世界のさまざまなエネルギー転換を大胆な行動で加速させるには

世界各地でさまざまなエネルギー転換が進む

社会が転換するとき、あるいは技術が進歩するとき、紆余曲折なく物事が進むことはめったにありません。代わりに、変化自体がもたらすプラスの影響を追い風に、S字カーブを描くように前進します。テクノロジーの進歩に伴い、コストの低下や能⼒の向上につながり、それが消費者に普及していくと、経済的な転換点を迎えます。その良い例が電気自動車（EV）です。予想を上回るスピードで普及が進んでおり、電気⾃動⾞の売り上げは2030年までにその他の全⾞両の売り上げを超える⾒通しです。

変革がもたらす影響はいずれも、さらに多くの人が、よりクリーンで、より安価なエネルギーにアクセスできる、より持続可能でレジリエントな未来を指し示していますが、実現が保証されているものは1つもありません。変革は加速しているものの、今後直面する課題があまりに複雑で、容易に失速する可能性があるのも事実です。再生可能エネルギーの拡大で今まで進めてきた取り組みは、次に待ち受ける課題と比較すると難しいものではありません。エネルギー源を炭化水素に大きく依存しているセクターの脱炭素化は、はるかに困難であり、それに対処することができるかどうかが、世界のクリーンエネルギーへの転換において最終的な成功を左右することになるでしょう。3つの主要な領域の取り組みを加速させるには、画期的なソリューションが必要です。そしてその実現に向け、エネルギー・資源関連企業が、私たち全員を含めたパートナーとのより幅広いエコシステムにわたって連携することが⽋かせません。

鉱業の存在なしに、エネルギー転換を行うことはできないでしょう。新しいエネルギー資産とインフラの構築には、銅とリチウム、ニッケル、鉄鉱石を中心に、膨大な量の鉱物と金属が必要です。ところが、鉱山で産出された金属資源の市場への流通を阻む制約や制限が増えたことで、間もなく大幅な不足に陥ることが予想されます。資源ナショナリズムや地政学的緊張の⾼まりによって、供給が混乱に陥りコストが上昇し、市場のボラティリティが⾼まりかねません。全ての重要鉱物の加工を担っているのは中国です。また、資金が十分にないことも課題となっています。探鉱と鉱山開発への投資も2030年までに2,000億米ドルに達する見通しですが、この金額は必要と思われる投資額の半分程度に過ぎません。

鉱⼭事業者は、今後、多額の資⾦とさまざまなスキルを持つ新しい⼈材、そして政府や地域社会との関係の構築に向けて、よりきめ細かで⾼度なアプローチが必要となります。とはいえ、全ては信頼関係から始まり、またチャンスが生まれるのも信頼関係からです。クリーンエネルギーシステムで鉱業が担う役割は、一貫して過小評価されてきました。的を絞った環境・社会・ガバナンス（ESG）への取り組みに注力している鉱業企業は、地域社会や政府、投資家に自社の価値を示し、資金と人材を確保することにより、プロジェクトの承認と操業許可を迅速に取得することができます。より持続可能なサプライチェーンの実現を求める声が顧客から上がっており、事業の脱炭素化に加え、鉱山から市場、さらにはその先まで二酸化炭素の排出を追跡する、ブロックチェーンなどのソリューションに投資してきた鉱業企業は、既にリターンを得ているといえます。

サプライチェーンの強化には、ポートフォリオプランニングへのより戦略的なアプローチも必要です。考えられる新たな未来像を幅広く検討することで、鉱山事業者は今後の需要に対応しやすくなり、投資リスクを軽減することができます。しかし、これは鉱業企業が単独で解決できる問題ではありません。そこで、大学やテクノロジー企業と連携して、廃棄物から鉱物を取り出す技術を開発する鉱山事業者も出てきました。北米の鉱山でリオティント社とそのパートナー企業は、バクテリアを利用して廃棄岩から銅を取り出す取り組みを進めているところです。この廃棄岩の銅濃度は、通常採算が取れるレベルを大幅に下回っています。一方、自動車メーカーや蓄電池メーカーとタッグを組み、供給体制の強化、リスクの軽減、コストの削減、政府のインセンティブ施策の利用を図る事業者もあります。今後はどの鉱業・金属企業も、事業を展開する国・地域と取り扱う一次産品に応じて今後の道筋を決める必要があるでしょうが、EYのレポートでは、今すぐ起こすべき、後悔しない行動の一部を紹介しています。

