マイクロソフトソリューション

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不確実で予測不可能な環境の中で、複雑化する社会課題に向き合いながら高いビジネス成長を実現するためには、先端テクノロジーとデータの利活用が欠かせません。

柔軟性と俊敏性を兼ね備えるマイクロソフト社の卓越したクラウド技術と、EYが持つ社会・経営課題を特定し解決する能力という、2社の強力なアライアンスをもって、真の変革を必要とするクライアントと社会の要請に応えます。

EYとMicrosoftのアライアンス

業界で高い信頼を得るEYの経験およびビジネスにおける創意⼯夫と、Microsoftの革新的なクラウドソリューションを組み合わせることによって、より良い社会を構築し、より多くのことが成し遂げられる社会の実現を⽀援します。

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マイクロソフト社との強固なアライアンスを生かし、先端テクノロジーを活用した全社レベルでのデジタル変革の実現を支援

EYはマイクロソフト社との強力なアライアンスのもと協働し、先端テクノロジーを活用した全社レベルでのデジタル変革の実現に注力します。
デジタル時代に適したIT、組織・人、プロセスの変革をもたらし、企業がビジネスや社会の課題を広く解決できるよう支援します。

  • 大規模ERP導入における部門/海外拠点ERPの実現

    多角経営やグローバル展開、M&Aに積極的な企業で、従来の中央集権型ERPから、柔軟かつ拡張性の高い分散型ERPにシフトしたい組織に対し、Microsoft Dynamicsソリューションを活用した分散型ERPをスピーディーかつリーズナブルに導入します。

    • 海外拠点向けERP導入の共通化
    • ERP導入におけるアドオン機能の削減
    • 業務変更に伴う効率低下の防止
    • 情報の可視化/活用を実現

    中央集権型ERPでは、アドオン機能が大量に作り込まれ、機能別にサイロ化したシステムがブラックボックス化かつ密結合しており、機能拡張や改修に多大な時間と労力を費やします。このため、グローバル展開では、現地のニーズに適したERPを早期に立ち上げることが非常に困難です。

    分散型ERPの導入を成功させる重要な要因は、クラウドとその周辺の技術が大きくかつ急速に変わっている点を考慮し、パッケージの標準機能に合わせた拡張性ある業務プロセスを構築することです。

    EYは、スモール導入による早期立ち上げと拠点単位で機能を順次拡張することにより、全体のアドオン機能開発を削減し、導入期間の短縮と導入コストの削減を実現します。

    • Microsoft Dynamics 365上に独自に開発した業種/業界別テンプレート
    • クラウドを活用したアジャイル型「分散型ERP構築アプローチ」

    これによりクラウド利用のメリットを最大限に享受できるプラットフォームを手に入れることができます。

    また、クラウドと人工知能(AI)の活用により、ERPデータと周辺システムが持つデータを組み合わせた高度な分析基盤を構築し、ビジネス、業務およびシステムへの継続的フィードバックを実現します。

  • 長期的価値を向上させるデータドリブン型営業の実現

    デジタル・テクノロジーの活用により、販売機会を最大化し、かつ顧客満足を高める継続的な顧客エンゲージメントを促進したい企業に対し、顧客情報統合基盤の計画策定から導入、活用の定着・習慣化まで支援します。

    継続的な顧客エンゲージメントを促進するには、顧客対応業務や複数の顧客接点の形態にかかわらず、顧客を中心にした視点で情報の統合化(360°カスタマービュー)を行い、顧客を網羅的に把握することが必要です。

    しかし、多くの企業で顧客情報は点在しているため、マーケティングから営業、カスタマーサポート、フィールドサービスなど、複数の部門で顧客情報の共有と活用をすることは非常に困難です。

    • 顧客情報を拠点や部門ごとに保持し共有不可(サイロ化)
    • ニーズを持つ最適な顧客に、最適なタイミングで、営業活動やサービスの提供が困難
    • その結果、販売案件不足、リードナーチャリングコストの増加、サービス部門の待機人員増加が発生

    EYは、顧客情報の管理にとどまらず、マーケティングから営業、アフターサービスまでの業務プロセス、その間の顧客のインサイト分析や顧客満足度の向上まで、業務およびシステムの計画策定から実装・定着・習慣化を支援します。

    • CRM統合(顧客情報統合)
    • リモートワークにおける営業業務の可視化/高度化
    • 顧客情報登録・更新の自動化(簡易化)
    • AIによるコンタクトすべき顧客と提供すべきコンテンツの推奨などの業務支援
    • 顧客情報登録を習慣化するためのチェンジマネジメント
  • クラウドソリューションで変える次世代のプロジェクト管理DX

