EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
- 業種別シリーズ
化学産業におけるカーボンニュートラルに向けた取組み動向
EY新日本有限責任監査法人 化学セクター 公認会計士 武田 望美
SSBJ基準の適用により、日本でもScope3を含むGHG排出量の開示が段階的に義務付けられます。カーボンニュートラル実現に向けた化学産業の役割を解説します。
- 業種別シリーズ
製造業における新リース基準の留意点
EY新日本有限責任監査法人 製造業セクター 公認会計士 宮﨑 徹
製造業において、新リース基準を適用するにあたり留意すべき点をまとめています。特に、これまでリースとして認識していなかった契約もリースとして会計処理しなければいけない、いわゆる「隠れリース」の識別に関して、製造業ではどのような点に留意が必要なのか解説します。
EY税理士法人 グローバルコンプライアンスアンドレポーティング部 税理士 西岡 道広
2024年4月1日からグローバル・ミニマム課税（BEPS 2.0 Pillar 2）の適用が開始されています。本制度の概要を解説した前編に続き、本稿では、日系企業による対応に関するロードマップを概括します。
- デジタル＆イノベーション
企業・監査人双方の生産性向上を実現する監査対応のシステム連携とは
EY新日本有限責任監査法人 クライアントサービス本部 イノベーション推進部 公認会計士 渡邊 翔
決算対応に係る企業と監査人双方の生産性向上のため、EY新日本ではシステム連携による自動化に取り組んでいます。開示・単体・連結で既に運用しているこの取組みを紹介します。
- JBS
2035年がオーストラリアの気候目標として重要な理由：ネットゼロへの8つの鍵
EYオセアニア 豪州勅許会計士 篠崎 純也
EYネット・ゼロ・センターの新しい報告書によると、2035年までに必要とされる多くの温室効果ガスの削減は、コストの節約にもつながることが明らかになっています。今こそ、企業が主導する時です。
