EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
リスキリング
日本でもDX（デジタルトランスフォーメーション）ブームに加え、「新しい資本主義の実現」構想で人・技術・スタートアップへの投資が示され、リスキリングの重要性が高まっています。
一方で、業種・業界やその企業の置かれた状況により、DX人材の獲得や育成が加速しない、または着手できないなどの困難に直面しているケースが増えています。私たちの考える講ずべき手段、および効果的なアプローチについてご紹介します。
人材の質・量を見定めて自社の状況を鑑みた育成を実施
DXがうたわれるようになって久しい昨今、多くの企業が“DX人材”の確保に向けた取り組みを開始しています。また、リスキリングという言葉が日本でも急速に浸透しています。
リスキリングとは、「新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する、または、させること」を意味します。しかし海外では、デジタル分野へのスキル転換とほぼ同義で使用されています。
ビジネスモデルや事業戦略が急速に変化する中で、人材戦略もそれに応じて変化させなければなりません。DX時代の人材戦略は、リスキリングによって成り立つといっても過言ではありません。
そのような中で、効率的にDXを進めている企業は、やみくもに施策を実行するのではなく、自社が置かれた状況にかなった人材配置／育成・調達を執り行っています。EYのアプローチでは、まず企業のDX推進に必要な人材の質・量を見定めた上で、それに応じた戦略的な施策の立案・実行をサポートします。
EYの考える「デジタルスキル習得・トレーニング」
企業が直面する状況は、必要なスキルやその習得方法にも影響を与えます。例えば、既存業務の改善と新規事業の創造ではDX人材に求められるスキルが全く異なります。既存業務の改善では、企業全体のDXの旗振り役として、現状業務分析から効率化の余地把握、ノンコード・ローコードでの開発による業務改善の実行スキルが求められます。これに対して、新規事業の創造ではコア事業におけるさらなるイノベーションの火付け役として、市場分析や企画力、高度な専門デジタルスキルが求められます。
業務改善の場面においては、「テクノロジーを活用した実務の効率化（DX）をやり抜く」スキルを身に着ける必要があるため、単なる知識学習だけでは不十分であり、実務におけるDXの成功体験や達成感がDXの全体理解につながります。現場でDXを実践できる人材を育てる上では、やり抜く経験により達成感を得ることと、効果創出にコミットした形での研修プログラムの展開がキーとなります。
一方、新規事業創造の場面では、新規サービス企画をやり抜く経験を通じ、デジタル時代のリーダーを育成する必要があります。また、自社のDX戦略の理解や、業界やDXにおけるトレンド、また具体的なテクノロジー活用事例といったようなDXに関する最新知識だけでなく、提案書の書き方やデザインシンキング・アートシンキングの方法論についても理解した上で、実際にクライアントに提案するところまでやり抜く経験を生み出す必要があります。
どちらのケースにおいても、私たちコンサルタントが「完全伴走型」で支援する形が効果的であると考えています。実務の効率化においてはRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）やチャットボット、ワークフローツールといったテクノロジーに詳しく、業務に精通したコンサルタントが知識習得だけなく現場の実践においても寄り添って支援していくことで、どのように現場での効率化を実現するのかを体験してもらうことができます。新規事業創造においてもその分野の専門家であるコンサルタントが知識の解説だけでなく、提案をブラッシュアップし、時にはトップコンサルタントからのアドバイスも提供する黒子役として伴走しながらクライアントへの提案を徹底的にサポートします。
DX人材は育成のみならず定着も重要
せっかくDX人材を育成しても、外部に流出をしてしまっては人材への投資が無駄になってしまうことから、DX人材が働きやすい環境を構築し定着をさせることが育成と同じく必要となります。具体的には、DX人材が定着・活躍するために3つの軸（処遇・組織体制・労働環境）の観点で整備します。
EYのDX人材マネジメント関連ソリューション
EYが展開するDX人材育成ソリューションでは企業の状況に合わせ、自社に必要な人材の見える化・リスキリング・組織風土改革など幅広く支援が可能です。
