リスキリング

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日本でもDX(デジタルトランスフォーメーション)ブームに加え、「新しい資本主義の実現」構想で人・技術・スタートアップへの投資が示され、リスキリングの重要性が高まっています。
一方で、業種・業界やその企業の置かれた状況により、DX人材の獲得や育成が加速しない、または着手できないなどの困難に直面しているケースが増えています。私たちの考える講ずべき手段、および効果的なアプローチについてご紹介します。

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人材の質・量を見定めて自社の状況を鑑みた育成を実施

DXがうたわれるようになって久しい昨今、多くの企業が“DX人材”の確保に向けた取り組みを開始しています。また、リスキリングという言葉が日本でも急速に浸透しています。

リスキリングとは、「新しい職業に就くために、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する、または、させること」を意味します。しかし海外では、デジタル分野へのスキル転換とほぼ同義で使用されています。

ビジネスモデルや事業戦略が急速に変化する中で、人材戦略もそれに応じて変化させなければなりません。DX時代の人材戦略は、リスキリングによって成り立つといっても過言ではありません。

そのような中で、効率的にDXを進めている企業は、やみくもに施策を実行するのではなく、自社が置かれた状況にかなった人材配置/育成・調達を執り行っています。EYのアプローチでは、まず企業のDX推進に必要な人材の質・量を見定めた上で、それに応じた戦略的な施策の立案・実行をサポートします。

図1

EYの考える「デジタルスキル習得・トレーニング」

企業が直面する状況は、必要なスキルやその習得方法にも影響を与えます。例えば、既存業務の改善と新規事業の創造ではDX人材に求められるスキルが全く異なります。既存業務の改善では、企業全体のDXの旗振り役として、現状業務分析から効率化の余地把握、ノンコード・ローコードでの開発による業務改善の実行スキルが求められます。これに対して、新規事業の創造ではコア事業におけるさらなるイノベーションの火付け役として、市場分析や企画力、高度な専門デジタルスキルが求められます。

業務改善の場面においては、「テクノロジーを活用した実務の効率化(DX)をやり抜く」スキルを身に着ける必要があるため、単なる知識学習だけでは不十分であり、実務におけるDXの成功体験や達成感がDXの全体理解につながります。現場でDXを実践できる人材を育てる上では、やり抜く経験により達成感を得ることと、効果創出にコミットした形での研修プログラムの展開がキーとなります。

一方、新規事業創造の場面では、新規サービス企画をやり抜く経験を通じ、デジタル時代のリーダーを育成する必要があります。また、自社のDX戦略の理解や、業界やDXにおけるトレンド、また具体的なテクノロジー活用事例といったようなDXに関する最新知識だけでなく、提案書の書き方やデザインシンキング・アートシンキングの方法論についても理解した上で、実際にクライアントに提案するところまでやり抜く経験を生み出す必要があります。

どちらのケースにおいても、私たちコンサルタントが「完全伴走型」で支援する形が効果的であると考えています。実務の効率化においてはRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)やチャットボット、ワークフローツールといったテクノロジーに詳しく、業務に精通したコンサルタントが知識習得だけなく現場の実践においても寄り添って支援していくことで、どのように現場での効率化を実現するのかを体験してもらうことができます。新規事業創造においてもその分野の専門家であるコンサルタントが知識の解説だけでなく、提案をブラッシュアップし、時にはトップコンサルタントからのアドバイスも提供する黒子役として伴走しながらクライアントへの提案を徹底的にサポートします。

DX人材は育成のみならず定着も重要

せっかくDX人材を育成しても、外部に流出をしてしまっては人材への投資が無駄になってしまうことから、DX人材が働きやすい環境を構築し定着をさせることが育成と同じく必要となります。具体的には、DX人材が定着・活躍するために3つの軸(処遇・組織体制・労働環境)の観点で整備します。

図2

EYのDX人材マネジメント関連ソリューション

EYが展開するDX人材育成ソリューションでは企業の状況に合わせ、自社に必要な人材の見える化・リスキリング・組織風土改革など幅広く支援が可能です。

図3

前段で説明したプロセスをまたぐソリューションとしては、全社共通の資格認定プログラム「EY Badges」が挙げられます。具体的には、DXを推進する上で必要な要素を定義の上、資格認定プログラムを整備し、DX人材の育成に取り組んでいます。  

取得までの流れとしては、社員本人が習得、または向上させたいコンテンツ(テクノロジー・リーダーシップ・ビジネス)とBadgeレベル(ラーニング・ブロンズ・シルバー・ゴールド・プラチナム)を選択し規定の研修を受講・完了の上、EY Badgeを取得します。EY Badgeは、全社共通のスキル証明となり、本人のアサインの幅が広がることはもちろん、MBA取得へのチャレンジなどへの広がりもあります。

また「自社に必要な人材の見える化」または、「講ずべき手段の決定」のステップをまたぐソリューションとしては、EYのフレームワークを活用したデジタル・レディネス・アセスメントがあり、自社の現在地と課題を抽出しDX習熟度を知ることが可能です。このプラットフォームにより、7つの重点分野におけるデジタルの成熟度を評価できます。それにより、デジタルへの投資機会を正しく選別し、デジタル社会で後れを取らないためのデジタル戦略の立案を可能とすることを目指します。

他にも「施策の実行」から着手する場合は、業務効率化とリスキリング実施に向けたトレーニングを支援するソリューションとして、「アップスキリング/リスキリングプログラム」が挙げられます。具体的には、EYのコンサルタントが受講生自身の課題業務の自動化に向けた取り組みに伴走・支援し、確実な業務効率化の成功体験創出とリスキリングを実現することを目指します。

図4

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