EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
In Digital
デジタルを活用して、ビジネスモデルそのものを変革することにより、ユーザーに新しい価値を提供する戦略が「デジタル化戦略」です。
その実現においては、組織、人材、技術、セキュリティなど多方面からの変革を同時に進めていくことが求められます。デジタル化に向けたそれら組織能力の醸成を目指す戦略を「デジタルケイパビリティ戦略」と呼んでいます。
これらをスムーズに連携させ、デジタル化を通じた付加価値獲得とその基盤となる組織の成長を計画的に推進する戦略が「デジタルガバナンス戦略」です。
従来のIT戦略においては、ビジネスの効率化のために、ITシステム、サービスをどう活用するかに主眼があり、IT部門が中心となり立案されていました。これに対し、デジタル化戦略はデジタル技術を用いてどうビジネスを変革するかに主眼があり、事業部門、業務機能部門、IT部門が連携し立案する必要があります。
全社的なデジタル化戦略と個々のユースケース単位の変革を相互に連携させることで、DX推進の優先順位や投資配分の方針を定め、DXを成功に導きます。
ビジネス・デジタルのゴール像の実現に対するエンジンがデジタルケイパビリティです。デジタルケイパビリティの現状を把握し、強化策を立案し、KPIをモニタリングしていくことで、継続的な強化が図れます。
デジタル化と経営貢献を連携させ短サイクルで評価することで、経営者の迅速な意思決定を支援いたします。
EYの関連サービス
企業におけるDX活動の中で、蓄積されたデータから新たな付加価値を見いだそうとする「データ利活用」が積極的に行われています。データ利活用の範囲が拡大し、組織横断的になり、利用者や扱うデータ種類が増えるにつれ、データ品質やセキュリティを適切に管理するための仕組み(データガバナンス)を整備することが重要となってきます。
続きを読む今や多数の組織がデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進に向けて舵を切る中、その多くが業務の効率化レベルにとどまり、ビジネス変革や新たな価値創出といった本当の意味でのDXを実現できているのは少数に限られているのが現状です。これはDXの本質がデジタル技術の導入ではなく、企業変革そのものにあることが理由ではないでしょうか。 EYではDXへの取り組みを「デジタルガバナンス」という全社的視点から支援し、DXを実現できる企業への変革を導きます。EYではDXへの取り組みを「デジタルガバナンス」という全社的視点から支援し、DXを実現できる企業への変革を導きます。
続きを読む業種・業界やその企業の置かれた状況により、DX人材確保等の取組みが加速しない、または着手できないなどの困難に直面している実態を踏まえ、われわれの考える講ずべき手段および効果的なアプローチについて提案します。
デジタル投資インデックスにより、多くの企業がテクノロジー関連の投資をここ数年で何倍にも増やしている⼀⽅、デジタル戦略を明確に定義する難しさに直⾯していることが明らかになりました。本稿では、他社と⼀線を画すことが可能なデジタル投資のための具体的な⼿段について考察します。
【EY Japan】デジタル戦略というと、どのような技術を自社に導入するのかということに意識を向けがちですが、顧客目線での新たな価値創出を目的とするDX実現のためには、経営者が責任をもって、自社が変革を受け入れ持続的に変革を生み出していく企業文化を構築することがより重要となります。