前段で説明したプロセスをまたぐソリューションとしては、全社共通の資格認定プログラム「EY Badges」が挙げられます。具体的には、DXを推進する上で必要な要素を定義の上、資格認定プログラムを整備し、DX人材の育成に取り組んでいます。
取得までの流れとしては、社員本人が習得、または向上させたいコンテンツ（テクノロジー・リーダーシップ・ビジネス）とBadgeレベル（ラーニング・ブロンズ・シルバー・ゴールド・プラチナム）を選択し規定の研修を受講・完了の上、EY Badgeを取得します。EY Badgeは、全社共通のスキル証明となり、本人のアサインの幅が広がることはもちろん、MBA取得へのチャレンジなどへの広がりもあります。
また「自社に必要な人材の見える化」または、「講ずべき手段の決定」のステップをまたぐソリューションとしては、EYのフレームワークを活用したデジタル・レディネス・アセスメントがあり、自社の現在地と課題を抽出しDX習熟度を知ることが可能です。このプラットフォームにより、7つの重点分野におけるデジタルの成熟度を評価できます。それにより、デジタルへの投資機会を正しく選別し、デジタル社会で後れを取らないためのデジタル戦略の立案を可能とすることを目指します。
他にも「施策の実行」から着手する場合は、業務効率化とリスキリング実施に向けたトレーニングを支援するソリューションとして、「アップスキリング／リスキリングプログラム」が挙げられます。具体的には、EYのコンサルタントが受講生自身の課題業務の自動化に向けた取り組みに伴走・支援し、確実な業務効率化の成功体験創出とリスキリングを実現することを目指します。
EYの関連サービス
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2030年に最も必要とされるであろうスキル。それは、複雑な問題の解決力、クリティカルシンキング、創造力です。ですが、新たに生まれている職場環境に適応するには、大幅にアップグレードしたデジタル対応力、専門性、マネジメント能力、文化的能力も求められます。
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企業の持続可能な成長の源泉として、世界でも日本でも人的資本価値向上の取り組みが活発化しています。EYでは1.人的資本可視化サービス（①ISO30414〈人的資本の国際標準フレームワーク〉認証取得支援、②戦略に基づくKPI/KGI設計支援、③人事データ基盤構想立案支援）、2.リスキリング、3.ミドル・シニアを活性化する自律型マーケットプレイスの構築、4.チェンジマネジメントの4つの人的資本価値関連サービスを統合的に提供しています。
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人的資本の可視化とその開示が急務となっていますが、国際ガイドラインが乱立し、国内指針も事業戦略と人事戦略の整合という難易度の高い取り組みを要求しています。どこから着手すべきか困惑しているクライアントに対し、EYは①外部開示要求、②事業戦略との連動、③データ基盤のあり方の３つ観点から、ソリューションをご用意し、迅速な開示戦略・対応方針の策定をサポートします。
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これまでにないキャリアの長期化に伴なって、ワークフォースにおける高年齢労働者層は無視できないボリュームとなりました。EYでは、シニアとその予備軍であるミドルが持つ「年の功」とキャリアに対する志向性を踏まえながら、その発揮価値を高め、年齢にかかわらず個人の「働きがい」とビジネスへの貢献を両立する組織への進化を支援します。
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チェンジマネジメントに関するプロフェッショナルが、持続可能な変化をプロセスとしてではなく成果として実現できるようお手伝いします。詳細を表示
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EYの最新の見解
スキルベース組織の未来～日本企業におけるスキルを基軸にした人材マネジメントの在り方を考える～