    リモートワークが浸透しオンライン化が進む中で、日々の業務のスピードは加速し、データによるタイムリーな状況把握が求められるようになってきました。プロジェクト運営も同様にオンライン・コミュニケーションを前提とした形に変わってきています。EYは、プロジェクトの進行状況やプロジェクトの健全性を把握する必要があるプロジェクトオーナー、または大規模プロジェクトの管理者に対し、これらを実現するクラウドサービス活用、アーキテクチャ設計・導入、プラットフォーム構築を支援します。

    複数のプロジェクトの状況を把握し、的確かつ適切なタイミングで意思決定と指示を行うためには、複数のプロジェクトの進捗を一元的に管理することが求められます。しかし現実には、データはプロジェクトごとに散在し、俯瞰的に見ることができないケースが多数存在します。

    • 直接担当しているプロジェクト以外の状況が不明
    • プロジェクト進捗に関連するデータが適切なタイミングで取得不可
    • プロジェクト進捗関連データの収集に多大な時間と労力を消費
    • 複数のプロジェクトで同じタスクを実行しているにもかかわらず、知識を蓄積・共有されず、属人的な対応が中心

    EYは、価値を提供できる最小限の機能を、最も価値の高いものから順次構築していく「Minimum Viable Product(MVP)アプローチ」により、アジリティの高いプロジェクト管理プラットフォームへの短期間での移行と効果の早期実現を支援します。 また、Microsoft Teamsをプロジェクトチームに導入し、コミュニケーション・コラボレーション環境の構築によるプロジェクト内のシームレスな情報共有やコミュニケーションを実現します。

    • プロジェクト実績データの自動的収集
    • サイロ化している複数のサブプロジェクト間の依存関係を把握し、ダッシュボードによるプロジェクトの俯瞰的な管理を実現
    • 過去の類似プロジェクトの実績に基づいたタスク計画の省力化
    • プロジェクトの空きリソースの把握と効率的アサインメント
    • Microsoft Dynamics365とMicrosoft Teamsの連携によるリアルタイムな情報共有
    • Microsoft Dynamics365とAzureサービスの連携によるAIを利用した分析基盤の活用
  • ニューノーマル時代におけるMixed Reality(複合現実)の業務活用

    人口の減少や熟練者の退職による労働生産人口の減少が現実のものになり、人材の確保が困難になる中、コロナ禍における出社・顧客訪問制限が設けられるなど、さまざまな要因から事業継続が危ぶまれる現実があります。EYは、特定のスキル、経験、場所が必要となる業務において人材不足が懸念される企業に対し、Mixed RealityとEYが持つアセットを活用し、業務の高度化および脱属人化を実現したニューノーマル時代の働き方に寄与します。

    • バーチャル会議(3Dモデルの共有によるシミュレーションとリアルに近いコミュニケーション)
    • 遠隔地の熟練者から現場担当者へのリアルタイム作業支援
    • ホログラフィックによる段階的な操作説明を実環境上で提供し、習熟度向上とプロセス標準化
    • サイバーセキュリティにおける監視業務の高度化

    また、このようなデジタル・テクノロジーをビジネスへ適用を進める企業が増えている一方で、具体的な実用化に至るケースが少ないのが実情です。システムの導入だけでなく、業務とIT双方の観点で、あるべき姿を検討することが重要です。

    EYは、テクノロジーをビジネスに組み込むだけでなく、クライアントのビジネスにいかに貢献するかという顧客中心の視点で取り組み、年々高まる人材の流動性の影響を最小限にとどめ、事業継続を可能とする基盤の構築を支援します。

    • 事業継続においてリスクとなる領域の特定
    • デザインシンキングの手法を用いたビジネス環境に合わせたユースケースの検討や業務見直し
    • ビジネスケースのデジタル化の検討(重要業績指標〈KPI〉の設定、新たな概念実証〈PoC〉、投資利益〈ROI〉の算出)
    • 導入・定着習慣化支援(教育、KPIの見直し、チェンジマネジメント)
    • 定着化に向けたデジタル人材の育成
    • 機能の継続的な拡張(クラウドのメリットを最大限活用)
  • クラウドジャーニー戦略立案

    ビジネスの成功を早期に実現するためにクラウドの活用を検討している組織に対し、クラウド活用のリスク評価、およびクラウド活用の戦略と導入計画の策定を支援します。

    多くの組織はクラウド移行に関連するナレッジやノウハウの欠如など、以下のような点を憂慮しています​。

    • 知識と経験の欠如
    • 規制​コンプライアンス​
    • 組織文化の変革
    • 機密データの​セキュリティ​

    また、下記で示した理由などから、クラウド化を進めている場合でも、期待した効果が表れず逆にコストが増加し、運用や管理が複雑化した結果、部分的なクラウド移行にとどまるなど、当初の目標を達成できないケースも見受けられます。

    • クラウド移行に向けたアプリケーションの評価が不十分
    • クラウド運用モデル、クラウド運用の役割と責任が不明確
    • ITトピックとして対処され、全体戦略へのトップマネジメントのコミットメントが不足

