ニュースリリース

2020年5月27日

EY Japan、新卒採用に関する調査2020と今後の採用・就職活動に関する提言を発表

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EY Japanは、昨年度に引き続き、新卒採用に関する調査2020と今後の採用・就職活動に関する提言を発表しました。

本調査は昨年に引き続き、EYが日本の学生334名および企業358社(含、経団連加盟企業:これまでの就活ルール対象企業133社)に対して2020年3月4日から3月10日に行ったオンラインサーベイであり、2021年4月入社者以降を対象とした「採用選考に関する指針」(以下、就活ルール)の変更(主管が経団連から政府へ)や経団連と大学側の通年採用合意を受けて、企業が予定する対応方針および学生側からの期待・要望と、それら差異の傾向をまとめ、日本における採用の未来に関して解説したものです。

<調査要点>

  • 昨年同様、企業・学生共に就活ルールへの理解や関心は低いが、学生の期待と企業の採用方針改定の焦点は「時期」と「働き方」に関するものに絞られている
  • 学生が新卒入社の会社を何年で退職するのかと、企業が新卒人材を戦力化するために必要な年数を調査した結果、3割の学生は戦力人材となる前(5年以内)に退職してしまう可能性が高いとなった
  • 学生は身近なコミュニティと企業が発信する情報をもとに企業を選定しているが、企業が学生コミュニティにアプローチをかけているケースは少ない(採用競争で優位に立つためのポイントとなる可能性がある)
  • 学生は所属する大学ランクに関わらず、概ね回答が同傾向となった

EY Japan ピープルアドバイザリーサービス(組織・人事コンサルティング部門)のリードパートナー鵜澤 慎一郎は次のように述べています。

「新型コロナウィルス感染症の蔓延で新卒採用を取り巻く環境は大きく変化してしまいましたが、企業と学生双方にとって、将来を左右する大事な意思決定の場面であることは間違いありません。本調査が今後のより良い人材マネジメントの一助になれば幸いです」

なお、本調査では、企業向けと学生向け2パターンの調査を通じて傾向を分析しており、それぞれの調査対象内訳(いずれも調査時点)は以下の通りです。

  • 企業向け
    • 経団連加盟企業
    • 経団連非加盟企業
  • 学生向け
    • 就活終了者
    • 就活未終了者

詳細は以下のページよりご覧ください。

EY、新卒採用に関する調査と採用・就職活動への提言

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