現在、日本では人材不足により、スキルを基軸に採用や人材配置を見直す取り組みが注目されています。企業は、日々新しく進化するスキルにどのように対応すべきか。EY、Skillnote、SAPの3社は、企業のリーダーたちをお招きし、スキルベースマネジメントの実現に向けたセミナーを開催。先進企業の変革事例をご紹介すると共に、そこから見えてくる示唆をご提供しました。
『論語と算盤』がニューノーマルの時代に読み解かれるべき理由 ～新たな価値を生み出し、人的資本経営につなげる「と」の力
ニューノーマルにおいては、財務的価値だけでなく非財務的価値の向上も求められます。政府の「新しい資本主義」も同じ問題意識に立ち、成長と分配の好循環化を目指しています。その中で新たな価値を生み出すには、日本の資本主義の父、渋沢栄一が本書を通して訴えた「と」（and）の力をいかに生かすかが問われるでしょう。
HRDXを通じて、「Hondaの組織・ヒトをイノベーティブに」
「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第6回）では、本田技研工業（以下、Honda）で人材育成やHRDX推進など、幅広い人事領域を統括する大野慎一氏による基調講演「Honda流 仕事の意味×HRDX」と、リンクトイン・ジャパンでエンゲージメントソリューション事業戦略の責任者を務める梁 志栄（ヤン ジィヨン） 氏による講演「データから読み解くエンプロイーエクスペリエンスの最新動向」が行われました。
「企業文化は戦略に勝る」-DXやイノベーションが求められる時代だからこそカルチャー変革が大事となる
「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第5回)では、Almoha LLC 共同創業者COO／デジタル庁人事・組織開発の唐澤俊輔 氏をゲストに迎え、「HRDXと企業文化」をテーマに解説していただきました。同氏は日本マクドナルド株式会社、メルカリ、SHOWROOM株式会社、デジタル庁など多種多様な業態でカルチャーの変革に関わり、独自の「カルチャーモデル」を提唱している。
将来のキャリア設計とD&I促進のためにDXが「色眼鏡をなくすための道具」となりうる
【EY Japan】「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第4回）では、V・ファーレン長崎 前代表取締役社長、公益社団法人 日本プロサッカーリーグ 理事 髙田 春奈 氏をゲストに迎え、ご自身の人事経験や教育思想、Jクラブでの唯一の女性経営者（在任時）として、デジタルとアナログのバランスやD&I、今後のキャリアマネジメントへのヒントをご紹介いただきました。
電通の先進事例から学ぶ「Well-Beingを経営アジェンダとして日本企業が今こそ取り組むべき理由」
3回目の「HRDXの教科書」出版記念セミナー。今回は電通 エグゼクティブ・アドバイザー 大内 智重子氏をゲストに迎え、企業における「Well-Being」をテーマに、テクノロジー×人の力で社員の活力を増進した取り組みについて、具体例を交えながら解説していただきました。
ジョブ型人事制度やリスキリング推進成功の鍵は仕組みの巧拙でなく、キャリアのオーナーシップを個人が保有し、行動変革につなげること
「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第2回）では、LinkedIn 日本代表 村上 臣 氏をゲストに迎え、独自調査で明らかになった「働き方の未来」の世界観をベースに、ジョブ型人事、リスキリングなど、デジタルと組織・人材マネジメントの新トレンドについてお話しいただきました。
デジタル社会のその先は？ 実は人間中心社会の到来。デジタルと人間は競争せずに共生する存在となる
先ごろ開催した「HRDXの教科書」出版記念セミナー（第1回）では、スイス・ジュネーブ大学や経済協力開発機構（OECD）などでグローバルに活躍してきた原山優子氏（現・国立研究開発法人理化学研究所 理事）をゲストに迎え、「人と技術：古くて新しい関係を世界の潮流から紐解く」と題した基調講演を行っていただきました。
ニュースリリース
EY、人的資本経営に関するオックスフォード大学との研究発表および新たな人的資本価値関連サービスを開始
世界で約13,000人超の組織・人材領域専門家を有するEYピープル・アドバイザリー・サービスは、オックスフォード大学と人的資本経営に関わるグローバル調査（Humans@Center Research 2022）を共同で実施しました。