

EY Japan チーフ・タレント・アンド・ウェルビーイング・オフィサー
永吉 正郎

ウェルビーイング ストラテジー 

リーダーシップのコミットメントと、最適な健康とパフォーマンスを達成するための適切なリソースと機会の提供を通じて、ウェルビーイング文化を根付かせます。

図1:Wellbeing strategy

ウェルビーイングに関する全体的な視点を養う

ウェルビーイングの目標

  • 健康的な選択につながるようメンバーのウェルビーイング体験を創造する
  • コア・リーダーシップ・コンピテンシーとしてのウェルビーイングの開発
  • 人材、リーダー、マネージャーが、メンバーの福利厚生をサポートできるようにする
  • 個人の幸福を奨励し支援する文化を構築する
  • Building a better working worldとEVP(メンバーへの提供価値)を実現
  • メンバーのエンゲージメントと定着率の向上
  • EYのブランドと評判への貢献

ウェルビーイング経営を実践するための体制および取り組み内容のイメージ

ウェルビーイング経営を実践するための体制および取り組み内容のイメージ

従来EYが取り組んできている健康診断の事後措置、長時間労働対策、健康増進対策、メンタルヘルス対策、健康保険組合とのコラボヘルスなど一連の健康関連の施策に加え、昨今の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を含めた感染症対策、ウェルビーイング施策を総合的・有機的に行うことにより、長期的価値(LTV)の向上をもたらすとともに、EYのパーパス(存在意義)であるBuilding a better working worldの実現につながっていくと考えています。

ウェルビーイング経営(健康経営)データ 

ウェルビーイング経営に関する取り組みについての掲載・受賞歴

健康経営優良法人2024(ホワイト500)
健康経営優良法人2024

学会発表歴

2022年 第95回 日本産業衛生学会
コロナ禍で急激に進んだ在宅勤務環境に対する健康情報発信プロジェクト

2021年 第94回 日本産業衛生学会
ストレスチェック組織診断結果の活用:「コミュニケーション」にフォーカスした対策
ストレスチェック組織診断分析結果に基づく信頼醸成プロジェクト「Project ON」の介入効果

2018年 第28回 日本産業衛生学会 全国協議会
腰痛改善プログラムによる腰痛改善効果と生産性への影響について

2017年 第90回 日本産業衛生学会
睡眠時間、疲労度および労働時間の関係について

2014年 第87回 日本産業衛生学会
睡眠改善プログラム「グッドスリープ・グッドパフォーマンス!」による睡眠状況の改善効果と生産性への影響について

2012年 第85回 日本産業衛生学会
睡眠衛生教育およびその後6カ月のフォローアップからなる睡眠改善プログラム「グッドスリープ・グッドパフォーマンス!」による睡眠状況の改善効果について
睡眠改善プログラム「グッドスリープ・グッドパフォーマンス!」による睡眠衛生習慣改善についての行動変容ステージの変化およびステージ別の睡眠状況改善効果について

 

EY Japan LTVビジョン

EY Japanは長期的価値(Long-term value、LTV)創造の実現に向け、クライアント、経済社会、自社における活動方針を定め、KPIを開示しています。
社会の範となるべく、持続可能な企業市民の在り方を自ら追求するとともに、ステークホルダーの皆さまと伴走して変革を呼び起こし、次世代につながるより良い社会を持続的に構築していきます。

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