テクノロジー企業におけるサステナビリティ情報の開示

Ⅰ　はじめに

テクノロジー業界では、すでに統合報告書やサステナビリティレポートなどの任意の開示書類でサステナビリティ情報の開示を行い、投資家との対話を積極的に行っている企業があります。

ESGの課題にはさまざまなテーマがあり、その重要性も各企業で異なると考えられます。すでに開示が行われているテクノロジー企業の開示内容から、テクノロジー企業において重要と考えられるテーマや現状の開示に対する課題や取り組むべきポイントについて解説します。なお、文中の意見にわたる部分は筆者の私見であることをあらかじめ申し添えます。

Ⅱ　テクノロジー企業におけるサステナビリティ情報の開示

テクノロジー企業がサステナビリティ情報として開示しているテーマは、主に気候変動リスクと人権や多様性などの人的資本への取組みが挙げられます。これらのテーマは、テクノロジー企業にとって、重要な経営課題として認識されていることから、その重要性を踏まえて開示に至っているものと考えられます。

1. 気候変動リスクに関する開示

気候変動リスクに関する開示は、TCFD^※1の枠組みに沿って「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の観点での開示が行われています。

「ガバナンス」では、多くの企業がサステナビリティを議論する会議体を取締役会とは別に設置し、当該会議体と取締役会などとの関連性について図示しながら開示しています（＜図1＞参照）。

「戦略」では、シナリオ分析が重要な開示要素となります。この点、TCFD提言に沿った2°Cシナリオ^※2や、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の1.5°C特別報告書に基づく気候変動による影響を開示している企業が多くあります（＜表1＞参照）。シナリオ分析に関する開示は、例えば財務影響に関する定量的な情報など、その他の開示項目と比べて難易度が高いと考えられます。

「リスク管理」では、気候変動関連のリスク評価が全社的なリスク評価プロセスによって行われることが多いことから、気候変動関連に特化したリスク評価プロセスではなく、この全社的なリスク評価プロセスを開示している企業が多く存在します。

リスク評価プロセスの開示としては、企業における重要なリスクの特定方法を具体的に開示することが重要と考えられます。＜図2＞は影響度と発生可能性の観点から重要なリスクを特定している開示例です。この他、ステークホルダーの関心度や重要性と企業にとっての影響度の観点から重要なリスクを特定する例もあります。

「指標と目標」では、企業の戦略とリスク管理プロセスに即して気候関連のリスクと機会を評価するために用いる指標のほか、温室効果ガス（GHG）総排出量の削減目標について、Scope 1、Scope 2およびScope 3^※3についても開示している企業があります。なお、指標と目標については、その実績値も含めて開示することが重要となります。これらのデータについては、データブックとして別冊としている企業が多くあります。

気候変動リスクの開示については、現在の企業価値に影響を及ぼさない場合であっても、将来生じ得る影響を踏まえて開示を行う必要があり、そこに難しさがあると考えられます。

このように不確実な情報の開示には、開示内容の前提を示すことが重要になると考えられます。そのためには、経営者がどのようにリスクを捉え、その対応策を検討しているかが重要であり、気候変動リスクを評価するガバナンス体制を整備することが重要と考えられます。

2. 人的資本に関する開示

人的資本の開示については、多様な人材の雇用、経営リーダー層の育成や役員のダイバーシティの強化に関する開示が行われています。また、指標として、例えば、女性役員比率や女性管理職比率、障害者雇用率、社内認定制度の認定者などが定められています。

人的資本に関する開示についても、気候変動リスクの開示と同様に、経営者が人材についてどのように課題を認識しその対応策を検討しているかという観点での開示が重要と考えられます。このため、単に指標を掲げるのではなく、経営戦略に関連した開示を行うことが重要と考えられます（＜図3＞参照）。