エネルギー転換は国・地域を問わず、消費者（産業用と家庭用）が主導権を握らなければ成功しないでしょう。しかし、サステナビリティだけを動機付けに、国⺠と企業がエネルギー転換を図るとは思えません。クリーンエネルギーをより安価に、本当の意味でより良いものにする必要があります。

より多くの価値を消費者に提供することで、いかに⾃社の成⻑が加速し、脱炭素化を進めることができるかを電⼒・ユーティリティ企業が考える機会になります。⼀⽅、それに伴い、消費者エンゲージメント（消費者の関心と動向）についてのこれまでの常識を破る必要があるでしょう。⾼度に地⽅分散化され、⼤部分が電化されたエネルギーエコシステムでは、消費者のエネルギーの⽣み出し⽅、使い⽅、取引の仕⽅が変化するとみられます。産業界の顧客はエネルギー企業とパートナーシップを組むことを望んでおり、エネルギー企業から単に電⼒を購⼊することをもはや望んでいません。その⼀例が、ベルギーのアントワープ・ブルージュ港です。エネルギー企業など産官が共同でグリーン⽔素の輸⼊・⽣産・処理を担う⽔素ハブを整備しました。オーストラリアでも、このプロジェクトを⼿本に、南オーストラリア州のボニソン港に水素ハブを独⾃に開発する計画です。この計画ではエネルギー企業が、公共セクターと⺠間セクターの幅広い組織とタッグを組むことになっています。こうした連携は、エネルギー企業が産業用の大口需要家への価値提案を確実に実現することに役立ちます。EYのモデリングの結果によると、産業用の大口需要家が電⼒需要全体に占める割合は、2050年までに55%に達する⾒通しです。

家庭用需要家も、エネルギー体験にこれまでより参加するようになってきました。EVやヒートポンプなどの新しいソリューションが主流となる中、今後は消費者の関与は強まる⼀⽅になるでしょう。EYの調査結果から、国・地域により消費者の優先事項は異なるものの、自らの価値観に合致する、パーソナライズされた便利なエネルギーの選択肢に対する期待が国・地域を問わず高まっていることが分かりました。消費者を事業の中心に据えた電力・ユーティリティ企業は、このような誘因を把握し、近隣セクターの企業と連携して魅力的な製品やサービスを開発することができます。

誘因を消費者グループ別に把握することは、行動のシフトを促す一助ともなります。消費者の行動のシフトは見過ごされがちですが、より柔軟性の高い送配電網づくりで極めて重要な要素です。新しいテクノロジーに投資するだけでは、今以上の進展は望めません。送配電網の地⽅分散化のバランスを取り、供給停⽌を回避することができるかどうかは、消費者の需要のシフトと供給の増加を促すインセンティブ施策による、ピーク時の電力需要平準化の成否に左右されるでしょう。

さまざまなエネルギー転換による影響を最も強く受けるのは、恐らく電⼒・ユーティリティ企業です。今後策定する必要のある戦略は、企業によって著しく異なり、最適なタイミングで適切な戦略を選択できるかどうかが成功の鍵を握ることになりそうです。EYのレポートでは、電⼒・ユーティリティ企業が⾃社の進むべき道筋を⾒極める⼀助となる、後悔しないための⾏動の⼀部を紹介しています。

今すぐ行動を起こせば、勢いを維持できる

新しいエネルギーシステムの実現に向けた進歩は加速していますが、この勢いを維持するには考え方を変える必要があるでしょう。さまざまなエネルギー転換が、世界各地で異なるスピードと形で進んでいます。これは複雑な課題が待ち受けていることを意味しますが、行動を先送りしてはなりません。何もせず現状を維持することにより⽣じるリスクは、⾏動を起こし前に進むことにより⽣じるリスクより、はるかに⾼くなります。エネルギー・資源関連企業が中⼼となり、政府と他セクター、そして私たち全員と連携して、先に挙げた3つの領域で今すぐ⾏動を起こせば、持続可能なエネルギーシステムを構築する取り組みの加速ができるはずです。