    EYでは、業界知見のあるプロフェッショナルとテクノロジーのプロフェッショナルが協力し、ビジネスや組織の目標に合わせた最適なクラウドジャーニーが進められるよう戦略策定から実現の道筋を支援します。また、マイクロソフト社が提唱する実績あるベストプラクティスCloud Adoption Framework(CAF)に基づき、リスク評価・戦略・導入計画を策定し、ビジネスの変革と組織の変革を支援します。

  • データドリブン経営を支えるデータ統合・分析プラットフォームの実現

    データドリブン型の経営や業務を検討されている企業や組織に対し、企業や組織内で管理する複数のデータ資産を統合し、データ品質とデータガバナンスを担保した価値のある洞察を提供するデータ統合・分析プラットフォームの計画策定および導入を支援します。

    意思決定プロセス、従業員の経験、製品開発、サービス提供に新たな付加価値を与える洞察は、データを特定・抽出・格納し、分析して初めて得ることができます。

    • トランザクションデータからのリアルタイムのマクロ経済指標
    • 顧客の取り込みを最大化する最適な店舗ロケーション
    • 消費者の購買意欲や販売指標を、貯蓄や類似品の分析を通じて予測
    • 顧客の口座引き落としの傾向を特定し、不正/アンチマネーロンダリング(AML)をより適切に評価し、信用評価の精度を向上

    このような背景をもとに、近年、企業・組織が今日まで蓄積した複数のデータ資産のみならず、外部エコシステムからのデータ資産に対しても、収集、分析し管理ができるデータ統合・分析プラットフォームへのニーズが高まっています。

    しかし、実際のデータは組織ごとにサイロ化され分散し、データへのアクセスは限られた役割の人に限られるケースが多数あります。

    EYは、高度なAIにより複数のプラットフォームにまたがったデータ処理と活用の自動化、データへのアクセスを可能にするマイクロソフト社のテクノロジーをベースにした「EY Trusted Data Fabric」を同社と開発しています。このデータ統合・分析プラットフォームにより、正確で信頼できるデータを、適切なツールを使い、適切な意思決定ポイントでタイムリーに利用できるようになります。

    • データ統合・分析プラットフォームの構想策定
    • 各グループ会社が個別に管理している会計データを統合し、役職や職種に応じた分析データの提供
    • 監査業務におけるデータトレサビリティと分析環境の導入支援
  • ウェルビーイング経営による従業員エクスペリエンスの向上

    ニューノーマル時代において、企業には従業員が心身共に健康な状態で就労することで生産性を向上させ、働きがいのある会社として対外的に認知してもらうための活動が求められます。EYは、企業の経営層ならびに企画推進組織に対し、テクノロジーを活用したウェルビーイング経営による従業員エクスペリエンスの向上を支援します。

    • 従業員の心身の健康、幸福感、成長意欲の向上
    • 自律し高いモチベーションで仕事に取り組む組織の醸成
    • 離職率の低減と人材採用強化
    • その結果得られる事業継続性と生産性の向上

    従業員が達成感とモチベーションを感じ、日々心身ともに健康に生活していくことは組織に大きな効果をもたらします。従業員をサポートする環境と文化を醸成することで、個人の力を最大限に引き出すことができ、企業活動の継続を支え、企業の価値と競争力を高めます。

    多くの企業は従業員のウェルビーイングを重視し、人事制度や勤務形態を変更していますが、ほとんどが人事部門や管理職の勘や経験に基づくものであり、従業員一人一人にパーソナライズしたサポートは実現できていません。また、個々の力が組織のパフォーマンスに正しく効力をもたらしているか把握している企業も多くはありません。

    EYでは、従業員がそれぞれ個人として目指していること(My Purpose)を実現するために必要な機会や環境を提供しています。個人のPurposeが支援され、受け入れられる職場やチームでは、信頼が醸成され、多様な視点・考え方、イノベーティブなアイデアを採用していくことで、チーム力がさらに強固になります。その結果として、今まで取り組んだことのないこと、前例のないことにも積極的に挑戦しやすい環境が整います。

    EYは、自身の経験・知見とマイクロソフト社のテクノロジーを組み合わせることで、ウェルビーイング経営に向けた施策の立案と実行を支援し、従業員エクスペリエンスの最大化を支援します。

    • 従業員の働き方をモデルケース化
    • デジタルワークプレイスによる働き方のフレキシビリティ向上
    • より良い働き方を習慣化する機会を特定し、ウェルビーイングを優先できるアクションなどパーソナル・インサイトを提供
    • 従業員の働き方のパターンと、それがもたらすビジネスの成果への影響と、従業員へのサポートに関するインサイトを組織リーダーに提供
    • 従業員への啓発など変革への定着化・習慣化を支援

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